ロバート・マンデル

出典: フリー百科事典『ウィキペディア(Wikipedia)』
移動: 案内検索
ロバート・マンデル
サプライサイド経済学
ロバート・マンデル
生誕 1932年10月24日(80歳)
カナダオンタリオ州キングストン
国籍 カナダの旗 カナダ
研究機関 シカゴ大学 (1965–72)
ウォータールー大学 (1972–74)
マックギル大学 (1989-1990)
コロンビア大学 (1974 – 現在)
香港中文大学 (2009 – 現在)
研究分野 貨幣経済学
母校 LSE
ブリティッシュコロンビア大学
ワシントン大学
MIT
影響を
受けた人物
チャールズ・キンドルバーガー
影響を
与えた人物
ルディガー・ドーンブッシュ
ジェイコブ・フレンケル
マイケル・ムッサ
カーメン・ラインハート(カルメン・レイハルト)
実績 マンデル=フレミング・モデル
最適通貨圏理論
金本位制
受賞 ノーベル経済学賞 (1999)
情報 - IDEAS/RePEc
テンプレートを表示
ノーベル賞受賞者 ノーベル賞
受賞年:1999年
受賞部門:ノーベル経済学賞
受賞理由:さまざまな通貨体制における金融・財政政策(「マンデル・フレミング・モデル」)と、「最適通貨圏」についての分析を称えて

ロバート・アレクサンダー・マンデルRobert Alexander Mundell1932年10月24日 - )はカナダ人の経済学者コロンビア大学経済学科教授(1974年―現在)

目次

[編集] 略歴

[編集] 主な貢献

  • 1970年代以降は経済学界との交流を絶ち、かつての自分の学説を否定して、サプライサイド経済学が誕生する際のカリスマ的な役割を果たすこととなった[1]

[編集] 発言等

  • サブプライムローン問題に端を発する米国発世界金融危機 (2007年-)以降、米国と欧州とりわけユーロ圏の景気が停滞している中で2011年にFRBが量的緩和政策第2弾を終了した。それに関し、米国と欧州が景気2番底局面を迎えているものの景気悪化に陥る可能性は無いと述べている[2]
  • また、ユーロ圏の問題とりわけPIGS諸国をはじめとするユーロ圏の国々の債務問題(2010年欧州ソブリン危機)が国際的な問題であることを示唆しつつ、その問題の中心的存在であるギリシャデフォルトは大規模な銀行取り付け騒ぎを誘発すると述べている[3]
  • 欧州中央銀行(ECB)が対ドルでのユーロ上昇を容認したため、域内高債務国の危機が悪化したと指摘している[4]。ユーロ上昇は欧州内での経済規模の小さい国にとっては「重大な事態」であり、欧州当局は独自の方法で資産購入を検討する必要があると述べている[4]
  • 日本と中国ででアジア通貨地域を作るべきと提言している[5]

[編集] 受賞歴

  • 1971年:Guggenheim Prize
  • 1983年:Jaques Rueff Medal and Prize
  • 1992年:パリ大学名誉博士号
  • 1995年:中国人民大学名誉教授
  • 1997年:アメリカ経済学会のDistinguished Fellow Award
  • 1998年:アメリカ芸術科学アカデミーのフェロー
  • 2000年:中国人民大学名誉博士号
  • 北京市のMundell International University of Entrepreneurshipは、同氏に因んで命名された。

[編集] 邦訳著書

[編集] 単著

  • 『国際経済の貨幣的分析』、柴田裕訳、東洋経済新報社、1976年
  • 『マンデルの経済学入門』、竹村健一訳、ダイヤモンド社、2000年
  • 『マンデル 貨幣理論』、柴田裕訳、ダイヤモンド社、2000年
  • 『国際経済学』、渡辺太郎・箱木真澄・井川一宏共訳、ダイヤモンド社、2000年

[編集] 脚注

  1. ^ ポール・クルーグマン「経済政策を売り歩く人々 エコノミストのセンスとナンセンス」日本経済新聞社
  2. ^ マンデル教授:米欧がリセッションに再突入する可能性はない Bloomberg 2011年8月25日
  3. ^ ギリシャデフォルトなら「大規模」銀行取り付け騒ぎに Bloomberg 2011年9月8日
  4. ^ a b ノーベル賞のマンデル氏、ECBのユーロ高容認が危機悪化にBloomberg 2013年3月26日
  5. ^ 「日中は共同でアジア通貨を作れ」ノーベル賞経済学者が提言―中国レコードチャイナ 2011年10月2日

[編集] 参考

[編集] 外部リンク