比較優位

比較優位（ひかくゆうい、comparative advantage）とは自由貿易に関して生まれた考え方で、経済学者デヴィッド・リカードが提唱した。比較優位を持つ（相手より機会費用の少ない）財の生産に特化し、他の財は輸入する（自由貿易で）ことで、それぞれより多くの財を消費できるという国際分業の利益を説明する理論である。比較生産費説ともいい、リカードモデルの基本である。リカードモデルとは、この比較生産費説に基づき2国2財1要素を仮定したモデルである。ここでの1要素とは生産要素のことで主に労働力を指す。以下では、その具体例を示す。

概要

定義

今、大国では一定人数の労働者が一定時間働いたとき、ワインならA本、毛織物ならB枚作れるとする。一方で小国では同じ数の労働者が同じ時間だけ働いたときワインならA'本、毛織物ならB'枚作れるとする。

A > A'であるとき、大国はワインに関して小国に絶対優位であるという。一方A/B > A'/B'であるとき、大国はワインに関して（毛織物と比べたとき）小国に比較優位であるという。

たとえば下の表の場合、大国はワインに関しても毛織物に関しても、小国に対し絶対優位である(10 > 9かつ5 > 3だから)。しかし、比較優位性で大国と小国を比較した場合は、逆に小国の方がワインに関して比較優位である（(9/3)>(10/5)だから)。これは言い換えると、大国の方が毛織物に関しては比較優位であるとも言える。

	ワイン	毛織物
大国	10	5
小国	9	3

上の数値例からも分かるように、大国が絶対優位であるかどうかと、比較優位であるかどうかは無関係である。

なお、大国はワインに関して小国に比較優位であるとき、小国はワインに関して大国に比較劣位であるという。

国際分業

今、大国が小国に対し、ワインに関しても毛織物に関しても絶対優位であるとする（すなわち、A > A'かつB > B'）。

この時、大国は小国から財を輸入する必要性はなく、また小国は大国との貿易において利益を得られないように一見すると感じられる。しかし、比較生産費説において、実際に貿易が利益をもたらすかどうかは絶対優位性ではなく比較優位性にあり、この所見は間違いである。

この事を数値例で示す。一人の労働者が一定時間働いたときに大国および小国がワインないし毛織物を作れる数を前述の表のとおりとする（前の節と違い、「一定人数の労働者」でなく「一人の労働者」になっている事に注意）。

今、大国に200人の人がいて、うち100人がワインを作り、残り100人が毛織物を作っているとする。同様に小国にも200人の人がいて、100人がワインを作り、残り100人が毛織物を作っているとする。すると生産されるワイン・毛織物の数は次の表のようになる。

	ワイン		毛織物
	労働者	生産量	労働者	生産量
大国	100	1000	100	500
小国	100	900	100	300
総生産量		1900		800

次に大国と小国が貿易する事を考える。貿易によって利益を増やすため、両国は自分が比較優位がある財（＝自国の得意分野）に特化する。例えば大国は自国に比較優位がある財（毛織物）の労働者を180人に増やし、小国は自国に比較優位がある財（ワイン）の労働者を200人に増やす。

すると生産量は次のように変化する。

	ワイン		毛織物
	労働者	生産量	労働者	生産量
大国	20	200	180	900
小国	200	1800	0	0
総生産量		2000		900

結果、ワイン、毛織物双方とも以前よりも総生産量が増えているので、適切に再分配すれば、貿易前より両国共に消費量を増やすことができる。例えば小国から大国に850本のワインを輸出し、大国から小国に350枚の毛織物を輸出すれば、以下の表のようになる。

	ワイン	毛織物
大国	1050	550
小国	950	350
総生産量	2000	900

このように両国の消費量を増えたことがわかるのと同時に、このためには貿易が必要なことがわかる。それは絶対優位にある大国が自国でも生産できる財を小国から輸入するべきということであり、他方で小国も貿易で利益を得られることがわかる。

これは各々が比較優位な産業に特化すること（国際分業）によって全体的な生産性が増大することを示し、さらに自由貿易を前提とした場合に、両国ともに消費を増大させることができることを示している。つまり、比較優位にある財を輸出し、比較劣位にある財を輸入することで、絶対優位に関係なく貿易で利益を得られるということである。

機会費用の観点

もし、どちらの国も労働力をフル活用している状態（生産可能性辺境線）にある場合、毛織物を多く作るためにはワインの生産を減らさなくてはならない。毛織物1枚を作るために、小国ではワインを3本減らさなければならないのに対し、大国はワインを2本減らすだけでよい

逆にワイン生産を見た場合、大国では毛織物を1減らしてもワインが2本しか増えないのに対して、小国は毛織物を1減らすことでワインを3本増やすことが出来る。

これは比較優位に立つ側は、相手側よりも少ない機会費用で生産できることを示している。

比較優位の応用

比較優位の考え方は、国際分業に留まらず、国内間や労働者間などの分業一般に応用できる。

例えば、有能な政治家と、その秘書がいる。仮に政治家は政治活動も秘書業務もどちらも秘書より早くできる（絶対優位）としても、政治家は政治活動に専念すべきである。政治家が秘書業務を（秘書業務に比較優位がある）秘書に任せることによって、全体としての効率の改善が図られるからである。

問題点

１．失業の問題

• 上記の例でいえば大国、小国とも200人の人口があるが、両国とも100人が失業している状態で、自由貿易を行えば、比較優位の大国は完全雇用を達成し、比較劣位の小国は全員に近い人数が失業してしまう。特に通貨が高い国に、失業が集中する。

２．安全保障の問題

• 日本企業はレアアースの輸入について中国に集中したため、比較劣位の米国・フランスのレアアース鉱山は廃業した。その後、尖閣諸島領有権を巡って日中が対立して中国がレアアース輸出を止めたため、日本側は原料が入手できなくなった。

特化のプロセス

現在の世界の国々は、地球規模の貿易ネットワークに大なり小なりつながっている。そしてそれぞれの国に輸出品と輸入品がある。輸出している商品は国内需要よりも多く生産しているということだから特化が進んでいることになる。

特化が自然に進むプロセスはいくつかある。

固定相場制下での特化

固定相場制（または共通通貨制）をとる小国を考える。小国には複数の産業があり、それぞれが大国へ輸出を試みたとする。まず、より高値で販売できる順に序列ができる。

輸出で利益を得た産業は生産を拡大し、より多くの利益を得ようとする。この際に、最も高い利益を得た産業が、より多くの資源（設備や労働力）の購買力を持つ。そうして高い利益を得る産業が資源を需要するため、各資源の価格は次第に上昇する。資源価格の上昇により、輸出競争力の低い産業は収益が悪化し、解散するなどして資源を解放することになる。

この結果、輸出競争力のある産業（比較優位な産業）へ資源が集中し特化が進む。

変動相場制下での特化

変動相場制をとる小国を考える。小国には複数の産業があり、それぞれが大国へ輸出を試みたとする。まず、より高値で販売できる順に序列ができる。

輸出で得た外貨は、小国の通貨へ為替されることになる。このとき、より高い利益を得た産業がより多くの自国通貨を得ることになる。こうして、輸出競争力が高い産業はより高い利益を得る。輸出で利益を得た産業は生産を拡大し、より多くの利益を得ようとする。この際に、輸出拡張で自国通貨高が進む。輸出競争力の低い産業は自国通貨高により、輸出縮小により収益が悪化し、解散するなどして資源を解放することになる。

この結果、輸出競争力のある産業（比較優位な産業）へ特化が進む。

比較優位の四つの要因

1. あらかじめ与えられた天然資源の存在量
2. 後天的に取得した資源の存在量
3. 科学技術上の優位も含む優れた知識
4. 特化（専門化）

参考文献

• デヴィッド・リカード 『経済学および課税の原理（上下）』 羽鳥卓也、吉澤芳樹訳、岩波書店、1987年
• ポール・クルーグマン、モーリス・オブズフェルド 『国際経済 -理論と政策-』
• ポール・クルーグマン『マクロ経済学』

関連項目

• 経済学
• 機会費用
• 自由貿易
• デヴィッド・リカード
• メシュエン条約