比較優位

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比較優位(ひかくゆうい・: Comparative Advantage)は、経済学者であったデヴィッド・リカードが提唱した概念で、比較生産費説リカード理論などとも呼ばれる。これは最も基本となる貿易理論である。

これは、自由貿易において各経済主体の自身の得意な分野(より機会費用の少ない生産)への特化でそれぞれの労働生産性が増大されて、互いにより高品質の財やサービスをより多く消費できる様になるという利益を享受できる事を説明する。

  • 比較優位における労働生産性とは一人当たりの実質付加価値高を意味する。
  • 比較優位の解説に際しては、国家に拠る統制を核としている重商主義に対する批判から始まった歴史的な経緯も有って、国家間の貿易が好く引き合いにされるが、地方公共団体及び企業や個人などの有らゆる経済主体においても同様である。

概念[編集]

18世紀アダム・スミストーマス・マンが提唱した重商主義を猛烈に批判した。労働生産性を軽視し、貨幣などの金融資産の蓄積を命題として保護貿易や貿易相手からの搾取を行っても、植民地維持の費用の増大を招き、自国内で権力者のみが富むだけで、その経済主体全体の生活水準の向上には結びつかないからである。

そして、彼は1776年自由貿易の重要性と社会的分業に拠る労働生産性の向上を説いた。これは絶対優位に基づいていたが、これでは交換の利益を必ずしも説明しきれていなかった。なぜならば、絶対優位においては労働量資本力を重視し他の経済主体よりも得意な分野に特化するので、絶対優位にある経済主体と絶対劣位にあるそれとでは、前者が一方的に利益を得て後者が一方的に損害を被る事になる。しかし、これは貿易による実際(現実)とは相容れない。

デヴィッド・リカードは1817年に彼の理論を拡張して比較優位の概念を発表した。ここでいう比較とは、労働生産性の各経済主体間の比較ではなく、或る経済主体内での各産業間での比較を意味する[1]。その各産業間での生産性格差[2]を他の経済主体のそれと比較する事、つまり、経済主体内での相対的有利さを経済主体ごとに比較したときにどちらが優位であるかという二重の相対比較が比較優位である。或る経済主体に同時に絶対優位と比較優位が有るとは限らない。

更に、労働力なども含めた資源は有限であるので、有らゆる産業において絶対劣位にある経済主体でも比較優位な産業は存在する。若し、資源が無限に在れば、絶対優位の有る経済主体のみで生産を行う事が最適となるが、現実には資源は有限である為に或る財の生産を行う場合には他の財の生産を諦めるという機会費用が発生する。そして、直接的な費用だけではなく、この機会費用まで含めて考えれば、絶対優位にあるからといってその財を生産することが最適とは限らなくなる。

絶対優位と比較優位の比較
絶対優位 比較優位
提唱者 アダム・スミス デヴィッド・リカード
生産要素 労働量資本力 労働生産性
生産要素を誰と比較するか 他者 自分自身
他の経済主体と何を比較するか 労働生産性(最大化) 労働投入係数(最小化)
何に特化するか 他の経済主体より得意な分野 自身の得意分野

注意点[編集]

労働生産性の高い分野に特化するということは、経済主体内部で産業間で、労働生産性の低い分野から高いそれへと労働者人口の移動が起こるということである。前者の分野で働いていた人は転職するという機会費用を払えば、より高い所得が得られるようになる。ただし、これは強制されるものではなく、それぞれの利己心に縁るものである[3][4]

比較優位は、全体で利益は向上するが、一部で仕事をあきらめるなどの犠牲を払う必要がある理論である[5]。比較優位の考え方は、固定的に考えたり、押しつけたりすれば強者の理論になるが、当事者が得意な分野を発見し、次の段階に発展していこうとすれば有効な理論にもなる二面性を持っている[6]

比較優位とは、各経済主体が得意な分野を発展させようとする事で、交換の利益を介して互いに生活水準を向上させられる様になる事を示す理論である。

また、絶対優位や比較優位が最終的に目的とするものは、互いにより高品質の財やサービスをより多く消費できる様になると云う事であって、労働量及び資本力や労働生産性の向上はその手段に過ぎない。

単純化された例[編集]

ポール・サミュエルソンは、比較優位を「弁護士と秘書」の例で以下のように説明している[7]

有能な弁護士Aは、弁護士の仕事だけでなく、タイプを打つ仕事も得意だったとする。秘書は、弁護士・タイプの仕事において、弁護士Aより不得意である。しかし、弁護士は秘書の仕事をしない。なぜなら、弁護士は、弁護士の仕事に特化し、秘書にタイプの仕事を任せるからである。その方が、弁護士・タイプの仕事が効率よく生産できるからである。

具体例[編集]

比較優位の提唱者であるデヴィッド・リカードのメシュエン条約の引用例に従って、英国葡国の2国及び毛織物ワインの2財をモデルにする。

今、英国の全労働者が1単位時間分だけ働いた場合の生産量を、毛織物ならS_{B}単位とし、ワインならW_{B}単位とする。一方で、葡国の全労働者が同じだけ働いた場合の生産量を、毛織物ならS_{P}単位とし、ワインならW_{P}単位とする。

この時、

W_{B}<W_{P}

であるならば、葡国はワインに関して英国に絶対優位であると言う。

又、

\frac{W_{B}}{S_{B}}<\frac{W_{P}}{S_{P}}

であるならば、葡国はワインに関して(毛織物と比べた場合に)英国に比較優位であると言う。

ここで、具体例として、次の表の場合を考える。

1単位時間分だけ働いた場合の生産量
毛織物 ワイン
英国 36 30
葡国 40 45

葡国は、ワインと毛織物の双方に関して、英国に対し絶対優位である。しかし、毛織物に関しては英国の方が比較優位であり、ワインに関しては葡国の方が比較優位である。なお、逆の言い方をすれば、毛織物に関しては葡国の方が比較劣位で、ワインに関しては英国の方が比較劣位である、と言える。

英国の絶対優位性と比較優位性とは無関係であるという事が、この具体例からも示される。

効果[編集]

各国の労働力人口と労働投入係数が、次の表で与えられる通り、簡略化の為に、失業者が居ない場合を想定している場合を考える。

労働力と労働投入係数
労働力 労働投入係数
合計 毛織物 ワイン
英国 220 100 120
葡国 170 90 80

両国の生産可能性辺境線は、貿易を行う事で、自給自足状態における状態より大きくなる。要するに、自給自足状態である場合に比べて、両国とも生産可能性領域が増える。

これは、各国の国際分業に拠って全体的な労働生産性が増大することを示し、更に、自由貿易を前提とした場合には両国が共に消費を増大させられることを示している。即ち、比較優位にある財を輸出すると共に比較劣位にある財を輸入すれば、絶対優位に関係無く貿易で利益を享受できるという事を意味する。

もし、どちらの国も生産可能性辺境線上に在る(労働力が逼迫している)場合、一方の財を増産する為にはもう一方の財を減産しなければならない。

例えば、毛織物1単位を増産する為には、英国ではワインを1.2単位減産せねばならないが、葡国ではワインを0.\dot{8}単位減産するだけで済む。逆に考えれば、毛織物を1単位減産する場合に、葡国ではワインを0.\dot{8}単位しか増産させられないのに対して、英国ではワインを1.2単位増産させられる。

これは、比較優位に立つ側は相手側よりも少ない機会費用で生産できる、と云う事を示している。

過程[編集]

現代において、世界各国は、グローバルな貿易ネットワークに大なり小なり繋がっており、貿易を行っている。輸出財は国内需要よりも多く生産しているということであるので、特化が進んでいることになる。

国内には複数の産業があり、それぞれが他国へ輸出を試みたとすると、より高販売できる順に序列ができる。

  • 固定相場制を採る国家又は共通通貨制下の国々では、輸出で利益を得た産業は生産を拡大し、より多くの利益を得ようとする。この際に、最も高い利益を得た産業が、より多く資源(設備や労働力)の購買力を得て、資源を需要するので、各資源の価格は次第に上昇する。
  • 変動相場制を採る国家では、輸出で得た外貨は、自国通貨へ両替されることになる。このとき、より高い利益を得た産業がより多くの自国通貨を得ることになる。比較優位な産業はより高い利益を得て、生産を拡大し、より多くの利益を得ようとする。この際に、輸出拡張で自国通貨高が進む。

これに拠って、比較劣位な産業は、収益が悪化し解散するなどして、資源を解放することになる。この結果、比較優位な産業へ資源が集中して、特化が進み、一人当たりの実質GDP成長を齎す。

比較優位の一般化[編集]

比較優位の概念は、労働力のみが生産要素の場合には、2国多数財(或いは2財多数国)の場合にまで容易に拡張させられる。

X国とY国の間で貿易を行う状況下において、i財とj財とが有り、それぞれの労働投入係数をそれぞれa_{Xi}及びa_{Xj}a_{Yi}及びa_{Yj}とすれば、

\frac{a_{Xi}}{a_{Xj}} < \frac{a_{Yi}}{a_{Yj}}

が成り立つとき、X国はY国に対して、i財に比較優位性を持ち、j財に比較劣位性を持つ、と言う。

しかし、X国からY国へi財が輸出されてj財が輸入されるとは限らない。別のk財がX国からY国へ輸出され、I財とJ財は共にY国からX国へ輸出され得る[8][9]。このように、多数財のケースでは、比較優位は、それのみでは貿易の方向を決定しない。なお、3国以上の貿易及び投入に中間財が含まれる場合には、比較優位の概念は定義すらできない[10]

比較優位に従って、分業が既述した様に進むと最終的には何れかの経済主体が自身の比較劣位な財を全く生産しなくなるであろう事が導き出される。しかし、現実には、そうなるどころか同種の財を互いに輸出・輸入し合う場合も好く見られる。これについては、ポール・クルーグマン消費者多様性選好を考慮して説明している[11][12]。なお、彼は本件でアルフレッド・ノーベル記念経済学スウェーデン国立銀行賞を受賞している。

更に、比較優位の一般化については、塩沢由典の研究[13]が在る[13]。これはロナルド・ジョーンズ1961年論文[14]で定式化できなかった中間財貿易をも一般的に取り扱える画期的なものである[15]

間違った俗論[編集]

以下のような、原典を無視した無根拠な拡大解釈が在る。

比較優位の成立の為の前提条件として、以下の様な事項が挙げられている場合が在るが、何れも根拠の無い典型的な間違いである。論文等でモデル説明の為の簡略化条件として示されたものが[16][17]、前提条件として広まった。

  • 2つの経済主体間での2つの財が比較対象である。
それは初学者向けの簡略化条件に過ぎない。多数経済主体多数財でも比較優位は成り立つ[18][19][14][20]
  • 経済主体内では資源の移動は完全に自由で、経済主体間では完全に不自由である。
同上
各財の生産に従事する労働者数を如何様に変更しても比較優位は成立する。
  • 経済主体内外の輸送コストが無視できるほど小さい。
運輸業を財やサービスの一つとして組み入れて考慮しても比較優位は成立する。
例えば、都市はその存在理由からして外部不経済の宝庫であるが、交換より自給自足が優れるかと云えば、全くそうではない。
  • 生産性向上は必ずしも経済主体(主に国家)の目的と定めない。
比較優位は原理であり、政治的イデオロギーなどとは無縁である。

比較優位の成立には、前提条件は何も置かれていない。

注釈・出典[編集]

  1. ^ 岡田靖. “円高イコール交易条件改善は事実でない、輸出産業の受けた被害”. COLUMN-〔インサイト〕. トムソン・ロイター. 2009年2月10日閲覧。
  2. ^ 或る経済主体内部ににおける各産業への労働投入係数の比率
  3. ^ アダム・スミス国富論 国の豊かさの本質と原因についての研究 (上)山岡洋一訳、日本経済新聞出版社2007年3月ISBN 978-4-532-13326-9[要ページ番号]
  4. ^ アダム・スミス国富論 国の豊かさの本質と原因についての研究 (下)山岡洋一訳、日本経済新聞出版社2007年3月ISBN 978-4-532-13327-6[要ページ番号]
  5. ^ 新井明・柳川範之・新井紀子・e-教室編 『経済の考え方がわかる本』 岩波書店〈岩波ジュニア新書〉、2005年、132頁。
  6. ^ 新井明・柳川範之・新井紀子・e-教室編 『経済の考え方がわかる本』 岩波書店〈岩波ジュニア新書〉、2005年、131頁。
  7. ^ 菅原晃 『高校生からわかるマクロ・ミクロ経済学』 河出書房新社、2013年、108頁。
  8. ^ ポール・クルーグマンモーリス・オブズフェルドクルーグマンの国際経済学 理論と政策 上 貿易編山本章子訳、ピアソン桐原2010年12月ISBN 978-4-621-06614-0[要ページ番号]
  9. ^ ポール・クルーグマンモーリス・オブズフェルドクルーグマンの国際経済学 理論と政策 下 金融編山本章子訳、ピアソン桐原2011年1月ISBN 978-4-621-06615-7[要ページ番号]
  10. ^ “How Robust is Comparative Advantage?” (PDF). Review of International Economics (John Wiley & Sons) 13 (5): 1004–1016. (2005-11). doi:10.1111/j.1467-9396.2005.00552.x. ISSN 0953-8259. http://fordschool.umich.edu/rsie/workingpapers/Papers526-550/r537.pdf. 
  11. ^ ポール・クルーグマンモーリス・オブズフェルド国際経済 理論と政策 Ⅰ 国際貿易石井菜穂子竹中平蔵松井均浦田秀次郎千田亮吉訳、新世社新経済学ライブラリ 別巻6〉、1996年4月1日ISBN 978-4-915787-58-4[要ページ番号]
  12. ^ ポール・クルーグマンモーリス・オブズフェルド国際経済 理論と政策 Ⅱ 国際マクロ経済学石井菜穂子竹中平蔵松井均浦田秀次郎千田亮吉訳、新世社新経済学ライブラリ 別巻7〉、1996年4月1日ISBN 978-4-915787-59-1[要ページ番号]
  13. ^ a b “A New Construction of Ricardian Trade Theory / a many-country, many-commodity case with intermediate goods and choice of production techniques” (PDF). Evolutionary and Institutional Economics Review, (進化経済学会) 3 (2): 141–187. (2007-3). http://www.researchgate.net/profile/Yoshinori_Shiozawa/publication/233943493_A_New_Construction_of_Ricardian_Trade_Theory--A_Many-country_Many-commodity_Case_with_Intermediate_Goods_and_Choice_of_Production_Techniques/links/0c960515bf6c44d570000000. 
  14. ^ a b “Comparative Advantage and the Theory of Tariffs: A Multi-country, Multi-commodity Model”. Review of Economic Studies (Oxford University Press(オックスフォード大学出版局)) 28 (3): 161-175. (1961). doi:10.2307/2295945. http://restud.oxfordjournals.org/content/28/3/161.short. 
  15. ^ “An Application of the Ricardian Trade Model with Trade Costs”. Applied Economics Letters (Taylor & Francis) 19 (13): 1227–1230. (2011-11-22). doi:10.1080/13504851.2011.617871. http://www.tandfonline.com/doi/abs/10.1080/13504851.2011.617871. 
  16. ^ “Reassessing the Theory of Comparative Advantage” (PDF). Review of Political Economy (Routledge) 8 (1): 37-55. (1996). ISSN 0953-8259. http://www.econ.tcu.edu/harvey/5443/prasch.pdf. 
  17. ^ smith.pdf (PDF)” (英語). アイダホ大学. 2014年10月1日閲覧。
  18. ^ “Specialization and Efficiency in World Production”. Review of Economic Studies (Oxford University Press(オックスフォード大学出版局)) 23 (1): 56-64. (1955). doi:10.2307/2296152. http://restud.oxfordjournals.org/content/23/1/56.short. 
  19. ^ “On Equilibrium in Graham’s Model of World Trade and Other Competitive Systems”. Econometrica (Econometric Society(計量経済学会)) 22 (2): 147-161. (1954). https://www.econometricsociety.org/publications/econometrica/1954/04/01/equilibrium-grahams-model-world-trade-and-other-competitive. 
  20. ^ “Comparative Advantage, Trade, and Payments in a Ricardian Model with a Continuum of Goods” (PDF). American Economic Review (American Economic Associationアメリカ経済学会)) 67 (5): 823-839. (1977-11). http://www.eco.uc3m.es/~desmet/trade/DFSAER1979.pdf. 

参考資料[編集]

関連項目[編集]

外部リンク[編集]