経済人
経済人（けいざいじん）またはホモ・エコノミクス (homo economicus) とは、経済活動において利己的で(自己利益のみに従って)行動する完全に合理的な存在。実際の人間の行動を近似したモデル。
経済人のモデルは経済学の世界では一定の成功を納めてきたが、実際の人間は多くの場合利他的で有り、また、経済学が想定するほど合理的ではない。そのため経済人を想定したモデルだけからは説明できない経済活動も多くあり、そうした現象は、利他性や限定合理性を仮定して分析されたり、合理性等の疑義は行動経済学という分野で心理学や認知科学の知識をバックボーンとして研究されている。
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定義 [編集]
アダム・スミスが考え出した人間のモデルは、ジェレミ・ベンサム流の功利主義の思想を経由し、さらにはウィリアム・スタンレー・ジェヴォンズらの影響をうけて、物欲の充足を利己的に追求する人間という考え方をうみだした。
所与の欲望体系のもとで満足もしくは効用を最大にするよう行為するという意味において、経済人は合理的であると考えられる。このような合理性が最も簡単に発揮されるのは、効用が量的に測定されうる場合である。ベンサムにあっては、快楽・苦痛の強度、持続性および確実性などといった主観的かつ個人的基準と、年齢、性別および教育などといった客観的かつ社会的基準とを設けて、効用を測定しようとする努力が行われていた。しかしながら効用の量的な測定可能性は、物欲からの効用を含め、心理学的にみて大きな疑義にさらされる。従って経済学者の多くは、効用の実体的内容について議論するのを避けて、選択の形式的秩序についてのみ考察するという方向にむかった。つまり、基数的可測性の前提の上に成立するものとして効用を定義せず、序数的可測性のみを前提したうえでなりたつ効用関数の概念にもとづいて、効用関数を最大にするよう行為するのが合理的だとみなした（限界効用理論の項目も参照)。また、快楽・苦痛に関して個人主義的なもののみを重視し(利己的)、利他性を考慮しなかった。この二つの「合理性」と「利己的な効用関数」を持つことが経済人の定義である。
批判 [編集]
しかしながら、効用理論から選択理論への推移は、一方では形式的厳密性という科学の要請を満たしはするが、他方では欲望形成が社会的、文化的および政治的な諸要因にも依存するという点への配慮を欠いている。そのため、近代経済学の方法的特徴である個人主義的もしくは要素論的な性格が強められ、その結果として、そのような方法を採用していない社会諸科学と近代経済学との交流が困難になっていった。加えて、たとえば経済政策について議論する場合のように、諸個人の選択結果について価値判断を下そうとすると、選択の合理性をめぐる形式的分析だけでなく、選択の意味内容についても議論しなければならない。しかし、そうした議論のための新しい準備がない以上、近代経済学は物欲をめぐる快楽の最大化という古い経済人の想定に頼るほかない。このような古い経済人の想定が、個人主義と物質主義に基づく近代経済学の新しい形式的分析を支えているといえる。また、人類学や経済史の視点からは、人間は社会的な地位、権利、資産のために行動するのであり、個人的利益や財貨の所有は結果にすぎないという批判もある[1]。
出典・参考文献 [編集]
- アダム・スミス 『諸国民の富の性質と原因の研究』
- 友野典男 『行動経済学 -経済は感情で動いている-』 光文社〈光文社新書〉、2006年 ISBN 4-334-03354-7
- カール・ポランニー 『大転換－市場社会の形成と崩壊』 吉沢英成・野口建彦・長尾史郎・杉村芳美訳、東洋経済新報社、1975年 / 新訳版、野口建彦・栖原学訳、2009年。
脚注 [編集]
- ^ カール・ポランニー『大転換』第4章
