スタグフレーション
スタグフレーション（stagflation）とは経済現象の一つである。stagnation（停滞）、inflation（インフレーション）の合成語で、経済活動の停滞（不況）と物価の持続的な上昇が共存する状態を指す。スタグフレーション（stagflation）という用語は、英国下院議員イアン・マクロードが1965年、議会での演説の中で発したのが始まりとされる[1][2][3]。
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[編集] 概要
スタグフレーションにはいろいろな要因が指摘されている。通常は物価上昇（インフレーション）と景気拡大とは同時進行的であると理解されており、フィリップス曲線にみられる実証研究によりその有意性には一定の評価がある。しかしスタグフレーションでは、景気が悪化するとともにインフレーションが進行する。雇用や賃金が減少する中で物価上昇が発生し、貨幣や預貯金の実質価値が低下するため生活が苦しくなる。なお、スタグフレーションが発生するとフィリップス曲線は右上がりとなる。
[編集] 供給ショック
デマンド・プル・インフレーションのように総需要の高まりが価格を上昇させる場合と異なり、何らかの外的要因によって生産コストが増加し、それが販売価格に転嫁される場合に起こりうる。需要が変わらない中で価格が上昇するため取引量も減少することになり、インフレと不景気の複合＝スタグフレーションになる。あるいは、戦争や災害による生産設備の損傷や悪天候などといった、供給力能力の減少によって総需要に見合うだけの生産が出来ない場合にも、価格の上昇と取引量の減少が起きうる。
具体例として、1973～1974年の第1次オイルショック、1979年の第2次オイルショックでは多くの先進国がスタグフレーションに悩まされたことがよく挙げられる。1980年代に入り石油価格がほぼ半値まで低下しスタグフレーションからの脱却は成功した。生産設備や生産工程の見直し、省エネルギー運動による供給力向上や原油価格の影響を受けにくい体制作りも脱却の一因である。
[編集] 物価賃金スパイラル
労働運動などを要件に恒常的･定例的な賃上げが不況下で行われる場合[4]。あるいは賃金・価格統制が解除されることで賃金・物価がキャッチアップインフレを起こす場合[5]。
[編集] 景気後退と通貨価値下落の重合
通貨価値が下落するも不況から脱せない場合[6]。あるいは国債発行残高が大規模になり、もはや財政ファイナンスを行わなければ財政が維持不能となることが懸念され、中央銀行が貨幣発行量の独立的コントロールを失って不況下であるにもかかわらずインフレが発生してしまう場合[7][8]。
[編集] 税制上の要因
累進課税下でのコストプッシュ・インフレは増税に機能する、また企業の減価償却費の実質価値を減価させる。この要因から消費・投資行動に抑制的バイアスが働く[9]。
[編集] 日本経済とスタグフレーション
1970年代前半の石油価格高騰では工業生産の停滞が起き石油の需要にはブレーキがかかったが、生産縮小から労働需要にもブレーキがかかり失業増大を招いた。一方、1970年代末、多くの先進諸国が第2次オイルショックでスタグフレーションに陥る中、日本の影響は軽微に留まり1980年代の好景気へ入っていった。これは産業の合理化や、第1次オイルショックでの過剰な調整により生産・雇用の余力があったことが原因と見られる。
なお、1980年代はその初頭にふたたび石油価格が上昇してスタグフレーションを招いたが、その後は逆に石油価格がほぼ半値まで下落し「物価安定と好景気」が先進国を活気付けた。
2008年、サブプライムローン問題に端を発した米国不景気から資金が原油や穀物市場に流れて価格が高騰、その結果各種コスト高から物価が上昇し、スタグフレーションが懸念された。日本銀行の白川方明総裁は、同年5月27日に開かれた参議院の財政金融委員会で日本がスタグフレーションに陥るおそれがあるとしたが、7月17日の会見ではスタグフレーションの発生を否定する認識を示した。その後、世界景気の急速な後退などを背景に原油・穀物価格は2008年後半から急速に下落、翌年にかけては内外の需要の落ち込みと輸出の急減で個人消費や消費者物価の下落が顕著となりデフレに陥った。
[編集] 脚注
- ^ Online Etymology Dictionary. Douglas Harper, Historian. http://dictionary.reference.com/browse/stagflation (accessed: May 05, 2007).
- ^ British House of Commons' Official Report (also known as Hansard), 17 November 1965, page 1,165.
- ^ Edward Nelson and Kalin Nikolov (2002), Bank of England Working Paper #155 (Introduction, page 9). (Note: Nelson and Nikolov also point out that the term 'stagflation' has sometimes been erroneously attributed to Paul Samuelson.)
- ^ スタグフレーションについて 中谷武（神戸大学学術成果リポジトリ）[1]
- ^ アメリカにおける大スタグフレーション 西村晃（同志社アメリカ研究）[2]
- ^ 現代変動相場制分析 佗美光彦（経済学季報）[3]
- ^ 変動相場制移行後、各国とりわけ70年代後半から80年代の米国でインフレと失業が同時に発生するスタグフレーションが発生したことをふまえ、合理的期待形成学派により中央銀行の政府（国庫）からの独立性が高められなければ、財政政策はインフレバイアスをもたらすだけであるとする議論がなされた。
- ^ 財政赤字とインフレーションについてはIMES Discussion Paper Series 2000-3-6[4]参照。
- ^ 現代におけるケインズ・マクロ経済学の再考 磯部智也（福祉社会研究）[5]
