梅田

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梅田
西梅田
西梅田
梅田の位置(大阪市内)
梅田
梅田
梅田の位置
梅田の位置(大阪府内)
梅田
梅田
梅田 (大阪府)
北緯34度42分2.02秒 東経135度29分44.68秒 / 北緯34.7005611度 東経135.4957444度 / 34.7005611; 135.4957444
日本の旗 日本
都道府県 大阪府
市町村 大阪市
北区
面積
 • 合計 0.421682239 km2
人口
2019年(平成31年)3月31日現在)[2]
 • 合計 -人
等時帯 UTC+9 (日本標準時)
郵便番号
530-0001[3]
市外局番 06(大阪MA[4]
ナンバープレート なにわ
地図梅田の位置
※人口がごくわずかな為、秘匿とする。

梅田(うめだ)は、大阪府大阪市北区に広がる大阪を代表する繁華街オフィス街。または、北区の町名。現行行政地名は梅田一丁目から梅田三丁目まで。

概要

中之島・梅田方面
東梅田

梅田は大阪の2大繁華街の一つであるキタの中心地であり、一般的にはその玄関口となる大阪駅梅田駅周辺の繁華街を指す。難波周辺のミナミと並んで大阪における商業の中心地である。また、超高層ビルが林立する関西屈指のオフィス街でもある。町名としての梅田は大阪駅およびその南側の御堂筋曽根崎通福島区境に囲まれた範囲に過ぎないが、広域地名としての梅田はキタとほぼ同義に用いられることもある。ただし、曽根崎通の南側に位置し、江戸時代以来の市街地である北新地を指して梅田などと呼ぶケースは稀である。一方、曽根崎通の北側では隣駅となる中崎町駅中津駅 (Osaka Metro)中津駅 (阪急)付近まで梅田と呼ばれることがある。

大阪駅開業当時の1874年には梅田周辺には田畑が広がっており、1889年市制施行時における大阪市域にも含まれていなかった。このように当時の梅田は江戸時代からの大阪の中心部であった船場堂島などからはずれた郊外の田園地帯であった。市街地の堂島により近い場所に大阪駅を建設する計画もあったが、鉄道黎明期の当時は市街地での鉄道建設への反対運動が根強く、また神戸方面からの線路を京都方面へ直通できるように延伸することを考えて、現在の梅田周辺に建設された。その後、阪神阪急梅田駅といった私鉄の乗り入れや、大阪市の発展とそれに伴う郊外住宅地の拡大により、大阪市北部の鉄道交通の拠点として発達していった。現在ではかつての大阪市中心部を上回る商業・業務機能を備え、大阪を代表する都心部として認識されている。

梅田は巨大な百貨店を複数擁する日本屈指の百貨店激戦区であるとともに専門店・飲食店などが多数集積している。早くから阪急百貨店阪神百貨店が本店を構え、1980年代にはミナミの老舗大丸も大阪駅の駅ビルに進出。梅田の百貨店の売場面積は日本一、総売上高も東京新宿に次ぎ全国2位である。とりわけ地域一番店の阪急百貨店うめだ本店伊勢丹新宿店に次ぎ国内2位の店舗別売上高を誇るとともに関西において高いブランド力を持つ。百貨店以外にもルクア大阪HEP FIVEグランフロント大阪、日本一の売上を誇る家電量販店ヨドバシ梅田といった集客力の高いファッションビル・大型商業施設などが集積している。また、主要道路の地下にホワイティうめだディアモール大阪といった地下街が発達し、隣接ビル地下にある商業施設群のほか、曽根崎通以南の四つ橋筋の地下にあるドージマ地下センターとも結合しており、あわせて日本有数の規模の地下街を形成している。

梅田のオフィス街は再開発によるところが大きく、ダイヤモンド地区オオサカガーデンシティグランフロント大阪といった再開発事業によって、伝統的な大阪の中心業務地区であった船場中央区)の相対的地位を低下させ、北区内の既存のオフィス街であった中之島堂島を凌駕する超高層ビル群が形成されている。ただし、梅田周辺は北方向に位置する大阪国際空港(伊丹空港)の着陸進路にあたることから航空法による高さ規制の対象地域であり、同法第49条による制限表面によって200mを超えるようなビルの建築が困難であるため、梅田にあるビルはハービスOSAKAの190mが最高である。なお、制限表面は伊丹空港からの半径16.5kmまでは50m離れるごとに1m緩和されるため、梅田でも北側の方が制限がより厳しい。

鉄道駅はJR大阪駅、阪神大阪梅田駅阪急大阪梅田駅のほかに、Osaka Metro梅田駅東梅田駅西梅田駅、JR北新地駅と私鉄や地下鉄の駅が集積しており関西最大のターミナル駅となっている。梅田地区の鉄道駅は総称して「大阪・梅田駅」または「大阪駅・梅田駅」などと言われることもある。これらの駅の合計の利用者数は1日約240万人を誇り、新宿駅渋谷駅池袋駅に次いで世界4位である[5]東京都以外の駅では第1位である。

三菱地所を中心として大阪駅北側の梅田貨物駅跡地のうめきたエリアの再開発が進行中である。2013年に先行開発区域(第1期)として複合商業施設であるグランフロント大阪が開業した。現在はグランフロント大阪の西側のエリアで第2期開発が進行中であり、大規模な都市公園やホテル・オフィスなどで構成される。2024年に一部区域の先行街開き、2027年度に全体完成が予定されている[6][7]。また、JR西日本は大阪駅北側の梅田貨物線東海道本線支線)を地下化し、2023年にうめきた2期地区に大阪駅の地下ホーム(建設中の仮称:北梅田駅)を地下に設置する予定である[8]。これにより関空特急「はるか」が停車できるようになり、関西国際空港から梅田へのアクセスが向上する。さらに、大阪駅駅地下ホームは2031年開業予定のなにわ筋線が乗り入れる予定であり、南海電車沿線や関西国際空港とのさらなるアクセス向上が見込まれている[9]。他にも阪神百貨店の建て替えや、大阪中央郵便局跡地の再開発など、梅田は関西で最も再開発が盛んに行われている。


歴史

1955年(昭和30年)頃の大阪駅前の夜景

江戸時代以前は下原と呼ばれる低湿地帯で、泥土を埋め立てて田畑地を拓いたことから「埋田」と呼ばれた。後世になって字面が悪いので、西成郡曾根崎村露天神社ならびに同郡北野村綱敷天神社にゆかりのあるから「梅田」表記になったと言われている[注釈 1]

1764年曾根崎新地から北へ伸びて梅田墓地(現大深町梅田貨物駅)へ至る「梅田道」が開かれたが、周辺は田畑ばかりの「ドタ」と呼ばれる寂れた土地だった。1874年に曾根崎村に開業した大阪駅は「梅田すてんしょ」などと呼ばれ、1897年には曾根崎村・北野村とも大阪市北区へ編入され、1900年の大字改編により、旧 曾根崎村の西部に梅田町・東梅田町・西梅田町・北梅田町の4町が起立した。

開業時の大阪駅は現在の西梅田スクエア付近に位置していたが、1901年の大阪駅移転に伴って梅田の中心は東へ移動した。1906年には現在のハービスENT付近に阪神大阪梅田駅が開業するが、1939年に大阪駅南側地下へ移転している。大阪駅移転の1901年を挟んで、前に実施された上述の町名と後に開業した駅名とのズレは顕著で、西梅田駅が梅田町と東梅田町の境界線上に位置するほどである。当初の梅田町はおおむね現在の梅田二丁目と三丁目にあたり(西端部は西梅田町)、ダイヤモンド地区と呼ばれる現在の梅田一丁目は、もと曾根崎中・曾根崎上のそれぞれ一部と東梅田町だった。なお、東梅田町全域を含むダイヤモンド地区の北部は1940年に梅田に改称されている。

ちなみに、東梅田駅は曾根崎中に位置し、阪急大阪梅田駅・大阪市高速電気軌道(Osaka Metro)梅田駅が位置する芝田・角田町は旧 北野村である。なお、曾根崎村の旧村域には阪神資本、北野村の旧村域には阪急資本による施設が多い。広大な梅田貨物駅は、東海道本線より南側の東部は梅田町、西部は西梅田町、北側の南西部は北梅田町だが、北側の北西部の中津南通は旧 西成郡中津町大字下三番の一部、中西部の佐藤町、北東部の牛丸町、中東部の大深町、南東部の松本町は旧 北野村の一部となる。なお、東海道本線より北側は、1944年に大深町に統合されている。

発展の方向が北大阪に転じた第二次世界大戦後、大阪市街の北玄関である梅田は巨大化の一途をたどる。ダイヤモンド地区の南半に残った梅田繊維街は1969年新大阪センイシティーへ移転し、再開発が本格化した。さらには広大な梅田貨物駅の跡地のうち南西側にオオサカガーデンシティ、北東側にグランフロント大阪と続いた。

かつて曾根崎村西部の名に過ぎなかった梅田は、曾根崎村と北野村以外にも、豊崎町大字本庄・南浜、中津町大字光立寺・下三番、鷺洲町大字大仁なども包含する広域地名となるに至った。1978年におおむね曾根崎中・曾根崎上のそれぞれダイヤモンド地区内・梅田・梅田町の範囲において梅田一 - 三丁目の現行住居表示が実施された。

梅田の範囲

広義の梅田地区

現行町名によらず、大阪駅・梅田駅を中心にその周辺一帯は大阪で一番の繁華街を形成しているため、この地域全体を一般に「梅田」と呼んでいる。一般に梅田と呼ばれている地域は、現行町名の梅田以外に、大深町芝田茶屋町鶴野町中崎西二丁目から四丁目、万歳町神山町堂山町太融寺町兎我野町小松原町角田町曾根崎大淀南一丁目と二丁目、大淀中一丁目、福島六丁目、中津一丁目と五丁目、豊崎二丁目から五丁目あたりになるが、「梅田」の知名度が非常に高いため「梅田」を冠したビル名、店舗名はこれらの地以外にも存在する。

大規模施設である阪急大阪梅田駅梅田スカイビル梅田センタービル、旧JR梅田貨物駅も住所は梅田ではない。特に梅田スカイビルが所在する大淀および中津、豊崎は以前は大淀区(さらに以前は大淀は西淀川区、中津、豊崎は東淀川区)であり、後に北区に統合された地域である。

各地区の紹介

ダイヤモンド地区

梅田一丁目

ダイヤモンド地区大阪駅南側の梅田一丁目を指し、地区北側の道路地下に阪神大阪梅田駅、南側の国道2号線の地下にJR東西線北新地駅がある。地区内には、阪神百貨店大阪マルビルヒルトン大阪梅田DTタワー大阪駅前ビル(第1、第2、第3、第4)、大阪梅田ツインタワーズ・サウス[注釈 2]シネマコンプレックスを核テナントとする娯楽とファッションビルのイーマなどが建つ。阪神百貨店の南側はかつては闇市の面影を残す民家の密集した薄暗い一帯であり、買収等再開発区画整理に非常に手間取ったが、今や高層ビルの建ち並ぶ近代的な区画となった。中でも初期に立てられた大阪マルビルは、円筒形の独特な外観から梅田の象徴的存在であり、2003年まで最上部に設置されていた電光掲示板は梅田の名物でもあった(2005年10月4日に部分的に復活)。

西梅田地区

梅田二丁目・梅田三丁目

四つ橋筋より西側の梅田二丁目と梅田三丁目のオオサカガーデンシティの地域を指し、阪神電気鉄道などが開発した新しい街並みを形成している。1980年代から、阪神本線の地下化によって生じた跡地や旧国鉄梅田貨物南ヤード跡を再開発した地域で、そのうち、オオサカガーデンシティは1990年代以降、毎日新聞の大阪本社建設を嚆矢とし、ザ・リッツ・カールトン大阪が入居するハービスOSAKAや、オフィスビルといった高層ビルが次々建設された。地域面積は10ha、就業人口は約25,000人の超高層ビルが林立するエリアとなった。2004年には、劇団四季専用劇場や高級ブランド店などが入居するハービスENT、ヒルトンプラザウエスト(旧ホテル阪神や新阪神ビルの跡地)の完成をもってこの地域の開発は一段落した。2008年、オオサカガーデンシティ南側のサンケイビル跡地に34階建てのブリーゼタワーが完成し、毎日新聞社も大阪本社隣接地に高さ99mのテナントオフィスビルを建設するなど、一帯は超高層ビル群を形成している。JR大阪駅の桜橋口を出てすぐ西にあった大阪中央郵便局は移転し、跡地は西梅田スクエアという期間限定のイベント広場になっており、隣接地とあわせ超高層ビル化される予定である。

大阪ステーションシティ

梅田三丁目

2011年JR西日本による再開発によって誕生したJR大阪駅を核とする巨大複合商業施設駅ビル)である。ホテルやオフィス、ファッションビル、百貨店、シネマコンプレックス等で構成される。南側中央口にはサウスゲートビルディングがあり、JR西日本グループのシティホテルであるホテルグランヴィア大阪や百貨店の大丸などが入居している。また、北側にファッションビルのルクアルクア1100(イーレ)シネマコンプレックスなどがが入居するノースゲートビルディングがあり、伊藤忠商事の大阪本社などが入居する28階建ての高層棟を併設している。現在、南側のサウスゲートビルディングと北側のノースゲートビルディングとの間の大阪駅ホーム上に日本最大規模のドームと橋上駅舎が作られ、広々とした空間に外光を取り入れた新しい空間が生まれている。

阪急梅田・茶屋町地区

芝田一丁目・角田町・茶屋町・鶴野町・中崎西二丁目など

阪急電鉄最大のターミナルである阪急大阪梅田駅を中心に東と北へ広がる地域。旧・阪急東宝グループの各種施設が多いため、俗に阪急村と呼ばれる。南側は店舗売上高西日本1位(日本2位)の阪急百貨店うめだ本店本館(地上187m41階建)、その東側には阪急メンズ大阪TOHOシネマズ梅田が入居するHEP NAVIOと若者向けのファッションビルのHEP FIVE、高層ビルの阪急グランドビルNU茶屋町などの旧・阪急東宝グループが経営する施設が立ち並ぶ。阪急大阪梅田駅高架下にはショッピング街の阪急三番街、阪急三番街の北には古書店が軒を連ねる阪急古書のまち、飲食店や居酒屋が軒を連ねる阪急かっぱ横丁などがある。また、HEP FIVEの屋上にある真っ赤な観覧車は大阪・梅田のランドマーク的存在である。

阪急大阪梅田駅の西側の芝田一丁目には大阪新阪急ホテル、その北側の北野阪急ビルには飲食店やフィットネスクラブが入居するDD HOUSE新阪急ホテルアネックスがある。芝田一丁目の北詰には阪急電鉄の本社がある。新御堂筋を東に超えた鶴野町・中崎西二丁目にも梅田と冠した高層ビルが立ち並び、梅田センタービルなど梅田と名の付くビルはさらに外延部にも広がっている。

阪急大阪梅田駅すぐの北東側に位置する茶屋町は1990年代に入ってから急速に発展した地域であり、キタ随一の「若者の街」である[10]。阪急電鉄が開発した商業施設のNU茶屋町などが位置する。茶屋町が脚光を浴び始めたのは毎日放送(MBS)が移転し、梅田ロフトができた頃からだといわれている(詳しくは茶屋町を参照)。茶屋町には、池田泉州ホールディングスの本社が所在し、その傘下行として2010年5月に発足した池田泉州銀行の本店所在地となっている(営業窓口としては、同地にあった旧池田銀行・大阪梅田営業部を継承し、営業店名も大阪梅田営業部のままとなっている)。また、2017年には旧梅田東小学校跡地にOIT梅田タワーが建設され、大阪工業大学梅田キャンパスとして開校している。

大阪駅北地区(うめきたエリア)

大深町・芝田二丁目

JR大阪駅北側の地域。芝田二丁目には済生会中津病院JR西日本本社などがある。広大なJR梅田貨物駅(梅田北ヤード)跡地は現在再開発中で、この地区にはうめきたの愛称が付けられた。もともと、駅ビルのアクティ大阪(現在のサウスゲートビルディング)やダイヤモンド地区、複数の百貨店が位置する南口が駅の表玄関なのに対して、北口は大阪駅の裏口的存在であったが、再開発によりヨドバシ梅田ノースゲートビルディング、グラントフロント大阪といった巨大複合商業施設が完成し、近年大きく発展している。特に大深町はうめきた2期再開発が進むにつれ公示地価が上昇しており、現在では大深町4丁目が西日本で最も地価が高い地点となるなど、これから最も発展の期待ができる地区である[11]

うめきたエリア(大深町)は2001年、(大阪鉄道管理局→)JR西日本本社の跡地にヨドバシ梅田が開業してから注目され始めた。現在は広大な貨物駅跡の敷地の再開発が進行中である。先行開発地区(第1期)には複合施設グランフロント大阪2013年に街開きし、中核をなす「ナレッジキャピタル」にはパナソニック大阪大学など多数の企業や大学、団体が入居しており、170 - 180m級の超高層ビルが4棟立ち並ぶ。大阪駅前に設けられた広大な駅前広場の「うめきた広場(安藤忠雄設計)」と、大きなシンボル軸、賑わい軸がペデストリアンデッキで結ばれている。現在再開発中のグランフロント大阪西側のエリア(第1期地区残りの17ha余りの地区)は2024年の一部街開き、2027年度の全体完成を目標にうめきた第2期地区として大規模な都市公園・オフィス・ホテルなどに再開発される予定である。また、JR西日本は梅田貨物線東海道本線支線)を地下化し、2023年に新たに大阪駅に地下ホーム(仮称:北梅田駅)を設置予定である。 これにより関空特急「はるか」が大阪駅に停車できるようになり、関西国際空港から梅田へのアクセスが向上する。さらに、北梅田駅は2031年開業予定のなにわ筋線の乗り入れが計画されている。

一方でヨドバシカメラも再開発の動きを見せている。2016年8月に同社はヨドバシ梅田の北側の駐車場として利用していた用地に高さ約150m、延べ床面積約10万5200㎡の超高層ビルの「ヨドバシ梅田タワー」を建設することを発表した。2017年夏にも着工し、2019年11月に開業した[12][13][14]。このうち低層部の商業施設「LINKS UMEDA(リンクス梅田)」には既存のヨドバシ梅田と同規模の店舗が入居だけではなく、新たに壁面の緑化や観光バスの発着スペースが整備された。高層部には阪急阪神ホテルズ[15]新ブランドホテル「ホテル阪急レスパイア大阪」[16]として入居し(客室数1,030室、2019年11月27日開業)、外国人観光客の一大交流拠点を目指す。また、大阪駅周辺の回遊性を高めるために隣接するJR大阪駅の大阪ステーションシティグランフロント大阪大阪梅田駅 (阪急)芝田二丁目の4方向にペデストリアンデッキが整備されている。

新梅田シティ

大淀中一丁目

新梅田シティは大阪駅から見て北西にあるツインビルの梅田スカイビルウェスティンホテル大阪を中心とする地域。JR環状線福島駅・阪神本線福島駅の北約800mに位置し、梅田貨物駅(梅田北ヤード)の再開発地区の西に隣接している。積水ハウス東芝青木建設ダイハツディーゼルの所有地だったのを、1986年から、この4社の共同事業(大阪北梅田再開発事業)として再開発事業を着手し、整備された。梅田スカイビルは、ツインビルの上層が連結され、その上を「空中庭園」としている。庭園と言っても植物はなく屋上の展望デッキのことである。超高層ビルの屋上が展望台になっている所は珍しく、風を感じながら展望できる。ここから西梅田の超高層ビル全体を間近に見ることができるほか、生駒山六甲山、天気がよければ和歌山方面、明石海峡大橋関西国際空港などが眺められ、観光スポットになっている。かつては近くに朝日放送の大淀社屋(大阪タワー)もあったが、現在は解体され、中之島ほたるまちに移転している。現在は梅田貨物駅跡地(うめきた)や梅田貨物線(東海道線支線)により大阪駅一帯と断絶されているが、うめきた2期地区の再開発完了により、新たに生まれる再開発地区や梅田の中心地と一体的につながる予定である。

東梅田地区

小松原町・堂山町・曽根崎二丁目・太融寺町・兎我野町

JR大阪駅の東から東南わたる場所に位置し、曽根崎警察署大阪富国生命ビルなど大小のビルが多く建ち並ぶ地区。また阪急百貨店から東に伸びる阪急東通商店街小松原町堂山町)、曽根崎二丁目を南北に伸びる曽根崎お初天神通り商店街を中心とした歓楽街を指す。阪急東通商店街は、居酒屋などの飲食店が多く、パチンコ店やゲームセンター、風俗店なども数多く建ち並ぶ。曽根崎お初天神通り商店街は、露天神社(お初天神)に向かって南に伸びる商店街で、居酒屋や寿司屋、お好み焼き屋などが数多く建ち並ぶ、阪急東通商店街とは少し違う雰囲気をもった商店街である。堂山町は、ラブホテルや風俗関連の店が多い地域であり、西日本最大の同性愛者のコミュニティでもあり、競艇の場外舟券売場であるボートピア梅田がある。太融寺町プラザ梅田ビルには、ライブハウスプロレス場、大衆演劇などがある。

北新地

曽根崎新地一丁目・堂島一丁目

北新地は曽根崎通より南の地域で、中之島沿いのビジネス街に隣接しているため梅田には含めないこともある。バブル期には高級クラブなどが軒を連ね、上級の歓楽街として位置付けられていたが、近年は庶民的な居酒屋や飲食店なども増え、性風俗店や客引きも無いことから、安心して飲みに行ける街としてバブル期とは違った人気がある。曽根崎通の地下には北新地駅JR東西線)がある。

地下街

梅田の地下街は1942年に完成した「大阪駅前地下道」(約5700m2)を嚆矢とする[17]。2017年現在、北は茶屋町、南は堂島、東は堂山町、西はオオサカガーデンシティまで広がっている。構成する道路下の主な地下街はホワイティうめだディアモール大阪ドージマ地下センター。これに加えて、阪急三番街阪急百貨店阪神百貨店JR大阪駅大阪駅前ビル大阪富国生命ビル新阪急ビルハービスOSAKAなどのビルの地下階が地下街とほぼ一体化した巨大な繁華街を構成している。これらは地上にスペースを確保できないことから地下にスペースを求めたことで無計画に拡張・連結されたため、おのおのの連絡や統一性などが非常に悪く[18]、インターネット上やメディアでは「迷宮」や「梅田ダンジョン」と称される[19][20][21]。2016年現在、2022年末までの予定で、阪神電気鉄道大阪梅田駅(地下2階)と阪神百貨店梅田店の地下1階売り場を北側に拡張し、阪神百貨店売り場に隣接する東西地下道(都市計画道路大阪駅前1号線)を移設・拡幅する工事が行われている[22][23]

大学キャンパス

西日本最大の拠点として学生や教職員がアクセスしやすく、ビジネス街に近い立地なので共同研究や就職支援の利便性から、2010年代よりサテライトキャンパスが増加している。

事業所

2016年(平成28年)現在の経済センサス調査による事業所数と従業員数は以下の通りである[24]

丁目 事業所数 従業員数
梅田一丁目 1,742事業所 28,527人
梅田二丁目 717事業所 21,501人
梅田三丁目 877事業所 24,871人
3,336事業所 74,899人

梅田地区内の交通

鉄道

それぞれの駅は徒歩連絡が可能である。各線の駅合計利用者数は約240万人であり、新宿駅渋谷駅池袋駅に次いで世界4位である。また東京都以外の駅では1位である。梅田は関西最大の鉄道拠点を形成している。それぞれの駅は名称がバラバラであるため、総称して「大阪・梅田駅」または「大阪駅・梅田駅」と呼ばれることがある。

バス

路線バスが乗り入れるとともに、周辺に高速バスターミナルが点在しており、JR難波駅直結の大阪シティエアターミナル(OCAT)や南海難波駅直結のなんば高速バスターミナルが位置する難波地区とともに高速バスの拠点となる地域である。

道路・高速道路

学区

市立小・中学校に通う場合、学区は以下の通りとなる[25]。北区内の全ての市立中学校と、大阪市内の小中一貫校が対象で学校選択が可能(抽選を実施)。

番・番地等 小学校 中学校
全域 大阪市立扇町小学校 大阪市立天満中学校

出身・ゆかりのある人物

その他

日本郵便

脚注

注釈

  1. ^ 梅田の名の由来となった梅は、1871年まで太融寺町にあった綱敷天神社御旅所(現在は茶屋町に移転し、綱敷天神社御旅社に改称)境内の紅梅である。
  2. ^ 新阪急ビル大阪神ビルを建て替え。2018年9月現在はI期棟のみ完成。

出典

  1. ^ 大阪府大阪市北区の町丁・字一覧”. 人口統計ラボ. 2019年10月4日閲覧。
  2. ^ 住民基本台帳人口・外国人人口”. 大阪市 (2019年7月26日). 2019年10月4日閲覧。
  3. ^ a b 梅田の郵便番号”. 日本郵便. 2019年8月15日閲覧。
  4. ^ 市外局番の一覧”. 総務省. 2019年6月24日閲覧。
  5. ^ 世界の駅別乗降者数ランキングに驚愕! | 身の回りの気になることまとめサイト”. malmsdeen.com. 2020年2月19日閲覧。
  6. ^ うめきた2期地区(民間提案街区)開発事業 開発事業者に選定”. 三菱地所. 2020年2月19日閲覧。
  7. ^ うめきた(大阪駅北地区)プロジェクト”. 大阪市. 2021年1月30日閲覧。
  8. ^ 仮称「うめきた駅」、正式名は「大阪駅」 改札内連絡通路を設け一体化 JR西(毎日新聞)”. Yahoo!ニュース. 2020年3月25日閲覧。
  9. ^ キタ─ミナミに新動脈 なにわ筋線、31年春開業”. 日本経済新聞 (2017年5月24日). 2020年2月18日閲覧。
  10. ^ 大阪観光局© (2018年1月29日). “茶屋町界隈”. OSAKA-INFO. 2020年3月23日閲覧。
  11. ^ 平成28年地価公示ランキング”. あなたの街の地価ランキング・地価マップ. 木浦税務不動産鑑定事務所. 2016年9月20日閲覧。
  12. ^ “ヨドバシカメラ、JR大阪駅前に複合型高層タワー”. 日本経済新聞 電子版 (日本経済新聞社). (2016年8月31日). http://www.nikkei.com/article/DGXLASHD31H0K_R30C16A8000000/ 2016年9月10日閲覧。 
  13. ^ “梅田に高さ150m「ヨドバシタワー」建設へ”. YOMIURI ONLINE (読売新聞社). (2016年8月31日). オリジナルの2016年8月31日時点におけるアーカイブ。. http://archive.is/4AatA 2016年9月10日閲覧。 
  14. ^ ヨドバシ梅田直結の「LINKS UMEDA」地下1階~7階を紹介。“何でも揃う”200の専門店が集う - トラベルWatch 2019年11月15日(2019年11月28日閲覧)
  15. ^ 大阪梅田エリアで最大級の約1,000室 (仮称)ヨドバシ梅田タワーにおけるホテル出店のお知らせ 2020年初春開業予定 - 阪急阪神ホテルズ 2018年8月7日(2018年8月7日閲覧)
  16. ^ 新ブランド “Hotel Hankyu RESPIRE(レスパイア)” (仮称)ヨドバシ梅田タワーにおけるホテル名称決定のお知らせ 2019年11月 開業予定 - 阪急阪神ホテルズ 2019年3月20日(2019年3月20日閲覧)
  17. ^ 大阪・梅田地下街:初の全体像 高低差7m、CGで再現毎日新聞、2014年8月19日 15:00(最終更新 8月19日 16:33)。インターネットアーカイブのキャッシュ)
  18. ^ 大阪・梅田の地下街 迷わず歩ける?”. 朝日新聞デジタル (2012年2月19日). 2012年2月19日時点のオリジナルよりアーカイブ。2013年1月10日閲覧。
  19. ^ 【関西の議論】訪日客が「迷宮」と呼ぶ梅田地下街 攻略のゲームアプリ登場か…本日も〝遭難者〟が続出”. 産経WEST. 産経新聞 (2015年12月21日). 2017年1月7日閲覧。
  20. ^ 難易度が高過ぎる「梅田ダンジョン」 日本人観光客でも攻略できず“遭難””. SankeiBiz. 産経デジタル (2015年12月23日). 2017年10月27日閲覧。
  21. ^ 梅田ダンジョン【OSAKA 1min.+】 - YouTube日本放送協会
  22. ^ http://building-pc.cocolog-nifty.com/map/2015/02/post-28b0.html
  23. ^ http://www.city.osaka.lg.jp/toshikeikaku/cmsfiles/contents/0000317/317457/keikaku.pdf
  24. ^ 平成28年経済センサス-活動調査 / 事業所に関する集計 産業横断的集計 都道府県別結果”. 総務省統計局 (2018年6月28日). 2019年10月23日閲覧。
  25. ^ 北区内の通学区域一覧”. 大阪市 (2018年12月6日). 2019年10月4日閲覧。 “(ファイル元ページ)
  26. ^ 郵便番号簿 2018年度版” (PDF). 日本郵便. 2019年6月10日閲覧。

関連項目

外部リンク