北浜

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北浜
大阪取引所(正面の銅像は五代友厚)
大阪取引所(正面の銅像は五代友厚
北浜の位置(大阪市内)
北浜
北浜
北浜の位置
北浜の位置(大阪府内)
北浜
北浜
北浜の位置
北緯34度41分28.9秒 東経135度30分11.82秒 / 北緯34.691361度 東経135.5032833度 / 34.691361; 135.5032833
日本の旗 日本
都道府県 Flag of Osaka Prefecture.svg 大阪府
市町村 Flag of Osaka, Osaka.svg 大阪市
中央区
面積
 • 合計 0.193417886km2
人口
2019年(平成31年)3月31日現在)[2]
 • 合計 356人
等時帯 UTC+9 (日本標準時)
郵便番号
541-0041[3]
市外局番 06(大阪MA[4]
ナンバープレート なにわ

北浜(きたはま)は、大阪府大阪市中央区町名。現行行政地名は北浜一丁目から北浜四丁目。

地理[編集]

船場の北端の町で、土佐堀通(外北浜通)と内北浜通の両側町。南は今橋、東は東横堀川葭屋橋を挟んで北浜東、北は土佐堀川難波橋栴檀木橋淀屋橋を挟んで北区中之島、西は西横堀川跡の阪神高速1号環状線北行きを挟んで西区江戸堀とそれぞれ接する。

東側の1丁目と2丁目は江戸時代から同じ町名で、北浜駅に近く、一般的に北浜と言えばこの付近を指すことが多い。大阪取引所を中心とした金融街となっており、東京の金融街である兜町が「シマ」と呼ばれるのに対し、北浜は「ハマ」と呼称される。

西側の3丁目と4丁目はかつて別の町名だったこともあり、淀屋橋駅に近く、北浜と呼ばれることはあまりない。また、4丁目は住友グループ企業の本社・本店オフィスが数多く立地していることから住友村とも呼ばれる。

なお、東隣の北浜東はかつて京橋という町名だったことに加え、船場ではなく上町に位置しているため、北浜には含まれない。

河川[編集]

歴史[編集]

江戸時代を通じて北浜は現在の1丁目と2丁目のみで、現在の3丁目と4丁目のうち心斎橋筋以東は過書町、同以西は土佐堀通沿いが大川町、内北浜通沿いが梶木町、西横堀川沿いは七郎右衛門町1丁目という町名だった。1872年明治5年)に過書町と梶木町を編入して1 - 5丁目に改編、七郎右衛門町1丁目を横堀1丁目に改称。1989年平成元年)に大川町と横堀1丁目の北部を編入して現行の1 - 4丁目に改編された。

1743年寛保3年)にの取引相場を決める金相場会所高麗橋より北浜へ移転。また、1777年安永6年)には長崎向けの輸出商品を売買する俵物会所が備後町から北浜へ移転された。明治以降は金相場会所跡地に大阪株式取引所(現・大阪取引所)が設置され、有力な両替商らによって銀行などが設立された。

1845年弘化2年)に大村益次郎福澤諭吉らを輩出した緒方洪庵が開設の適塾が津村東之町(現・瓦町3丁目)より過書町へ移転。1875年(明治8年)には蟹島新地とも呼ばれる北浜東端の築地において、大久保利通木戸孝允板垣退助らが会談して日本の三権分立と漸次立憲が決定づけられた大阪会議が開かれるなど、北浜は日本の近代化に大きな影響を与えたところでもある。

1962年昭和37年)に埋め立てられた西横堀川には西国橋・船町橋が架橋されていた。

地名の由来[編集]

船場の北の浜(大阪では河岸(かし)を指す)による。

世帯数と人口[編集]

2019年(平成31年)3月31日現在の世帯数と人口は以下の通りである[2]

丁目 世帯数 人口
北浜一丁目・二丁目 192世帯 318人
北浜三丁目 15世帯 38人
北浜四丁目 0世帯 0人
207世帯 356人

人口の変遷[編集]

国勢調査による人口の推移。

1995年(平成7年) 106人 [5]
2000年(平成12年) 71人 [6]
2005年(平成17年) 85人 [7]
2010年(平成22年) 143人 [8]
2015年(平成27年) 137人 [9]

世帯数の変遷[編集]

国勢調査による世帯数の推移。

1995年(平成7年) 58世帯 [5]
2000年(平成12年) 35世帯 [6]
2005年(平成17年) 52世帯 [7]
2010年(平成22年) 103世帯 [8]
2015年(平成27年) 85世帯 [9]

主な施設[編集]

交通[編集]

鉄道[編集]

道路[編集]

国道
主要地方道

その他[編集]

日本郵便[編集]

脚注[編集]

  1. ^ 大阪府大阪市中央区の町丁・字一覧” (日本語). 人口統計ラボ. 2019年10月4日閲覧。
  2. ^ a b 住民基本台帳人口・外国人人口” (日本語). 大阪市 (2019年7月26日). 2019年10月4日閲覧。
  3. ^ a b 北浜の郵便番号”. 日本郵便. 2019年8月15日閲覧。
  4. ^ 市外局番の一覧”. 総務省. 2019年6月24日閲覧。
  5. ^ a b 平成7年国勢調査の調査結果(e-Stat) - 男女別人口及び世帯数 -町丁・字等” (日本語). 総務省統計局 (2014年3月28日). 2019年8月16日閲覧。
  6. ^ a b 平成12年国勢調査の調査結果(e-Stat) - 男女別人口及び世帯数 -町丁・字等” (日本語). 総務省統計局 (2014年5月30日). 2019年8月16日閲覧。
  7. ^ a b 平成17年国勢調査の調査結果(e-Stat) - 男女別人口及び世帯数 -町丁・字等” (日本語). 総務省統計局 (2014年6月27日). 2019年8月16日閲覧。
  8. ^ a b 平成22年国勢調査の調査結果(e-Stat) - 男女別人口及び世帯数 -町丁・字等” (日本語). 総務省統計局 (2012年1月20日). 2019年8月16日閲覧。
  9. ^ a b 平成27年国勢調査の調査結果(e-Stat) - 男女別人口及び世帯数 -町丁・字等” (日本語). 総務省統計局 (2017年1月27日). 2019年8月16日閲覧。
  10. ^ 郵便番号簿 2018年度版 (PDF)” (日本語). 日本郵便. 2019年6月10日閲覧。

関連項目[編集]

外部リンク[編集]