原油
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原油（げんゆ、Crude oil）は油田から採掘したままの状態で、精製されていない石油をいう。
採掘後、ガス、水分、異物などを大まかに除去したものが原油である。黒くて粘り気のある液体であり、さまざまな分子量の炭化水素の混合物が主成分である。他に硫黄、酸素、窒素を含む化合物を少量含む。組成は炭素が83-87%、水素が11-14%、硫黄が5%以下、その他の元素は2%以下である。炭素と水素以外の組成は産地によって大きく異なるが、理由はまだ解明されていない。比重は0.8-0.98。
原油は鉄鉱石や石炭と並んで主要な鉱物資源である。2001年時点で全輸出量の約5割を占めるOPEC加盟国だけでも、輸出によって2,100億ドル以上を得ている。以下に、埋蔵量、産出量、貿易、消費についてまとめた。統計資料には石油開発資料2003とEnergy Statistics Yearbook 2001を用いた。
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[編集] 歴史
原油は古くから日常生活に利用されてきた。例えば紀元前3000年ごろのエジプトのミイラには防腐剤としてアスファルトが用いられている。このほか、薬剤、建築物の詰め物のほか、一時的な灯火としても利用された。いずれも地表に染み出してきた原油、アスファルトを採取して利用していた。
中世においてもっとも大規模に原油を利用していたのはアゼルバイジャンのバクーである。地表だけでなく、35mの深さまで掘り下げられた油井から原油を採取していた。
原油が資源として大量利用されるようになったきっかけは19世紀半ばにランプ油として利用されるようになってからである。需要が伸びるにつれ採掘の必要性が高まり、米国のドレーク（en:Edwin Drake）は、ペンシルベニア州に初の油井を建造。1859年8月に原油の採取に成功した。
[編集] 埋蔵量
現在の技術で、経済的に採取できる埋蔵量を確認埋蔵量と呼ぶ。技術の進歩や石油価格の上昇などによる損益分岐点の変動が起こると、確認埋蔵量が増える。したがって、確認埋蔵量は新しい油田の発見がなくても変化する。ある時点における確認埋蔵量をその時点における年間消費量で割った値を可採年数と呼ぶ。2003年時点での確認埋蔵量は全世界で1900億kl。地域分布は偏っており、アジア州、特に中東地域が56.5%を占める。ついで北アメリカ州の17.9%、ヨーロッパ州と南アメリカ州の8.0%である。埋蔵量と産出量を比較すると、カナダ、イラク、アラブ首長国連邦など埋蔵量が上位10位に入りながら、産出量が比較的低い国が確認できる。
[編集] 産出量
2004年時点の全世界の産出量は35億6,652万トンである。上位10位の国を以下に挙げる。地域別産出量はアジア (42.8%)、ヨーロッパ (20.4%)、北アメリカ (15.7%)である。ヨーロッパが2位となる理由はロシアとノルウェー（北海油田）のためである。なお、日本産の原油については、石油#日本の石油事情を参照のこと。
- サウジアラビア 4億4,900万トン、12.6%
- ロシア 4億4,600万トン、12.5%
- アメリカ合衆国 2億6,800万トン、7.5%
- イラン
- メキシコ
- 中華人民共和国
- ベネズエラ
- ノルウェー
- ナイジェリア
- クウェート
[編集] 貿易
2004年時点の全世界の輸入量は、産出量の60%に相当する21億5000万トンである。
- アメリカ合衆国 5億4,000万トン、25.1%
- 日本 2億トン、 9.3%
- 中華人民共和国 1億2,300万トン、5.7%
- 大韓民国 1億1,300万トン、5.2%
- ドイツ 1億1,000万トン、5.1%
- インド 9,500万トン、4.4%
- イタリア 8,700万トン、4.0%
- フランス 8,500万トン、3.9%
- スペイン 5,900万トン、2.7%
- イギリス 5,600万トン、2.6%
2004年時点の全世界の輸出量は、20億9,400万トンである。
- サウジアラビア 3億6,500万トン、17.4%
- ロシア 2億5,800万トン、12.3%
- ノルウェー 1億3,200万トン、6.3%
- イラン 1億2,200万トン、5.8%
- ナイジェリア 1億1,800万トン、5.6%
- アラブ首長国連邦 1億0,800万トン、5.2%
- メキシコ 1億0,500万トン、5.0%
- ベネズエラ 9,400万トン、4.5%
- イラク 7,500万トン、3.6%
- クウェート 7,400万トン、3.5%
[編集] 消費量
2004年時点の主な国の一人当たりの原油消費量と自給率を以下に挙げる。自給率が100%を超えるのは主要八カ国中、ロシア、イギリス、カナダだけである。
- サウジアラビア 3,700kg 536%
- アメリカ合衆国 2,700kg 33.5%
- 韓国 2,300kg 0%
- 日本 1,600kg 0.1%
- ロシア 1,300kg 233%
- イギリス 1,400kg 138%
- 中華人民共和国 220kg 61%
[編集] 単位
通常、原油の取引単位はklやkgではなく、バーレル（barrel）が使用されている。英語のバーレルは樽の意味で、ドラム缶普及以前は樽に入れて運ばれていた名残である。バーレルにはいくつか異なる尺度が存在するが、石油用の1バーレルは約159リットルの体積を表わす。
[編集] 用語
- 原油換算
[編集] 原油先物市場
世界的な原油価格は商品先物市場での取引価格が1つの指標として採用されており、これを基準に、原油品質や引渡し地といった個別取引での事情が加味されて価格形成される。商品先物取引での価格は、原油の需給バランスや投機資金の流入流出によって形成される将来価格の予測となって現れる。
- 主要市場例
- ニューヨーク商業取引所（NYMEX）： テキサス州産原油（ウェスト・テキサス・インターミディエイト, WTI）を代表的な石油商品とする
- ロンドン国際石油取引所（IPE）： 北海原油を代表的な石油商品とする
- 東京工業品取引所（TOCOM）： 中東ドバイ産原油を代表的な石油商品とする
[編集] 2002年からの価格動向
ニューヨーク商業取引所でのWTI原油価格は2002年夏頃まで1バーレル（約159リットル）が20ドル前後で低迷していたが、アメリカ合衆国のイラク侵攻の可能性が高まるにつれて上昇に転じた。2003年春の開戦直前に1バーレル40ドルを付けた後、下落に転じた。米軍のイラク占領後も原油輸出が回復せず再び上昇に転じた。また中国の石油需要が高まったために原油価格は下げにくくなった。また主要産油国となっているロシアの大手石油会社ユコスに倒産の可能性が高まったことから高値を付け、2004年のアイバン、2005年のカトリーナなどのハリケーンによって米国の精油所が被害を受けたことや産油国ナイジェリアで反乱が拡大したことから2004年9月28日に標準原油価格が1バーレル50ドルを突破した。その後、2008年には初めて1バーレル100ドルに到達した。2008年7月11日には一時1バーレル147.27ドルの最高値をつけたが、9月15日には1バーレル100ドルを割るまでに急落した。その後9月22日には1バーレル120ドル台にまで急騰したが、リーマン・ショックに端を発する世界的な金融・経済不安を背景に12月18日には1バーレル40ドルを割るまでに暴落した。この乱高下には投機マネーが大きく影響していると考えられている。そして現在、景気指標の改善と共に原油価格は再び上昇機運にある。
[編集] 中国の影響
中国はこれまで黒竜江省の大慶油田や山東省の勝利油田を中心に自国の需要を賄える石油を生産し輸出もしてきたが、2003年頃から中国最大の大慶油田の生産量が減少し輸出も停止された。一方で、中国国内経済は好調に拡大を続け、石油需要が急速に増大しているが国内備蓄は少なく、拡大する石油需要は輸入に頼っている。中国政府は新疆ウイグル自治区の新疆油田などの開発に力を入れているが十分な生産量ではない。2004年の中国の原油輸入量は1億2000万米ドル、対前年比34%の増加であった。中国国内の既存石油関連施設はどこも全稼動しており、このような中国の経済拡大を背景とする石油需要の増大が世界の石油価格高騰の一因となっている。
