揚水発電
揚水発電（ようすいはつでん、Pumped-storage hydroelectricity）は、夜間などの電力需要の少ない時間帯の余剰電力を利用して、下部貯水池（下池）から上部貯水池（上池ダム）へ水を汲み上げておき、電力需要が大きくなる時間帯に上池ダムから下池へ水を導き落とすことで発電する水力発電方式である。揚水発電による発電量は、ロスのために使用電力量の7割程度である。すなわち実際上は、発電所というよりも、ダムを用いる巨大蓄電池、蓄電所と言うべきものである。
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[編集] 巨大な蓄電池
一般的に電気は1日の内の昼間に多く消費され、夜間は需要が小さくなる。電力を発電する方式は幾つかあるが、容易に運転と停止を行えるものと、定常運転を前提としたものとがある。揚水発電では、定常運転に適した原子力発電方式のような、夜間に電力需要が小さくなっても発電を止めたくない所からの電気を受けて、水を高い位置に汲み上げることでそのエネルギーを蓄えるものである。
原子力発電では炉心の構造物に日常的に温度変化を与える運転を行えば、それがストレスとなって劣化を加速することになり、安全余裕度を狭めると考えられている。例えば日本では、原子力発電での出力変化はなるべく避ける方式が採られ、夜間の電力は近くの揚水発電所で水の位置エネルギーとして蓄えるようにしている。
火力発電においても燃焼炉の温度変化はそれほど好ましくないが、原子力発電のように発電設備内で放射性物質を扱う必要はなく、建設・運転・保守・廃棄の過程で特段の注意は払わなくて済むので、出力変化は比較的許容される。しかし発電効率の観点からは出力を変動（特に低下）させない方が好ましいため、火力発電にとっても揚水発電所は変動を抑え、効率向上になる設備となり得る。
揚水発電所は上池への雨水流入によって多少の貯水量が増えることはあるが、基本的には他所から供給された電力を受けて下池から上池に水を汲み上げる、そして必要に応じて逆に水を流し発電した電力を送り出す。揚水発電所は電気を一時的に蓄える巨大な蓄電池として働いている。揚水発電は世界的にも行われているが、狭い国土に比較的山地が多い日本では特に普及した蓄電方法である。
蓄電池としてみた場合、損失が多く効率が良いとはいえないが、現実的に大容量を持ちうる手段が他に無いため、電力においては最大の蓄電池として活用されている。21世紀現在では世界的にスマートグリッドの一環として、巨大な本物の蓄電池で余剰電力を蓄える構想が進められており、実証実験も始まっている。
[編集] 特徴
- 発電開始や最大出力までの時間が短く、出力調整が容易である。
- 100の揚水電力で、70程度の発電が出来る。30%程の電力損失がある。
- 機能的には蓄電池である。効率、電力量、設備寿命の点で揚水発電が最大の電力貯蔵の方法であり、電力の安定供給には不可欠な設備である。
- 施設建設した上に30%の電力損失をしてまで蓄発電するので、発電コストは通常の水力発電と比較して非常に高いものとなる。
[編集] 揚水発電の効率
ηT= ηTGηTPHg/Hp
- ηT : 総合効率
- ηTG : 発電運転時総合効率
- ηTP : 揚水運転時総合効率
- Hg : 有効落差
- Hp : 全揚程
[編集] 揚水発電の種類
[編集] 河川利用による分類
- 混合揚水発電
- 流域面積が広く年間流量の多い貯水池を上池に持っているもので、揚水運転をしなくても自然流量だけでもそれなりに発電できるものである。多くの場合は、貯水池式水力発電へ揚水発電機を追加したような形で、豊水期には自然流量だけを使い、渇水期には揚水運転を併用することで年間を通じてピーク発電に対応するものである。基本的には自然流量を使う貯水池式発電であるため、20万～40万キロワット程度の出力で設計される。
- 純揚水発電
- 流域面積が非常に狭く年間流量が殆ど無い貯水池を上池に持っているもの。発電運転を行うためには揚水運転が必須となる。短時間のピーク調整に特化するために落差と使用水量を非常に大きく確保してあるので、出力は発電所全体で最大100万～200万キロワットと非常に大きい。しかし、6～10時間の発電運転で上池の水は底をついてしまう。
[編集] 発電機の配置による分類
- 別置式
- 同じ揚水発電所において、発電機と発電用水車とで構成する発電専用機とは別に、電動機とポンプとで構成する揚水専用機を配置したもの。
- 建設費用が高く、現在はほとんど用いられていない。
- タンデム式
- 発電機としても揚水機としても運転できる1台の発電電動機を、軸を同じくして発電用水車と揚水ポンプとで共有するもの。
- ヨーロッパで発展した方式で、発電時・揚水時とで発電用水車・揚水ポンプとを使い分けるので総合的に効率がよく、早期より高落差にも対応できていた。しかし建設費用が高く、その後のポンプ水車の発展により後述の可逆式に取って代わられ、現在ではほとんど建設されていない。
- 可逆式
- 発電電動機と、発電用水車としてもポンプとしても利用できるポンプ水車とで構成したもの。ポンプ水車としてはフランシス形ポンプ水車が広く採用されているほか、一部の低落差揚水発電所ではデリア形ポンプ水車も利用されている。
- アメリカ合衆国で発展した方式で、日本でも多く採用されている。もともと別置式・タンデム式に比べ建設費用が安価であったポンプ水車は改良を重ね効率が向上し、さらに高落差にも対応し現在の主流となっている。
[編集] 電動機の始動方式による分類
揚水機の多くは三相同期電動機が使われる。汲み上げ時に電動機を停止状態から同期速度まで回転させるために以下のような始動装置が必要であり、仮に停止状態で給電すれば揚水機のコイルが過熱する恐れがある。揚水発電所では、各揚水機ごとに異なった始動方式を採用する場合もある。
全方式に共通なのは、揚水運転開始時に水車が水中にある状態では非常に大きな始動トルクが必要となり、容易には始動できない。このため、始動時にはガイドベーンを全閉にして、圧縮空気を注入し、水車を空気中で定格回転数にしたのちにガイドベーンを開放して揚水運転を開始している。
- 半電圧起動方式
- 専用の断路器による結線の組み換えなどにより、系統から受電した電圧を半減させ、その電力で揚水機を電動機として加速させて始動する方式。
- 技術的には簡易なため、昭和30-40年代前半辺りでは用いられていたが、系統に与える影響が大きいので、電圧変動に対する要求が厳しくなったそれ以降では、新規には用いられなくなった。
- 同期始動方式
- 電動機に始動用発電機を電気的に接続し、発電機を停止状態から徐々に回転させていくことで電動機に低周波の交流電力を供給し、始動する方式。その後は発電機の回転数を上昇させ、電動機を同期速度に達するまで牽引する。電動機が電力系統への並列を完了したのち、発電機は切り離される。電動機の並列までは発電機・電動機ともに電力系統からは独立しているので、電力系統に及ぼす影響が少ないのが特長であるが、起動時電動機とは別に同クラスの発電機を必要とする制約がある。このため、複数台揚水発電機がある発電所では、コスト削減の面からポニーモーター始動方式と同期起動方式とをコンビにして、ポニーモーター始動方式の揚水発電機で同期始動させる方式を採用している所もある。
- ポニーモーター始動方式
- 電動機を、軸を同じくして設けられた始動用電動機（ポニーモーター）によって始動する方式。並列時の電力系統への影響は少なく別の発電機も必要ないが、ポニーモーターの電源は電力系統から受電する必要があり結構大きい電力が必要なため、通常の受電設備よりも増強された設備が必要になる。
- サイリスタ始動方式
- サイリスタ周波数変換器（VVVFインバータ）によって低周波の交流電力を電動機の電機子に供給して始動、その後は徐々に周波数を上昇させ定格速度まで加速する方式。
[編集] 歴史
[編集] 世界の揚水発電史
- 1892年: スイスのチューリッヒに、発電機と発電用水車からなる水車発電機と、電動機とポンプからなる揚水機を別々に配置した（別置式）世界初の揚水発電所 Lettern 発電所が完成した。
- 1910年代: 発電機と電動機を可逆とし兼用する発電電動機に、発電用水車とポンプを組み合わせたタンデム式が開発され、イタリアの Vivone 発電所に採用された。
- 1931年: イタリア Lago Baiton 発電所およびドイツ Baldeney 発電所に、発電用水車とポンプを兼用するポンプ水車を導入した。その後はポンプ水車の高効率化が進み、揚水機は大容量化への道を歩むことになる。
[編集] 日本の揚水発電史
日本初の揚水発電所は、1934年4月に完成した長野県、野尻湖のほとりにある池尻川発電所である。その1か月後、富山県で1931年に完成している既設の普通水力発電所、小口川第三発電所に揚水ポンプが追加別置され、揚水発電所として運転開始した。
[編集] 揚水機の運転
以下に示すのは、一般的な揚水機の起動過程である。ここでは三相同期発電電動機とポンプ水車 (VFR-1RS) で構成される可逆式揚水機を一例とする。
- 運転制御回路の切り替え操作
- 補機運転操作
- 圧油装置や冷却水ポンプなど、揚水機の運転を支える補機を運転する操作を行う。
- 揚水発電所では補機もまた大容量である。従って停止中は補機を停止させておくことで、発電所内における消費電力を低減し運転コストの削減が図られている。
- 運転操作
- 補機を運転させ、揚水機の運転に必要な準備が完了したことを確認し、運転員は運転操作を行う。
- 入口弁開放
- 入口弁（主弁）が開放される。これによりケーシングが水で満たされるが、現段階ではまだ全閉したガイドベーンによって水は遮られ、水車に流れ込むことはない。
- 回転子浮上
- 回転子をごくわずかに浮上させ、スラスト軸受面での摩擦抵抗を低減し始動を円滑化する。多くはスラスト軸受面にギヤポンプなどを用いて送油し、回転子を油圧で押し上げる方法をとる。
- 水面位押し下げ
- ポンプ水車は発電時に落差を有効に利用するため、常時水に浸っている場合がほとんどである。揚水始動時においては水の抵抗が揚水機の始動を困難とさせるため、あらかじめドラフト（吸出し管）の水面位を下げておく。多くはドラフト内に大量の圧縮空気を送り込む方法をとる。
- 始動
- 始動装置により、揚水機を始動させる。この過程は始動方式による。
- 並列
- 揚水運転操作
- 運転員は、揚水待機状態から揚水運転に移行する操作を行う。
- 水面位上昇
- ドラフト内部に充てんした圧縮空気を排気し、水面位を上昇させポンプ水車を水で浸す。
- ガイドベーン開放
- 回転するポンプ水車はドラフト内の水を押し上げ始め、全閉したガイドベーンにかかる水圧が高まってゆく。この水圧がガイドベーンを開いてすぐに揚水開始できるに足りる揚圧力（プライミング水圧）に達したら、ガイドベーンを開放する。ガイドベーンは揚程に応じた適正な開度へと自動的に調整される。
- 揚水開始
[編集] 新しい技術
[編集] 可変速揚水発電
可変速揚水発電（かへんそくようすいはつでん）は、ポンプ水車を可変速発電電動機で駆動し、揚水時の消費電力を可変とするものである。
これは揚水機は、回転数・揚程（落差）・ポンプ水車の3要素で揚水に必要な電力が決まるのだが、従来の揚水機は同期機のために回転数が一定、ゆえに揚水電力は一定で調整が不可能であった。
しかし近年の原子力発電・大規模石炭汽力発電などの割合の増加、昼間と夜間の消費電力の差の増大などで夜間の調整能力の余裕が少なくなっている。そのために揚水機を起動した際の急激な系統負荷の変動が問題となってきた。そこで可変速揚水機が夜間の電力出力調整用の設備として注目されている。
その他に可変速揚水機の利点としては、ポンプ水車の効率が最高となる回転数が発電運転時と揚水運転時で異なるので、運転時の損失を少なくすることができる。
一般的な同期機は直流励磁の回転子で固定回転数・固定周波数であるが、可変速機はサイクロコンバータにより低い周波数の交流を得て回転子を励磁し、可変回転数・固定周波数を実現している。
1981年(昭和56年)に、日立製作所と関西電力が共同で開発を始め、1987年(昭和62年)に成出発電所(富山県)で実証プラントを建設(22MW)して世界で初めて実用化し、その後、大河内発電所向けに世界最大の容量(400MW)の発電機を設置している。
[編集] 海水揚水発電
海水揚水発電（かいすいようすいはつでん）は、海を下池とみなした揚水発電。下池のためのダム建設が省略できるので、建設コストを大幅削減でき開発可能地点も広がるが、海水を利用するため水車や水圧管路にはすぐれた耐食性が要求される。また海生生物や海水を地上に上げることによる環境影響等も考慮しなければならない。
現在、電源開発が建設した沖縄やんばる海水揚水発電所で実証試験が行われている。島であるため、水力発電所が殆どゼロに近い上に他の電力会社との連係が不可能な沖縄電力では、貴重な調整力として活用されている。
[編集] スプリッタランナ
スプリッタランナは東芝と東京電力が共同で研究・開発した、新しいフランシス形ポンプ水車ランナである。
従来のフランシス形ポンプ水車ランナは羽根（ランナベーン）の長さが一様であったのに対し、スプリッタランナでは長い羽根（長翼）と短い羽根（短翼）とが交互に配置されているのが特徴である。最新の流体力学による再設計とあわせて効率の向上と振動・騒音の低減を実現した。
スプリッタランナはまず東京電力安曇発電所 4号機で採用された。同発電所では従来、長さが一様で6枚羽根のフランシス形ポンプ水車を採用していたが、修理工事に伴い長翼4枚・短翼4枚、合計8枚の羽根を持つスプリッタランナに更新された。その後は同発電所 3号機が同ランナへと更新、そして2005年12月に営業運転が開始された東京電力神流川発電所では、超高落差での使用に対応した長翼5枚・短翼5枚、合計10枚の羽根を持つスプリッタランナが採用されている。
[編集] 日本の揚水発電所一覧
以下は日本に建設された揚水発電所の一覧である。
| 発電所名[1] | 認可出力[2] (kW) |
水系 | 上池 | 下池 | 種類[3] |
運用開始[4] |
所在地[5] | 事業者 |
|---|---|---|---|---|---|---|---|---|
| 新冠 | 200,000 | 新冠川 | 新冠ダム | 下新冠ダム | 混 | 1974年 | 北海道 | 北海道電力 |
| 高見 | 200,000 | 静内川 新冠川 沙流川 |
高見ダム | 静内ダム | 混 | 1983年 | 北海道 | 北海道電力 |
| 京極 | - (600,000) |
尻別川 | （名称不明） | 京極ダム | 純 | （2015年） | 北海道 | 北海道電力 |
| 池尻川 | 2,340 | 関川 | 野尻湖 | 池尻川調整池 | 混 | 1934年 | 長野県 | 東北電力 |
| 沼沢沼 | (43,700) | 阿賀野川 | 沼沢湖 | 宮下ダム | 純 | 1952年 | 福島県 | 東北電力 |
| 第二沼沢 | 460,000 | 阿賀野川 | 沼沢湖 | 宮下ダム | 純 | 1982年 | 福島県 | 東北電力 |
| 矢木沢 | 240,000 | 利根川 | 矢木沢ダム | 須田貝ダム | 混 | 1965年 | 群馬県 | 東京電力 |
| 安曇 | 623,000 | 信濃川 | 奈川渡ダム | 水殿ダム | 混 | 1969年 | 長野県 | 東京電力 |
| 水殿 | 245,000 | 信濃川 | 水殿ダム | 稲核ダム | 混 | 1969年 | 長野県 | 東京電力 |
| 新高瀬川 | 1,280,000 | 信濃川 | 高瀬ダム | 七倉ダム | 混 | 1979年 | 長野県 | 東京電力 |
| 玉原 | 1,200,000 | 利根川 | 玉原ダム | 藤原ダム | 純 | 1981年 | 群馬県 | 東京電力 |
| 今市 | 1,050,000 | 利根川 | 栗山ダム | 今市ダム | 純 | 1988年 | 栃木県 | 東京電力 |
| 塩原 | 900,000 | 那珂川 | 八汐ダム | 蛇尾川ダム | 純 | 1994年 | 栃木県 | 東京電力 |
| 葛野川 | 800,000 (1,600,000) |
相模川 | 上日川ダム | 葛野川ダム | 純 | 1999年 | 山梨県 | 東京電力 |
| 神流川 | 470,000 (2,820,000) |
利根川 | 南相木ダム | 上野ダム | 純 | 2005年 | 群馬県 | 東京電力 |
| 畑薙第一 | 137,000 | 大井川 | 畑薙第一ダム | 畑薙第二ダム | 混 | 1962年 | 静岡県 | 中部電力 |
| 高根第一 | 340,000 | 木曽川 | 高根第一ダム | 高根第二ダム | 混 | 1969年 | 岐阜県 | 中部電力 |
| 馬瀬川第一 | 288,000 | 木曽川 | 岩屋ダム | 馬瀬川第二ダム | 混 | 1976年 | 岐阜県 | 中部電力 |
| 奥矢作第一 | 315,000 | 矢作川 | 黒田ダム | 富永ダム | 純 | 1980年 | 愛知県 | 中部電力 |
| 奥矢作第二 | 780,000 | 矢作川 | 富永ダム | 矢作ダム | 純 | 1980年 | 愛知県 | 中部電力 |
| 奥美濃 | 1,500,000 | 木曽川 | 川浦ダム | 上大須ダム | 純 | 1994年 | 岐阜県 | 中部電力 |
| 小口川第三 | 14,500 | 常願寺川 | 祐延ダム | 真立ダム | 混 | 1931年 | 富山県 | 北陸電力 |
| 三尾 | 34,000 | 木曽川 | 牧尾ダム | 木曽ダム | 混 | 1963年 | 長野県 | 関西電力 |
| 喜撰山 | 466,000 | 淀川 | 喜撰山ダム | 天ヶ瀬ダム | 純 | 1970年 | 京都府 | 関西電力 |
| 奥多々良木 | 1,930,000 | 市川 | 黒川ダム | 多々良木ダム | 純 | 1974年 | 兵庫県 | 関西電力 |
| 奥吉野 | 1,206,000 | 新宮川 | 瀬戸ダム | 旭ダム | 純 | 1980年 | 奈良県 | 関西電力 |
| 大河内 | 1,280,000 | 市川 | 太田ダム | 長谷ダム | 純 | 1992年 | 兵庫県 | 関西電力 |
| 新成羽川 | 303,000 | 高梁川 | 新成羽川ダム | 田原ダム | 混 | 1968年 | 岡山県 | 中国電力 |
| 南原 | 620,000 | 太田川 | 明神ダム | 南原ダム | 純 | 1976年 | 広島県 | 中国電力 |
| 俣野川 | 1,200,000 | 日野川 | 土用ダム | 俣野川ダム | 純 | 1986年 | 鳥取県 | 中国電力 |
| 大森川 | 12,200 | 吉野川 | 大森川ダム | 長沢ダム | 混 | 1959年 | 高知県 | 四国電力 |
| 穴内川 | 12,500 | 吉野川 | 穴内川ダム | 繁藤ダム | 混 | 1964年 | 高知県 | 四国電力 |
| 蔭平 | 46,500 | 那賀川 | 小見野々ダム | 長安口ダム | 混 | 1968年 | 徳島県 | 四国電力 |
| 本川 | 615,000 | 吉野川 | 稲村ダム | 大橋ダム | 純 | 1982年 | 高知県 | 四国電力 |
| 諸塚 | 50,000 | 耳川 | 諸塚ダム | 山須原ダム | 混 | 1961年 | 宮崎県 | 九州電力 |
| 大平 | 500,000 | 球磨川 | 内谷ダム | 油谷ダム | 純 | 1975年 | 熊本県 | 九州電力 |
| 天山 | 600,000 | 松浦川 | 天山ダム | 厳木ダム | 純 | 1986年 | 佐賀県 | 九州電力 |
| 小丸川 | 1,200,000 | 小丸川 | 大瀬内ダム かなすみダム |
石河内ダム | 純 | 2007年 | 宮崎県 | 九州電力 |
| 黒又川第二 | 17,000 | 信濃川 | 黒又川第二ダム | 黒又川第一ダム | 混 | 1964年 | 新潟県 | 電源開発 |
| 池原 | 350,000 | 熊野川 | 池原ダム | 七色ダム | 混 | 1964年 | 奈良県 | 電源開発 |
| 長野 | 220,000 | 九頭竜川 | 九頭竜ダム | 鷲ダム | 混 | 1968年 | 福井県 | 電源開発 |
| 新豊根 | 1,125,000 | 天竜川 | 新豊根ダム | 佐久間ダム | 混 | 1972年 | 愛知県 | 電源開発 |
| 沼原 | 675,000 | 那珂川 | 沼原ダム | 深山ダム | 純 | 1973年 | 栃木県 | 電源開発 |
| 奥清津 | 1,000,000 | 信濃川 | カッサダム | 二居ダム | 純 | 1978年 | 新潟県 | 電源開発 |
| 下郷 | 1,000,000 | 阿賀野川 | 大内ダム | 大川ダム | 純 | 1988年 | 福島県 | 電源開発 |
| 奥清津第二 | 600,000 | 信濃川 | カッサダム | 二居ダム | 純 | 1996年 | 新潟県 | 電源開発 |
| 沖縄やんばる 海水揚水 |
30,000 | - | （名称不明） | 太平洋 | 純 | 1999年 | 沖縄県 | 電源開発 |
| 城山 | 250,000 | 相模川 | 本沢ダム | 城山ダム | 純 | 1965年 | 神奈川県 | 神奈川県 |
- 桃色欄は建設中（一部運用開始含む）の揚水発電所。
- 青色欄は揚水運用を廃止した一般水力発電所。
- 灰色欄は廃止された発電所。
- 備考
- ^ 事業者ごとに運用開始の古い順に並べた。
- ^ 2011年現在の認可出力をキロワット単位で示す。建設中の発電所について、1台も水車発電機が稼働していない場合は「-」とし、計画されている出力をかっこ内に示した。また、廃止された発電所については廃止される直前の出力をかっこ内に示した。
- ^ 「混」は混合揚水を、「純」は純揚水を示す。
- ^ 発電所としての運用開始年を示す。建設中の発電所について、1台も水車発電機が稼働していない場合は運用開始予定年をかっこ内に示した。
- ^ 水車発電機が置かれた地点に属する都道府県名を示す。
[編集] 参考文献
- 電気協同研究会『電気協同研究』第24巻 第1号、1968年。
- 社団法人土木学会編纂『土木工学ハンドブック』1964年11月10日、株式会社技報堂発行。
- 東芝「既設揚水発電所ポンプ水車のリニューアル」『東芝レビュー 57巻 9号』2002年。
- 東芝「国内外水力発電所への最新技術の適用」『東芝レビュー 58巻 7号』2003年。
- 社団法人電気学会・国立情報学研究所『電気のデジタル博物館』「世界初400MW可変速揚水発電システムの開発・実用化」
- 東芝電力システム社 火力・水力事業部『可変速揚水発電システム』
[編集] 関連項目
[編集] 外部リンク
- 揚水式発電 - 電気事業連合会
- 北海道電力による揚水発電の解説
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