商用電源周波数

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230V/50Hz、110V/60Hzの波形

商用電源周波数（しょうようでんげんしゅうはすう）では、商用電源として供給されている交流の電源周波数について述べる。

目次

日本の商用電源周波数 [編集]

日本の電力系統

日本国内での交流電源の周波数で東日本の50ヘルツ（以下、Hzと表記）と西日本の60Hzの周波数の相違がある。

これは明治時代に、海外の議論（電流戦争）に触発されて起こった、東京電燈・大阪電燈間の直流・交流論争がきっかけであった。関東では、当初1887年から直流送電を行っていた東京が、交流の優位性の高まりに対して直流から交流送電への転換を決め、50Hz仕様のドイツ・AEG製発電機 (AC 3kV 265kVA) を導入し、1893年に浅草火力発電所を稼動させた。しかし関西では、1888年に設立された大阪が当初から交流送電を選択し、60Hz仕様のアメリカ・GE製発電機 (AC 2.3kV 150kW) を採用していた。これらを中心として次第に東日本・西日本の周波数が集約されていった結果、東日本と西日本の周波数の違いが形成された。第二次世界大戦直後、復興にあわせて商用電源周波数を統一するという構想があった。

一国内に50Hz地域と60Hz地域が混在する例は他にもあり、かつてのアメリカやイギリス以外にトルコ・サウジアラビア・アフガニスタン・オランダ領アンティルも同様に混在していると言われている[誰?]が定かでは無い[1]。また、一国内で周波数が違う事から、周波数フリー（電圧フリーとなっている場合も多い）の電気機器が多く存在し、日本国外で使用可能のものも多い。最近ではあまり見られないが、スイッチにより50Hz/60Hzを切り替えられる機器もある。

現在の日本では供給側にとって相互融通の点からは周波数を統一する方が望ましい。周波数を統一するには一方あるいは両方の地域の発電機を総て交換しなければならない（あるいは応急処置的に発電する段階で周波数を変換する設備を組み込み、それを通す）うえ、周波数を変更する際に停電が伴ったり、さらに周波数に依存する機器（後述）を交換するかそれに対策を施す必要がある。

50Hzと60Hzの境界線 [編集]

一般に境界は糸魚川静岡構造線にほぼ沿い、東側が50Hz、西側が60Hzである。実際には、電力会社毎に供給約款で標準周波数を定める。首都圏全域、静岡県東部・伊豆、山梨県、群馬県（東京電力・一部例外あり）と新潟県（東北電力・一部例外あり）は50Hz、静岡県中・西部と長野県（中部電力・一部例外あり）および富山県（北陸電力）は60Hzである。

ただし、以下の地域では供給約款の本則とは異なる標準周波数を定める。

静岡県富士市と富士宮市は商用電源周波数の境界である富士川が両市を横切り、50Hzと60Hzが混在する。

また地域にかかわらず、工場など一部大口需要家が、電力会社の定める標準周波数とは異なる周波数を利用しているケースがある。この場合、需要側で受電設備に周波数変換設備を設けることがある。たとえばJR東海の東海道新幹線は、富士川以東では浜松町・綱島・西相模・沼津の4箇所にある周波数変換変電所で東京電力から受電後50Hzから60Hzに変換する（新富士駅から東京駅までの各駅舎は50Hzのまま）。

東西間での周波数変換による相互融通 [編集]

沖縄電力を除く各電力会社間では電気の相互融通を行っているが[2]、異なる周波数の電力会社間での相互融通のために、50Hzと60Hzの周波数変換を行う周波数変換所が設けられている。電力会社間の相互融通のための周波数変換所としては電源開発の佐久間周波数変換所、東京電力の新信濃変電所、中部電力の東清水変電所の3箇所がある。融通可能な電力は佐久間変電所は最高30万kW、新信濃変電所60万kW、東清水変電所10万kW[3]で、東側が154kV、西側が275kVで連系される。2011年3月現在の日本で周波数変換ができる変電所は上記3変電所のみで、両周波数間で融通できる最大電力は100万kWである[4]。この状況は電力業界で認識されていたものの、発電所を建設するに比べ多額の投資を要する（30万kW周波数変換所の建設には、約700億円と10年程度が必要とされる[5]）事が問題とされている。しかし、周波数を1つに統一していくべきで、これは数十年以上前から専門家の間で指摘されていた日本の電力業界全般における根本的な問題だとする世論がある[4]。

2011年の福島第一原子力発電所事故に次いで、日本各地の原子力発電所の危険性があるとの指摘がなされたため、原子力発電所の発電が相次いで停止に追い込まれた。これによって日本各地で電力不足状態[6]となり、東京電力が輪番停電を実施[7]した事から様々な悪影響も発生した[8]。北海道電力、中部電力、関西電力、四国電力、九州電力も電力不足を理由にした節電呼びかけや警告が行われている。この電力不足の原因を、前述の周波数統一の頓挫による東西で融通可能な電力量の少なさとする意見がある。

2013年2月、東清水変電所が30万kWの本格運用を開始し、東西間で融通できる電力は120万kWとなった[9]。

周波数の精度 [編集]

商用周波数で稼働する交流モーターや電熱機器を使用している需要家に於いて電源（商用）周波数の変動は、モータートルクやヒーター出力の変動に直結し工業製品の製造工程の安定性や品質に直結する為、高精度で安定した周波数での供給が求められている[10]。

日本は他国との系統連携が無いため、系統内の容量が小さく周波数変動が発生しやすい。実際の系統ではタービン出力が一定であれば「電力需要が減少した時は回転速度が高くなり周波数と電圧の上昇」[11]、逆に「電力需要が増加した時は回転数が低くなり周波数とで加圧の低下」と言う現象が起きている。電力会社は数分単位の「短時間変動」と30分単位の「長時間変動」に対し発電機の出力調整などを行い周波数の安定を図っている[12]。日本での周波数の調整方法[13]には「定周波数制御方式」、「定連系線潮流制御方式」[14]、「周波数バイアス連系線潮流制御方式」[15]、「選択周波数制御方式」がある[16]。なお、出力調整に失敗し周波数が一定の調整範囲を逸脱した場合、発電所は系統から解列される（切り離される）ため停電が発生する。（発生例：1987年7月23日首都圏大停電）

  • 日本の電力会社が目標としている周波数偏差[17][18]
    • 北海道 50±0.3Hz以内、時差 3秒以内
    • 中西地域 60±0.2Hz以内、（中部電力 時差±10秒以内、滞在率95%以上 60±0.1Hz）
    • 東地域 50±0.2Hz以内、（東京電力 時差±15秒以内）
  • 北米 (NERC) 年間標準偏差（一分間平均値）目標値
    • 東部： 0.018Hz以内、西部：0.0228Hz以内
    • テキサス(ERCOT)：0.020Hz以内
    • ケベック：0.0212Hz以内
  • 欧州 (UCTE) 年間標準偏差（一分間平均値）目標値
    • 50±0.04Hz以内：90%以上、50±0.06Hz以内：99%以上

世界各国の商用電源周波数 [編集]

世界の商用電源周波数 「100V、50Hz」は、電圧が100ボルトで周波数が50ヘルツである地域の色を示す

50Hz・60Hz併用国 [編集]

60Hz [編集]

電化製品について [編集]

主な電気製品の周波数の対応についての一般例を挙げる。

50Hzでも60Hzでもそのまま使えるもの [編集]

そのまま利用可能であるが、性能が多少変化するもの（誘導電動機のため） [編集]

誘導電動機は回転数・トルクは周波数に比例し消費電力は電源の周波数の比の自乗に比例する。ただし、インバータを内蔵している機器では、インバータを経由して電動機に電力が供給されるため、電源周波数による性能の変化はないが内部の整流電圧が60Hzのほうが高くなるため変換効率は50Hzより良好である。

周波数が違うと利用できないもの [編集]

インバータ内蔵製品・50/60Hz切替スイッチ付の製品は下記に当てはまらない。 なお、現在市販されている家電製品では殆どに対策が施されており、50/60Hzの違いに関係なく使える。

  • 電源周波数に同期して動作するもの
  • 特定の電源周波数専用に設計製造されたもの
    • 電子レンジ
      • 50Hz用を60Hzで使用すると毎秒100回放射されるマイクロ波が120回に増えるため焦げたりする。逆に60Hz用を50Hzで使用すると内部機器が過熱焼損し危険である。
    • 蛍光灯照明器具
      • チョーク形・漏れ変圧器形低力率（主にグロースタート式器具）の場合、50Hz用は特に問題は起きないが、逆に60Hz用を異周波で使うと音が大きくなり過熱の危険がある。進相形高力率（主にラピッドスタート式器具）の場合、60Hz用は特に問題は起きないが、逆に50Hz用を異周波で使うと音が大きくなり過熱の危険がある。
    • 洗濯機
      • 脱水時に回転数が高くなり、蓋を開けた時のブレーキの利きが悪くなりうる。

上記のように、電化製品には電源周波数を指定して設計・製造されているものがある。このような製品では、周波数の異なる地域で利用する際には部品交換や改修が必要となる。また、改修に対応できず、買い換えを余儀なくされることもある（製品によっては改修するより新規購入の方が安価である場合も考えられる）。

なお、最近の電子レンジや蛍光灯照明器具などの製品には、高効率化・低消費電力化などを目的にインバータを用いて製品内部で周波数変換しているものも多くある。これらは一般に電源周波数に関係なく使用できる（いわゆる「ヘルツフリー」）。

このため、引越し（例えば東京から大阪）の際には、利用している製品の表示（銘板）や取扱説明書で対応周波数を確認し、引越し後にそのまま利用できるか、あるいは改修が必要か確認することが重要である。「50/60Hz」と記載されていれば、そのままかあるいは周波数切り替えスイッチで切り替えることで、どちらの周波数でも利用できる。

電動機を搭載した機器の場合、50Hz・200V、60Hz 200/220Vという表記をしたものが一般的であるが、極まれに60Hz200V時に起動不良問題が起こる。これはコイルのインピーダンスが周波数に反比例し入力電流が減少し起動トルクが低下するためである。電源電圧を220Vに近くする、プーリーやギヤ比を換える、あるいは60Hz用に設計した機器を使うなどの配慮が必要である。

なお、乗用車などで交流100Vの家電品を使用可能にする車載用インバーター（DC12/24V→AC100Vへの変換器）の中には、比較的小出力（概ね300W以下）のものには電源周波数55Hzのものも多いが、これは国内の商用電源周波数50Hzと60Hzの中間を取っており、比較的低消費電力の製品（おおむね150W以下で、ノートパソコンや小型のテレビ・照明・ゲーム機・電気カミソリなどの低電力の理美容器具など）で、50/60Hz表示の製品に限って使用するなどの条件がある。

脚注 [編集]

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  1. ^ 戦後暫くまでは北海道や九州地方で50Hz地域と60Hz地域が混在していた
  2. ^ 沖縄電力は、電力系統が他電力会社と連系していない単独系統であるため。電力系統も参照のこと。
  3. ^ 2011年現在仮運用中、設計30万kW
  4. ^ a b 東日本大震災：東西の電力会社間「電力融通」に限界 毎日新聞2011年3月14日[リンク切れ]
  5. ^ エネ庁が電力供給対策　周波数変換設備など増強 電気新聞2011年4月11日
  6. ^ 電力不足状態であるというのは誤りであるとも言われる
  7. ^ 東京電力、輪番停電を実施へ 1都8県を5グループに、3時間ずつITmedia News
  8. ^ 電力不足、節電の動き各地に広がる TBS News i 2011年3月13日
  9. ^ 中部電力:東電管内向けに送電能力を増強－－東清水変電所 毎日新聞2013年2月18日
  10. ^ 周波数変動の需要家への影響の実例 (PDF)東京電力（株）
  11. ^ 阪神・淡路大震災の当日、関西電力管内の周波数が60.45Hzまで瞬間的に上昇した。
  12. ^ 周波数調整・需給運用ルール (PDF)東京電力
  13. ^ インターネット電力講座-電力の需給運用と周波数調整 東京電力
  14. ^ 定連系線潮流制御方 (PDF)宮田明則技術士事務所
  15. ^ 周波数バイアス連系線潮流制御方式
  16. ^ 入江寛：大容量風力発電導入時における需要家ヒートポンプ給湯器と蓄電池の協調による系統周波数制御 学術研究データベース・リポジトリ
  17. ^ 電力会社における周波数調整と会社間連系について (PDF) 平成15年9月12日 東京電力（株）
  18. ^ 平常時系統運用指針（2012年（平成24年）7月1日実施） (PDF)中部電力

参照項目 [編集]

外部リンク [編集]

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