生長の家

出典: フリー百科事典『ウィキペディア（Wikipedia）』
移動先: 案内、 検索
生長の家
設立年 1930年（昭和5年）3月1日
設立者 谷口雅春
種類 宗教法人
本部 山梨県北杜市
会長 谷口雅宣
ウェブサイト http://www.seicho-no-ie.org/

生長の家（せいちょうのいえ）は、1930年（昭和5年）に谷口雅春により創設された新宗教団体[1]。 その信仰は、神道・仏教・キリスト教・イスラム教・ユダヤ教等の教えに加え、心理学・哲学などを融合させている。正しい宗教の真理は一つと捉えている。宗教法人格を持つ。

概要[編集]

1930年に谷口雅春によって創始された。『宗教年鑑　平成28年版』における国内信者数は、496,121人である[2]。本部は山梨県北杜市。[3][4]

現在の総裁は雅春の娘婿の谷口清超の二男谷口雅宣。2008年10月28日に父清超が89歳に死去したため、立教記念日の2009年3月1日付を以て雅宣が第3代生長の家総裁に就任した。

総本山として龍宮住吉本宮が長崎県西海市に、別格本山として宝蔵神社が京都府宇治市に各々ある。教典として『生命の實相』、『甘露の法雨』、「七つの燈臺の點燈者の神示」などがある。

海外活動は日系移民の多いブラジルで盛んで、信者数は250万人などと公称、またサンパウロ州、クリチーバ市、サンジョゼ・ド・リオ・プレット市、サンタマリア市、ベレン市、ポルト・アレグレ市、等では「生長の家の日」が制定されている、と生長の家は主張している。

活動と普及誌および組織構成[編集]

信徒も含め一般向けの行事として「講習会」が設けられており、全国59教区で隔年開催されている。2015年からは各地で年に数回の「新人のための勉強会」が行われている。

一般向けの月刊誌（「普及誌」）としては、『いのちの環』、『白鳩』、『日時計24』の3誌を日本教文社が月1回発行、世界聖典普及協会を通して頒布している。機関紙としては『聖使命』、『生長の家』がある。いずれも月1回発行である。

信者組織としては、男性対象組織「相愛会」（1万人）、女性対象組織「白鳩会[5]」（6万人）、12歳～39歳の男女青年組織「青年会」（3千人、誌・組織共に1998年）が基本の3組織とされている。1985年11月21日まで総裁を雅春、白鳩会総裁を谷口輝子、2009年2月28日まで総裁を清超、白鳩会総裁を谷口恵美子が担当していた[6]。

この他に副次的組織として、会社経営者や産業人で構成される「生長の家栄える会」、学校教員や教育関係者で構成される「生長の家教職員会」（生教会）が存在する。なお、かつては生教会と同列的な組織に「新教育者連盟」（新教連）が存在したが、2003年に生長の家側が包括的関係を解消している。

青年会指導下の学生組織としては、生長の家学生会全国総連合や生長の家高校生連盟、生長の家ジュニア友の会が存在している。また、かつては新教育者連盟が運営していた日曜学校的な教育組織である生命学園は、現在では生長の家教職員会の管轄にある。

教義など[編集]

生長の家の教義は雅春の著作特に生命の実相と甘露の法雨を基礎とする。なお、生長の家は、神道や仏教、キリスト教、天理教、大本等諸宗教はその根本においては一致するという「万教帰一」という思想を主張・布教している。ただし、現総裁の雅宣が生長の家の経典を含む各宗教の聖典の原理主義的解釈を否定していることでもわかるように、例えばイスラム原理主義や創価学会の教義をそのまま認めている、というわけではない。

生長の家では、世界を実相と現象に分けて区別し、第一義的実在であるのは「善一元なる唯一絶対神」だけであって、それ以外のものは実相には存在しない、と考える。現象世界のものは、物質から霊的なものまで、すべて「第一義的実在に非ず」[7]と説く。「物質は心の影」であると説く一方で、その「心」すらもなく、死者の霊も先祖供養等の対象とはするが、物質が存在しないというのと同じ意味で霊魂も存在しないといている。逆にいうと、例えば先祖供養の形式については、信徒は仏教やキリスト教、神道のいずれの方式で行っても、生長の家の教義に違反しない、ということであり、生長の家が信徒に対して改宗を求めない理由の一つとなっている。

行法は、「神想観[8]」「大祓の人型[9]」(年間二回)「浄心行[10]」「写経[11]」とよばれる「行法」のうちどれか一つでも一日に一回するのが望ましいとされている。

永代供養は、永代祭祀ともいい、供養される者の氏名を専用の「甘露の法雨」経典に書き供養する。生存者の場合は総本山龍宮住吉本宮の誠魂奉安筐に奉安され故人に為ると別格本山宝蔵神社の紫雲殿に遷され永代供養される。

歴史[編集]

創始から終戦まで[編集]

別角度から
詳細は「谷口雅春」を参照

創始者（生長の家では開祖や教祖の名称は使われない）の谷口雅春は、紡績会社勤務のときから1918年（大正7年）に大本の専従活動家になり、出口王仁三郎の『霊界物語』の口述筆記に携わった他、機関紙の編集主幹などを歴任した。同時期に大本の本部で活動していた江守輝子と出会い、1920年（大正9年）11月22日に結婚。

1922年（大正11年）の第一次大本事件を機に、大本から離脱した浅野和三郎と行動を共にし、翌1923年（大正12年）には浅野が旗揚げした『心霊科学研究会』に加わった。同年関東大震災で被災し、妻・輝子の実家である富山に疎開中の10月10日、長女の恵美子が誕生。

雅春は、外資系石油商ヴァキューム・オイル・カンパニー勤務の傍ら『心霊科学研究会』で宗教・哲学的彷徨を重ね、一燈園の西田天香らとも接触した。特に当時流行していたニューソート（自己啓発）の強い影響を受け、これに『光明思想』の訳語を宛てて機関紙で紹介した。

1929年（昭和4年）12月13日深夜、瞑想中に「今起て!」と神から啓示を受けたことを機に、1930年（昭和5年）3月1日に修身書として雑誌『生長の家』1000部を自費出版した（生長の家ではこの日を以て「立教記念日」としている）。

「人間・神の子」「実相一元・善一元の世界」「万教帰一」のニューソート流主張により、支持者・講読者を拡大。 『生長の家』誌で発表した雅春の論文は1932年（昭和7年）に『生命の實相』としてまとめられ、1935年（昭和10年）には購読者を組織して「教化団体生長の家」を創設する。各地に支部を設立し、また学校などでも生長の家の講演会が開かれるなど教勢を拡大した。

敗色濃厚な1944年（昭和19年）には紙の配給が止まり『生長の家』誌の発行も一時停止したが、軍国的な「皇軍必勝」のスローガンの下に、金属の供出運動や勤労奉仕、戦闘機を軍に献納するなど教団を挙げて戦争に協力し、天皇信仰・感謝の教えを説いた。一方で、海ゆかばの歌を歌うことに反対するなどの活動も行ったため、憲兵や特別高等警察と教団の講師がトラブルになることもあった[12]。

生長の家および生長の家系列の宗教の書籍等では旧日本軍に生長の家信者が少なくなかったことが記される。宮城事件は信者の田中静壱が鎮圧した[13]。根本博は生長の家の教義にしたがい終戦後も内モンゴルでソビエト連邦と戦った。

戦後の法人化と政治への参加[編集]

戦後は西洋思想家の著作の邦訳も行っていたが、その翻訳作業の助手の募集を見た者の中に、後に雅春の養嗣子となり、第2代総裁となった荒地清超（後の谷口清超）がいた。清超は1946年（昭和21年）に雅春の一人娘の恵美子と結婚する。

1949年（昭和24年）に「生長の家教団」として宗教法人格を得て、組織の再構築を行った。その後は妊娠中絶反対運動などでも積極的に政治活動を行うようになり、伊勢神宮の神器の法的地位の確立(一宗教法人の私物ではなく皇位継承と特別な関係のあるものと主張）や、靖国神社国家護持運動など右派活動を行った[14]。さらに、建国記念の日の制定や、元号法制化に教団を挙げて協力した他、生長の家政治連合（生政連）を結成し玉置和郎、村上正邦、田中忠雄、寺内弘子を自由民主党公認候補として参院選に送り込んだ（この付近の経緯は、公明党を生んだ創価学会とよく似ている）。[要出典]

1978年（昭和53年）の第2回相愛会男子全国大会（日本武道館で開催）の時には、玉置和郎や中川一郎、黛敏郎また130名程の国会議員が参加し、渡米中だった、時の首相・福田赳夫から祝電が届いた。

また、学生運動が再高揚した1969年（昭和44年）には、生長の家学生会全国総連合（生学連）を中心に生長の家青年会・生長の家政治連合の後押しを受け、他の保守系諸団体と共に全国学生自治体連絡協議会（以下「全国学協」）[15]を結成し、「学園正常化」と「YP体制打倒」「反近代・文化防衛」を掲げて、全国の大学で全日本学生自治会総連合と激しく衝突した[15]。

日本青年協議会(以下日青協）は[16]ただし、組織的には生長の家教団とは全く無関係の組織である。また、日青協の学生組織である反憲法学生委員会全国連合（反憲学連）は、全国学協内の路線対立、分裂によって生まれた組織である。1973年（昭和48年）に、全国学協中執を中心とする一派が自立草莽・実存民族派路線、反米帝・民族解放路線[17]を採択したのに対し、もう一派は、反ヤルタ・反憲・民族自立路線の下に新たに反憲学連を結成した。

現在、日青協や、伊藤哲夫の興した「日本政策研究センター」は、「日本を守る国民会議」の後継団体である日本会議の加盟団体として、神社本庁やその傘下の神道政治連盟、念法眞教、仏所護念会、崇教真光、キリストの幕屋等、生長の家以外の保守的宗教団体と強い関係を構築している。保守的宗教団体に数えられることもある世界基督教統一神霊協会＝原理研究会とも、全国学協の草創期に一時部分的に共闘したことがある[18]。

政治活動の撤退と「国際平和信仰運動」の提唱[編集]

1978年に雅春は生長の家総本山に移住し政治活動の一線から退いた。1983年（昭和58年）に優生保護法改正を巡って自由民主党と対立したことを理由に、生長の家政治連合の活動を停止[19]。1985年（昭和60年）6月17日に雅春が死去し、娘婿の清超が第2代の総裁に、妻の恵美子が第2代の白鳩会総裁に就任。

1988年（昭和63年）4月26日には雅春の妻で初代白鳩会総裁の輝子が死去。その後1990年（平成2年）11月22日には、清超の次男の谷口雅宣[20]が副総裁に就任し、清超と共に講習会への講師としての出講を行うようになっていく。1993年、「国際平和信仰運動」を提唱し推進、日本政府による太平洋戦争（大東亜戦争）への反省や戦争責任の追及、人権感覚からの女系・女性天皇の推進を表明するなど、これまでの愛国・保守（＝右翼）的教義から距離を置くような転換を積極的に進めている。1994年（平成6年）には雅宣の妻・谷口純子が白鳩会副総裁に就任。

近年では、地球環境問題や遺伝子操作・生命倫理問題、エネルギー問題などの現代科学に対し宗教右派[21][22]の立場からの主張が多く、教団の教義にもその意向が強く現れてきている[23][24][25][26]。しかし、自身のブログでは民主党への支持を表明するなどしたため、一部の信徒は雅宣を「左翼」と批判し、1998年から教団を離脱して分派を作る動きも見られた。

また、「国際平和信仰運動」については、「政治力を用いない」ことが明記され[27]ており、現時点で生長の家政治連合の活動再開は、一切考えていない旨を明言した[28]。過去に生長の家の推薦を受けて当選していた政治家も、KSD事件以来、全員が今では議員を辞めている。

現在[編集]

清超は2005年（平成17年）頃より体調を崩し自宅にて療養・静養中であったが2008年（平成20年）10月28日に死去。それに伴い、2009年（平成21年）3月1日の立教記念日に「生長の家総裁法燈継承祭」が執り行われ、雅宣が第3代総裁、あわせて妻の純子が恵美子より白鳩会総裁職を譲り受け、第3代白鳩会総裁に就任した。

2011年には、教団として脱原発を支持する方針を明確にした。2013年には本部を東京都から山梨県に移動し、「自然とともに伸びる運動」の象徴的な建物として「森の中のオフィス」を建設、国際本部とした。さらに、2015年になると、青年会がこれまでの「青年会宣言」及び「青年会綱領」を規約から削除し、より環境主義的な色彩の強い「生長の家青年会ヴィジョン」を制定した。以降、生長の家は環境重視の路線を強めている。

生長の家から保守的な教義がなくなったわけではない。現在でも、生長の家の講習会その他の行事では、開会の際に国歌斉唱が行われる。

2016年6月9日、生長の家は2016年の参議院選挙において、安倍首相の政治姿勢に反対の意思表明をするために、組織として[29]「与党及びその候補者を支持しない」ことを決定した[30]。また、元生長の家信者らの関与する政治組織・日本会議が政権運営に強大な影響を及ぼしている可能性があるとして、遺憾の想いと強い危惧を表明した[30]。

分派の動向[編集]

離脱した組織[編集]

生長の家から離脱した組織としては、「谷口雅春先生を学ぶ会」、生長の家社会事業団や新教育者連盟が存在する。生長の家社会事業団は、児童養護施設の生長の家神の国寮を運営しており、後述のように生命の実相の著作権を有していたことから、外部に生長の家の分裂を印象づけることとなった。これらの分派は「生長の家本流運動」（後述）として知名度を持ち始めている。

また、日本政策研究センターは、生長の家青年会で活動し、中央教育宣伝部長を務めた伊藤哲夫によって設立された団体である[31]。なお、伊藤哲夫は日本会議常任理事を務めている[32][33]。

生長の家社会事業団[編集]

生長の家社会事業団は、1998年より、生長の家とは異なる別法人となっている[34]。 生長の家と日本教文社を原告、生長の家社会事業団と光明思想社を被告として『生命の實相』の著作権等が平成21年から[35]争われ、平成28年時点で訴訟が続いている[36]。

「生長の家本流運動」[編集]

詳細は「生長の家本流運動」を参照

施設・機関[編集]

日本[編集]

上記の他全国各都道府県に教化部が設けられている。なお、新潟県、東京都、京都府、長崎県は二つの教化部が存在する。また、北海道は札幌、小樽、室蘭、函館、旭川、釧路、北見、帯広に教化部が存在している。 それぞれ、東京教区など○○教区というふうに呼ばれる。

なお、以下の団体は[宗教法人「生長の家」より離脱している。（#分派の動向参照）

  • 生長の家社会事業団（東京都国立市）
  • 生長の家神の国寮（同上）

海外[編集]

  • 生長の家北米伝道本部
  • 生長の家北加中央会館
  • 生長の家トロント会館
  • 生長の家バンクーバー会館
  • 生長の家ニューヨーク会館
  • 生長の家ハワイ綜轄教化部
  • 生長の家ブラジル伝道本部
  • 生長の家ブラジル別格本山
  • 生長の家南米練成道場
  • 生長の家サンタ・テクラ練成道場
  • 生長の家サンタフェー練成道場
  • 中華民國生長之家傳道協會（台湾）

脚注[編集]

  1. ^ 週刊ダイヤモンド、2009/09/12、30ページから、“新宗教”
  2. ^ 文化庁『宗教年鑑　平成28年版』 P87
  3. ^ 『オールカラーでわかりやすい！ 世界の宗教』240頁
  4. ^ 『オールカラーでわかりやすい！ 世界の宗教』241頁
  5. ^ 教団全体の総裁・副総裁とは別に、単独組織として総裁・副総裁職が設けられている。2009年現在、総裁は谷口純子。
  6. ^ 教団全体の副総裁、ならびに白鳩会副総裁は空席となっている。
  7. ^ 『甘露の法雨』「霊」の項の一節。
  8. ^ 正座をして先ず招神歌をよみ瞑目合掌する。
  9. ^ 紙の札に氏名を書きそれで本人を擦り、息を吹きかけ、それを総本山と各教化部で焼納する。
  10. ^ 自分の思っている悪いこと全てを紙に書き出し、それを本山等で清めた炎で焼却する。
  11. ^ 「甘露の法雨」を写す。
  12. ^ 『生長の家四〇年史』生長の家。
  13. ^ この際、甘露の法雨も持っていたともいわれる。また生長の家の講師が田中静壱の病気を治したのが入信のきっかけだったという。
  14. ^ 生長の家が目指す政治路線を列挙する。
    第一に憲法改正。明治憲法復元論である。
    第二に紀元節の復活。
    第三に国旗と国家の復活。
    第四に優生保護法の改正である。
    堀幸雄 『最新 右翼辞典』 柏書房 2006年11月 P 314-315
  15. ^ a b 鈴木邦男や高橋史朗、伊藤哲夫などの民族派の活動家や文化人、衛藤晟一や井脇ノブ子などの政治家は、生学連もしくは全国学協の出身である。保守系シンクタンク日本政策研究センターは、伊藤の主宰する団体である。生学連OBを中心に結成された。
  16. ^ もともと全国学協OBによって結成された組織で、草創期の幹部に生長の家出身者が多かった。
  17. ^ 第三世界との連帯と反米路線。パレスチナ解放機構等との共闘を主張
  18. ^ これらの活動に対して浅野健一は、「ネティズン極右的な言論は自然発生的な面もあるが、『生長の家』などのカルト的な宗教団体が反動的な政治家と組んで組織的に展開している。」と主張している。“日本におけるオーマイニュース・モデル成功の条件: 市民参画型ジャーナリズムを創出するために” (2005年2月23日). 2014年7月26日閲覧。[リンク切れ]インターネット・アーカイブよりサルベージ
  19. ^ 『歴史から何を学ぶか』生長の家。
  20. ^ リベラルな主張をする一方で、非核三原則に「現実的でない」と反対するなど、保守的な要素も強く、教団は中華民国を支持するなど、外交面にもそれが表れている。
  21. ^ 生長の家と欧米のキリスト教右派団体の関係については、谷口雅宣監修『歴史から何を学ぶか』生長の家、生長の家『生長の家五十年史』等に掲載。
  22. ^ 生長の家は、クリスチャン・サイエンスやユニティ協会系の聖書解釈を行っているほか、堕胎禁止や反優生学を政治活動撤退後も主張するなど、右派色がかつてから強かった。
  23. ^ 谷口雅宣『神を演じる前に』日本教文社
  24. ^ 谷口雅宣『宗教はなぜ都会を離れるか？』日本教文社
  25. ^ 谷口雅宣『今こそ自然から学ぼう』日本教文社
  26. ^ 권아람「「生長の家」を通してみた日本の右傾化の現況」東亜歴史文化学会
  27. ^ 谷口雅宣『信仰による平和への道』日本教文社
  28. ^ 『平和の先人に学ぶ』生長の家
  29. ^ 生長の家が選挙に対して組織的な関与をするのは、生長の家政治連合活動停止の原因の一つとなった1983年の参議院議員選挙以来、33年ぶりのことである。
  30. ^ a b 今夏の参議院選挙に対する生長の家の方針 生長の家 2016年6月9日
  31. ^ 『理想世界』昭和51年（1976年）11月号
  32. ^ 代表者のプロフィール（日本政策研究センター）
  33. ^ 「安倍政権を完全支配する『日本会議』の正体」、フライデー、2014年8月22・29日号
  34. ^ [1]
  35. ^ 蒸し返し裁判 平成26年10月15日 光明思想社
  36. ^ 生長の家社会事業団等との訴訟について 平成28年3月10日 日本教文社

参考文献[編集]

関連項目[編集]

外部リンク[編集]

典拠管理
「https://ja.wikipedia.org/w/index.php?title=生長の家&oldid=64742137」から取得