璽宇

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璽宇の儀式

璽宇(じう)とは、第二次世界大戦中にできた日本宗教団体である。「璽宇教」という表現もあるが正しくない。

沿革[編集]

鉱山事業家の峰村恭平が主宰する「篁道大教」という神道系の団体が母体となっている。篁道大教は「教業一致」を掲げ、鉱山事業を通じて教団の資金を捻出し、義弟の峰村三夫と組んで、東京四谷の自宅を拠点に、「御神示」によって経営方針を決定していた。

そこに大本系列の心霊研究団体菊花会と中国の新宗教・世界紅卍字会のグループが合流したことで、1941年(昭和16年)に「璽宇」と改めた。呉清源は紅卍字会のグループに属していた。

そして、東京蒲田真言密教系の霊能者として活動していた長岡良子(後の璽光尊)グループも璽宇に合流した。長岡グループの信者のなかに鉱山経営者がおり、同業者である峰村恭平を紹介したことがきっかけであった。

峰村恭平はやがて病気を患うようになり、また鉱山経営も行き詰まったことで、教団に対する熱意を失っていった。一方、長岡良子が「真の人」という冊子の作成などで頭角を表し、信者の信望を集めるようになった。

1945年(昭和20年)5月25日の東京大空襲で、璽宇本部として使用していた峰村邸が焼失したことで、峰村恭平は別荘がある山中湖畔に疎開することになり、教団から身を引くことになった。これにより璽宇の指導者は事実上、長岡良子となった。

戦後の1945年(昭和20年)11月15日に、璽宇は発足式を開催し、再スタートした。

しかし翌年、昭和天皇人間宣言を行ったことで、璽宇は一大転機を迎えることになった。

長岡良子は「天皇の神性」は自分に乗り移ったと宣言、「天璽照妙光良姫皇尊(あまつしるすてるたえひかりながひめのすめらみこと)」(略称:璽光尊)を名乗り、璽光尊の住まいを「璽宇皇居」と称した。独自の神示に基づき天皇制を組み替え宗教的世直し構想の実現に力を注ぐ。世直しの「天責者」とする天皇や皇族の参加も呼びかけ、マッカーサーへの二度の直訴も成功させた。

1946年(昭和21年)2月からは杉並区に本部を構え、法人の手続きはとならなかったが宗教団体の体裁は整った。璽光尊の住居の移転を「御遷宮」などと称して、同年末「璽宇皇居」を石川県金沢市に「御遷宮」し、天変地異の預言を盛んに喧伝した。また、この喧伝に動揺した住民が白米等の貴重な食料を持って訪れたといい、璽宇側は、菊の紋の下に「松」「竹」「梅」と書いた三種類の私造紙幣を発行し、天変地異が起こった際に通用する様に成ると説いたという。1947年(昭和22年)1月21日に石川県警は世人を惑わすとして「璽宇皇居」を取締り、璽光尊と信者の双葉山を食糧管理法違反で逮捕した。

この事件を境に教勢は一気に衰え、双葉山がまず璽宇を去った。「璽宇皇居」は東京横浜青森箱根を転々とする。呉清源夫妻は箱根仙石原の知人別荘に璽光尊と共にいたが、読売新聞に縁切りを発表。同別荘を買収した読売側に立ち退きを迫られ、横浜の信者宅に落ち着いたあと、最終的に神奈川県藤沢市に「御遷宮」した。また、ロンドン警視庁柔道合気道を指南していた信者・山田専太の影響で外国人信者も少数いる。1984年(昭和59年)に璽光尊死後は、1943年(昭和18年)以来璽光尊と共にいた最古参幹部の勝木徳次郎照観の別名で同教の主宰者となるも、宗教活動は殆ど行っておらず、現在も教団自体は存在するが、ほとんど勢力はない。

教団の世界観[編集]

璽宇では、人間は四つに分類されるという「人間四段階説」をとっていた。

天責者
璽宇が掲げる「世直し」を助ける存在である。全世界で30人いるとされている。
地責者
天責者を助ける存在である。全世界で3000人いるとされている。
邪霊
一般人のことで、魔霊に惑わされやすい存在とされている。
魔霊
諸悪の根源といえる存在で、全世界で3004いるとされている。璽宇では、その内の数を飼い馴らすことで、社会に害悪を流すのを防いでいるとしており、信者の何人かは「魔霊」とされている。

擬似国家[編集]

璽宇では璽光尊の住まいを「璽宇皇居」と称したり、「霊寿」という独自の元号を定めたり、「璽宇内閣」を組閣するなどしていた[1]

教団の宗教活動[編集]

璽宇では布教を禁止していた。そんなことをしなくても、最終的には他宗教全てが璽宇に帰依するものという考えからである。また、教団の運営費は信者の自発的な寄附に委ねられており、寄附の強要はもちろん、勧誘すらしていない。

脚注[編集]

  1. ^ 島田裕巳 『日本の10大新宗教』 幻冬舎新書 第8刷2008年(1刷2007年) p.97.

参考文献[編集]

  • 井上順孝ほか編『新宗教団体』(弘文堂、1990年)
  • 井上順孝ほか編『新宗教団体・人物事典』(弘文堂、1996年)
  • 島田裕巳監修『現代にっぽん新宗教百科』(柏書房、2011年)

関連項目[編集]