ゼネラルマネージャー

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ゼネラルマネージャー: General manager、略語:GM)は英連邦諸国や米国企業団体で広く用いられる役職の一つであり、自身の配下にある組織に対して決定権を持つ役職である。直訳は、統括部長である。

概要[編集]

企業団体管理職の一つで、一般にマネージャー支配人)の上位の役職とされる。

英連邦諸国では会社法マネージャー (manager) 会社役員 (officer) とされており、ゼネラルマネージャー(総支配人)が日本の会社で言うところの執行役にあたる場合がある。なお、香港ではゼネラルマネージャー (general manager)董事を兼任しない総経理の英語表記とされる。また、アメリカでもカリフォルニア州のように、定款に別段の定めがない限り理事長又は社長 (president) (理事長又は社長 (president) を置かない場合は会長 (chairman of the board) )が、ゼネラルマネージャー(総支配人)および最高経営責任者 (CEO) となると法人法典 (corporations code)(会社法や非営利法人法などを包含する)で定めるもある。

一方、企業・団体によっては、日本の大企業で言うところの部長にあたる場合もある。(この場合は、日本の課長職にあたるマネージャーが損益責任を負わされないのに対し、ゼネラルマネージャーは損益責任を持つことが一般的である。英文肩書きのゼネラルマネージャーは配下組織の人事権や、会社全体の経営への進言も可能である。 ただし、日本企業の「部」に相当する「ディビジョン」を統括する「部長」の場合、英文肩書きのディビジョンマネージャーを用いる場合もあるが、何も付けない「マネージャー」が相当する場合がほとんどでその場合、「部署名」+「Manager」が肩書きとしてはふさわしい。

例:経理部長=Accountants Managerなど。

日本企業においても、マネージャー、ゼネラルマネージャーを正式な職位とし、従来の課長、部長といった役職はその別名として扱うことも多い。なお、日本企業では社長やCEOが兼任するような役職の場合は、ゼネラルマネージャーではなく総支配人と称することが多い。一般企業で英文の肩書きとして用いる場合「係長課長、部長」の職位のさらに上位、一般的に企業経営の決定権を持つ者に用いられる場合が多い。

辞書で単純にジェネラルマネージャーを引くと「統括部長」と訳される場合がほとんどである。

スポーツにおけるゼネラルマネージャー[編集]

GMは、欧米の、特にアメリカのプロスポーツでは重要な役職であり、チームの戦力の1つとされる。チームのほとんどの権限はGMが有し、チームの編成や方針の決定、選手や代理人との契約交渉、トレードドラフトなどの新人獲得のとき誰を獲得するか、あるいは放出するか、誰をマイナーリーグなどの下部組織から昇格させるかなど多岐にわたる。それらを球団オーナーから用意された予算の範囲内でこなしてゆく。監督はGMの決めた方針を忠実に実行する中間管理職に過ぎない。GMが有能であるか否かがチームの戦力を大きく左右するため、有能なGMは別のチームに引き抜かれることもしばしばある。

メジャーリーグにおけるGM[編集]

さまざまな会見で積極的にメディアに登場する球団の顔でもあり、球団を統率するカリスマ性、経営感覚、契約更改やトレードにおける交渉力、選手の能力を見極める眼力、種々のデータを分析する統計学的センスなど総合的な能力が求められる。

メジャーリーグのGMは、2つのタイプに大まかに分類できる。1つは選手やスカウトを経験してきた現場組である。もう一方は、選手経験の無い背広組。広報やマーケティングなどで実務経験を積んでGMに登りつめた人たちである。後者は名門大学を卒業し、MBA弁護士資格を持つものが多い。

メジャーリーグでは、かなり昔から言葉としてあったようで、1962年文藝春秋10月号の中澤不二雄が書いた記事の中に、前にヤンキースが日本にきたとき、当時監督だったステンゲルが、中澤の来期構想を聞いた質問に対して「それは僕にはわからない、総支配人(ジェネラルマネージャー)のワイズに聞いてくれ」と言ったという記述がある。さらに、金を出すのはオーナー、選手を取ったり、チームの構想を作るのはジェネラルマネージャー、実戦の指揮をとりチームを強くするのは監督、との記述もされている(文藝春秋にみるスポーツ昭和史 第二巻 P244、文藝春秋、1988年8月)。

海外サッカーにおけるGM[編集]

日常の実務的なクラブの経営を仕切っている。ただ、多くのクラブでは実質的な権限をオーナーが握っている場合が多い事から重要な場合においてはオーナー自身がクラブの重要な意思決定を下している。なお、各クラブによっては名称がスポーツディレクターや強化ディレクターなどと呼ぶ場合もある。

日本におけるGM[編集]

プロサッカー(Jリーグ)[編集]

日本ではJリーグ発足を念頭に古河電気工業サッカー部を母体にクラブチーム化された東日本JR古河FC1991年にポストが作られ、それに就任した奥寺康彦が第1号とされている。1993年にJリーグが開幕し、2年目のファーストステージでノーマークの当時最西端のチーム、サンフレッチェ広島が優勝した。このため当時、取締役強化部長兼総監督という役職名で、長年にわたりチームの一切の編成を担った今西和男が脚光を浴びテレビ雑誌に大いに取り上げられた。この頃、二宮清純が今西を「ゼネラルマネージャー」と表現している。サンフレッチェ優勝を伝えた1994年の写真週刊誌FLASH」6月28日号9頁に、今西を「ゼネラルマネージャー」と紹介した記述が見られる。今西の役職は、正式には総監督であり「ゼネラルマネージャー」という役職ではなかった[1]。「サッカー批評」は、今西を「日本の元祖ゼネラルマネージャー」と評している[2]。ゼネラルマネージャーという言葉が定着したのはこの前後と見られ、1994年頃のサッカー誌などの媒体には「ゼネラルマネージャー」という活字がたくさん使われている。

Jリーグでは1999年より「クラブマネジメント」「マーケティング」「チームマネジメント」の三つのカリキュラムで構成されるゼネラルマネージャー講座を開設し、国内外から大学教授・研究者・強豪海外クラブのGMを講師として招いて組織的なGMの養成を行っている。

プロ野球[編集]

近年、メジャーリーグ流の球団管理方法が注目されたこともあり、パシフィック・リーグの球団を中心にゼネラルマネージャー制の導入が進んでいる。

日本野球機構(NPB)管轄のプロ野球において、今のようにスタッフの役割が細分化されていなかった過去の一時期には、三原脩を代表例とする「総監督」の役職で、選手の獲得、契約金の査定などを担う、チーム編成に全体的に携わる肩書を設けた球団があった。

NPBの多くの球団では球団代表の英訳に「General manager」を充てるケースがあったが、親会社の社員が出向の形で球団代表に就任する例が多く、したがって専門的にプロスポーツの管理に通じた者はきわめて少なかった。このケースではメジャーリーグにおけるGMに比較して、権限がきわめて狭かった。

かつては、日本ハムファイターズ監督だった大沢啓二が、広島東洋カープ江夏豊を獲得するため、自ら単身で広島の松田耕平オーナー宅に出向いて交渉し、トレード移籍を実現させた例[3][4]があるように、監督がチーム編成に大きな権限を持っていて、現在の観点においてGMを兼任していたといえるケースが一般的であった。大沢は監督退任後、再任される1984年から1992年までの期間は球団常務の肩書きで、チーム編成に関わる役割を担った[5]

根本陸夫は、西武ライオンズの監督を退任した1981年から球団管理部長として、また1993年から福岡ダイエーホークスで代表取締役専務兼監督、監督退任後は代表取締役専務、のちに社長として、「球界の寝業師」との異名を取るGM的役割を果たし、チーム力向上に大きな業績を残した。

NPBにおいて、ゼネラルマネージャーの肩書きを名乗った第1号は、1995年千葉ロッテマリーンズで同職に就任した広岡達朗である。しかし、当時はその制度について疑問が投げかけられたり、GMとしての業務範囲が明確でなかった上、監督、選手、フロントとの意見の食い違いおよび対立が生まれたことから、2年で退団した。

中日・阪神タイガース東北楽天ゴールデンイーグルスの監督を歴任した星野仙一は、阪神監督退任後の2004年から2009年まで、同球団の「球団オーナー付シニアディレクター」としてGMに近い活動を展開していた。2011年から所属した東北楽天では、監督・シニアディレクターを経て、2015年9月7日付で球団のナンバー3に相当する「取締役副会長」に就任。代表権を保持しないものの、球団の編成・ドラフト戦略・経営に関与する権限を有する現場の総責任者として、従来のGMを上回る役割を担い、在職のまま2018年1月4日に死去した[6]

2012年8月からは、阪神の監督やオリックスのGM・監督を歴任した中村勝広が、阪神球団初のGMに就任した。しかし、チームの東京遠征に帯同していた2015年9月23日に急死。阪神球団では、同年10月1日付の人事異動を機に、当面の間GM職を廃止することになったが[7]、同年監督を退任した和田豊が「オーナー付シニアアドバイザー」の肩書で、中村の役割を引き継いだ。

中日では、かつて選手や監督として在籍していた落合博満が2014年シーズンからGMを務めていたが、2017年1月限りで退団。GM職も廃止された[8]。2019年シーズンからは、監督を退任した森繁和がシニアディレクターの肩書で、編成統括を担当している。

読売ジャイアンツでは、2004年に清武英利が編成本部長・球団代表の立場でGMを務め、育成選手制度の拡充などに手腕をふるったが、2011年11月に当時のオーナーである渡邉恒雄を批判したいわゆる「清武の乱」を起こし、すべての役職を解任された。その後、球団代表の原沢敦を経て、2015年5月からは堤辰佳、2017年6月からはOBの鹿取義隆がGMを務めたが、いずれも成績不振を理由に退任している。

プロバスケットボール[編集]

日本のバスケットボール界では1996年に廃部となったマツダアンフィニ東京の後継として設立されたクラブチーム、所沢ブロンコス(現:埼玉ブロンコス)においてマツダアンフィニ東京元選手・広報の成田俊彦がGMに就任した。

2000年に日本初のプロバスケットボールクラブである新潟アルビレックスBBが発足された際、元男子日本代表ヘッドコーチの河内敏光が社長と兼任する形でGMに就任。

2005年に埼玉と新潟はバスケットボール日本リーグ機構(旧JBL)及び日本バスケットボール協会を離脱して日本プロバスケットボールリーグ(bjリーグ)を設立。同リーグに参加した球団の多くがGM職を設けた。河内は新潟GMを辞してコミッショナー就任、新潟GMは河内同様歴代社長が兼務した後、2015年に中村和雄がヘッドコーチと兼務する形で就任。参加チームのひとつであった東京アパッチでは2シーズン目となる2006-07シーズンに元プロ野球選手・監督の東尾修をGMに招いた。

bjリーグに対抗するべく旧JBLを再編する形で設立された日本バスケットボールリーグ(新JBL)では、元アメリカンフットボール選手の山谷拓志リンク栃木ブレックス初代GMを務め、2008年度から2年連続で日本トップリーグ連携機構加盟リーグのGM等に贈られるトップリーグトロフィーを受賞した。山谷はJBLの後身ナショナル・バスケットボール・リーグ(NBL)発足時に同リーグの専務理事兼COOに就任。

2016年にbjリーグとNBLを統合して発足されたジャパン・プロフェッショナル・バスケットボールリーグ(Bリーグ)では多くのクラブでGMあるいはそれに類する役職が置かれているが、社長やHCが兼任するクラブや単独のGM職を置くクラブ、チーム統括などがGMの役割を果たすクラブなど様々である。また、GMに次ぐ役職としてアシスタントGMを設置するクラブも存在する。

主なGM職担当者[編集]

野球[編集]

NPB[編集]
  • 王貞治(福岡ソフトバンクホークス取締役会長 終身GM) 2009年 -
  • 三笠杉彦(福岡ソフトバンクホークス取締役GM 球団統括本部長) 2019年 -
  • 吉村浩(北海道日本ハムファイターズ取締役チーム統括本部長兼GM) 2015年1月 -
  • 渡辺久信(埼玉西武ライオンズ) 2019年1月 - (2013年10月~2018年はシニアディレクター、編成部長)
  • 石井一久(東北楽天ゴールデンイーグルス取締役) 2018年8月 -
  • 福良淳一(オリックス・バファローズGM兼チーム編成部長) 2019年6月 -
独立リーグ[編集]
MLB[編集]

サッカー[編集]

Jリーグ[編集]

全国地方公共団体コード準拠

リーガ・エスパニョーラ[編集]
プレミアリーグ[編集]
セリエA[編集]
ブンデス・リーガ[編集]

バスケットボール[編集]

Bリーグ[編集]
B3リーグ[編集]
NBA[編集]

ラグビー[編集]

フットサル[編集]

プロレス[編集]

女子プロレス[編集]

ビーチバレー[編集]

陸上競技[編集]

過去の主なGM職担当者[編集]

  • JBLスーパーリーグ

脚注[編集]