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特集記事

ストーンウォールの反乱
ストーンウォールの反乱は、1969年6月28日、ニューヨークのゲイバー「ストーンウォール・イン」が警察による踏み込み捜査を受けた際、居合わせたLGBTQ当事者らが「初めて警官に真っ向から立ち向かって暴動となった事件」と、これに端を発する一連の公権力によるLGBTQ当事者らの迫害に立ち向かう抵抗運動を指す。
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特集伝記

ハーヴェイ・ミルク
ハーヴェイ・ミルクはアメリカ合衆国の政治家、ゲイの権利活動家。 1977年、サンフランシスコ市の市会議員に当選し、同国で初めて選挙で選ばれたゲイを公表する公職者となる。議員就任1年も経たない内に暗殺される。1999年には「タイム誌が選ぶ20世紀の100人の英雄」に選出されている。
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最近の出来事


2024年

  • 1月9日 - 同性愛者であることを公表しているガブリエル・アタルが史上最年少でフランスの首相に就任した[1]
  • 1月26日 - フィギュアスケートの全米選手権・女子シングルでアンバー・グレンが優勝した。グレンはパンセクシュアルであるとカミングアウトしており、性的マイノリティを公表している選手が全米女王となるのは初めてのこと[2]
  • 2月15日 - ギリシャ議会が同性婚を認める法案を可決した。正教国としては異例。同性カップルによる養子縁組も可能となった[3]
  • 2月28日 - ガーナの国会で、同性愛行為を禁錮6カ月~3年、LGBTQの権利擁護をした場合に禁錮3~5年を科す法律が制定された[4]
  • 3月14日 - 日本にあるトランスジェンダー医療の専門家の学会である「GID(性同一性障害)学会」の名前から、「GID(性同一性障害)」の語が消えることになった。トランスジェンダーの在り方は「障害」ではないという国際的な潮流を受けた[5]
  • 3月14日 - 日本における婚姻の平等を求める「結婚の自由をすべての人に」訴訟の札幌高裁判決において、同性婚を認めない現行法は憲法24条1項及び2項、憲法14条1項に違反するとされた[6]

2023年

  • 1月16日 - スコットランド議会が可決した性別変更の法的手続きを簡易化する法案に対し、イギリス政府はその正式な法制化を阻止すると発表した。イギリス政府がスコットランドの法律の取り消しを求める権限を行使するのは初めてのこと[7]
  • 2月3日 - 日本内閣総理大臣岸田文雄の秘書官を務めていた荒井勝喜が「(同性婚カップルが)隣に住んでいたら嫌だ。見るのも嫌だ」などと発言した。オフレコ取材中の発言だったが、報道されると批判を巻き起こした。荒井は岸田の演説等の原稿を執筆するなど重要なポストにあったとされる[8]

2022年

2021年

2020年

- 山本一太群馬県知事が、同県に同性パートナーシップ制度を導入する方針を固める[59]。成立すれば都道府県としては茨城県と大阪府に続き3例目。
- 全日本仏教会SDGsへの取り組みの一環としてWebシンポジウムを行い、組織としてのLGBTQ支援を表明。日本仏教の連合組織のトップとしては初めて[60][61][62]

2019年

2018年

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出典

  1. ^ 仏新首相 歴代最年少34歳のガブリエル・アタル氏に任命」『NHK NEWS WEB』、2024年1月10日。2024年1月31日閲覧。
  2. ^ THE ANSWER編集部「全米フィギュアで初のLGBTQ+公表女王が誕生 グレン誇り「最初は得点に影響あるかもと心配だった」」『THE ANSWER』、2024年1月29日。2024年1月31日閲覧。
  3. ^ Renee Maltezou「ギリシャ議会が同性婚を承認、異例の超党派で結束」『REUTERS』、2024年2月16日。2024年2月16日閲覧。
  4. ^ ガーナ、「反同性愛法案」を可決 国連が懸念表明」『jiji.com』、2024年2月29日。2024年2月29日閲覧。
  5. ^ 二階堂友紀「学会名から「性同一性障害」消える 「障害ではない」世界の流れ受け」『朝日新聞』、2024年3月14日。2024年3月14日閲覧。
  6. ^ 松岡宗嗣「学会名から「婚姻の自由」同性カップルにも保障。シンプルで画期的な札幌高裁判決を傍聴」『Yahooニュース』、2024年3月14日。2024年3月14日閲覧。
  7. ^ スコットランドの性別変更手続き簡易化、イギリス政府が法制化を阻止へ」『BBC NEWS JAPAN』、2023年1月17日。2024年1月31日閲覧。
  8. ^ 泉宏「秘書官「同性婚」差別発言で岸田政権、迫る崩壊危機」『東洋経済オンライン』、2023年2月6日。2023年3月3日閲覧。
  9. ^ 世界陸連、トランスジェンダー女性の女子種目出場を禁止」『BBCニュース』。2023年3月24日閲覧。
  10. ^ 小学校教科書、来春から「LGBT」記述増える 多様性理解広がり”. 毎日新聞. 2023年3月31日閲覧。
  11. ^ 田中理知 (2023年5月30日). “同性婚不受理「個人の尊厳照らし、合理性欠く」 憲法24条違反指摘”. 毎日新聞. 2023年5月31日閲覧。
  12. ^ 「「LGBT理解増進法」施行 当事者・支援団体からは内容に批判も 企業への影響は?」『朝日新聞』、2023年6月23日。
  13. ^ 太田理英子 (2023年10月25日). “性別変更の「手術要件」は違憲  最高裁が初判断 生殖能力なくす性同一性障害特例法の規定【裁判官一覧】”. 東京新聞. 2024年1月26日閲覧。
  14. ^ 香港で開催の「ゲイ・ゲームズ」 保守派が反対、関心低調なまま閉幕”. 毎日新聞 (2023年11月13日). 2024年1月31日閲覧。
  15. ^ ローマ教皇庁 “同性カップルを祝福できる” 新たな見解を発表」『NHK NEWS WEB』、2023年2月19日。2024年1月31日閲覧。
  16. ^ 「同性愛は精神障害か依存症」自民会合で差別的文書配布 「性的少数者の正当化は家庭と社会を壊す」」『東京新聞』、2022年6月30日。2023年1月25日閲覧。
  17. ^ スイスで初の同性婚 喜びの挙式”. www.afpbb.com. 2022年12月3日閲覧。
  18. ^ ロシア下院、「同性愛宣伝禁止法」改正案を可決 映画や書籍も規制対象」『BBC』、2022年11月25日。2022年12月3日閲覧。オリジナルの2022年11月28日時点におけるアーカイブ。
  19. ^ 性的少数者規制、上院も承認 ロシア(時事通信)”. Yahoo!ニュース. 2022年11月30日時点のオリジナルよりアーカイブ。2022年12月3日閲覧。
  20. ^ 小林可奈 (2021年1月2日). “欲しいのは「家族」の証し パートナー制度、広島市4日開始”. 中国新聞オンライン. https://www.chugoku-np.co.jp/local/news/article.php?comment_id=714559&comment_sub_id=0&category_id=256 2020年1月7日閲覧。 
  21. ^ 小林可奈; 佐伯春花 (2021年1月2日). “パートナー制度、中国地方自治体の25%が検討 広島市は4日開始”. 中国新聞オンライン. https://www.chugoku-np.co.jp/local/news/article.php?comment_id=714558&comment_sub_id=0&category_id=256 2021年1月7日閲覧。 
  22. ^ Crary, David (2021年2月15日). “New York ends commercial surrogacy ban after years of activism” (英語). ABC7 New York. 2021年2月15日時点のオリジナルよりアーカイブ。2021年2月15日閲覧。
  23. ^ “欧州議会が、EU全域が「LGBTIQフリーダムゾーン」であると宣言する決議案を採択しました”. OUT JAPAN. (2021年3月12日). https://www.outjapan.co.jp/lgbtcolumn_news/news/2021/3/13.html 2021年3月13日閲覧。 
  24. ^ Emma Powys Maurice (2021年3月2日). “European Union to be declared LGBT+ ‘freedom zone’ in response to terrifying rollback of queer rights in Poland”. PinkNews. https://www.pinknews.co.uk/2021/03/02/european-union-eu-lgbt-freedom-zone-poland/ 2021年3月13日閲覧。 
  25. ^ Josh Milton (2021年3月11日). “Pathetic ‘super straight’ trolls have already moved on to a new transphobic trend” (英語). PinkNews. https://www.pinknews.co.uk/2021/03/11/super-straight-gay-lesbian-bisexual-reddit-4chan-ss-bolts-neo-nazis/ 2021年3月14日閲覧。 
  26. ^ “同性婚訴訟、札幌地裁が初の違憲判断 原告の請求は棄却”. 朝日新聞デジタル. (2021年3月17日). https://www.asahi.com/articles/ASP3K3F63P3JIIPE02H.html 2021年3月17日閲覧。 
  27. ^ 松岡宗嗣 (2021年3月12日). “同性婚訴訟、17日に札幌地裁で日本初の判決。予想される判決のポイントは”. Yahoo!Japan. https://news.yahoo.co.jp/byline/matsuokasoshi/20210312-00227139/ 2021年3月17日閲覧。 
  28. ^ “LGBT当事者が求めた「パートナー制」条例案 新宿区議会が否決”. 東京新聞. (2021年3月18日). https://www.tokyo-np.co.jp/article/92189 2021年3月19日閲覧。 
  29. ^ よだかれん (2021年2月21日). “「新宿区パートナーシップ及びファミリーシップ届出制度に関する条例(案)、超党派で共同提案いたし...”. 選挙ドットコム. ichini. 2021年3月19日閲覧。
  30. ^ Arkansas Governor Signs Transgender Sports Ban Into Law” (英語). ニュースマックス. 2021年4月27日閲覧。
  31. ^ 性的指向など暴露する「アウティング」禁止の条例成立 三重”. NHKニュース. 日本放送協会 (2021年3月23日). 2021年6月1日閲覧。
  32. ^ 反トランスジェンダー法案、米国の保守州で広がる 若者への性適合治療禁止、人権団体は憂慮:東京新聞 TOKYO Web”. 東京新聞 TOKYO Web. 2021年4月27日閲覧。
  33. ^ Devan Cole (2021年4月5日). “Arkansas' Republican governor vetoes anti-trans health care bill”. https://edition.cnn.com/2021/04/05/politics/asa-hutchinson-arkansas-transgender-health-care-veto/index.html?utm_term=link&utm_medium=social&utm_content=2021-04-05T18%3A55%3A52&utm_source=twcnnbrk 2021年4月27日閲覧。 
  34. ^ Arkansas state legislature overrides governor's veto on transgender health care bill” (英語). ABC News (2021年4月6日). 2021年4月27日閲覧。
  35. ^ 岡林佐和、高橋末菜. “履歴書、男女の選択肢なくす様式 厚労省「記載は任意」:朝日新聞デジタル”. 朝日新聞デジタル. 朝日新聞. 2021年4月29日閲覧。
  36. ^ 履歴書の性別欄に男女の選択肢設けず 厚労省が案作成”. NHKニュース. 日本放送協会. 2021年4月29日閲覧。
  37. ^ IOCがLGBTQ差別禁止を訴える「来たる東京五輪でも明確になる」”. ハフポスト (2021年6月3日). 2021年11月30日閲覧。
  38. ^ Krishnan, Murali. “[BREAKING Madras High Court bans medical attempts to cure sexual orientation; suggests changes to school curricula to educate students on LGBTQ]” (英語). Bar and Bench - Indian Legal news. 2021年11月30日閲覧。
  39. ^ 全米初!歴史あるマラソン大会が「ノンバイナリー部門」を設立”. Cosmopolitan (2021年6月4日). 2021年11月30日閲覧。
  40. ^ ハンガリー 18歳未満に同性愛などの議論を制限する法案 可決”. NHKニュース. 日本放送協会. 2021年6月24日閲覧。
  41. ^ 【プライド月間】6月26日、世界各地でプライドパレードやデモが行なわれました” (jp). www.outjapan.co.jp. 2022年12月3日閲覧。
  42. ^ トランスジェンダーのトイレ制限は違法、米最高裁が判断」『ロイター通信』、2021年6月29日。2021年11月30日閲覧。
  43. ^ トイレ使用禁止違憲 性自認訴訟で米最高裁”. 毎日新聞. 2021年11月30日閲覧。
  44. ^ 反LGBTQ法を作った5つの州に公費での渡航禁止。カリフォルニアが闘う姿勢を示す”. ハフポスト (2021年6月29日). 2022年12月3日閲覧。
  45. ^ Kelleher, Patrick (2021年6月28日). “Footballer Li Ying bravely comes out and pays heartfelt tribute to girlfriend” (英語). PinkNews | Latest lesbian, gay, bi and trans news | LGBTQ+ news. 2022年12月3日閲覧。
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  48. ^ Israel Approves Allowing Transgender People to Change Gender on IDs Without Surgery” (英語). 2019年2月26日閲覧。
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  52. ^ Oscar Lopez (2020年5月26日). “Costa Rica allows same-sex marriages in a first for Central America” (英語). ロイター社. https://www.reuters.com/article/us-costarica-lgbt-marriage-trfn/costa-rica-allows-same-sex-marriages-in-a-first-for-central-america-idUSKBN23217L 2020年11月7日閲覧。 
  53. ^ “同性パートナーに犯罪遺族給付認めず 名古屋地裁判決”. 日本経済新聞社. (2020年6月4日). https://www.nikkei.com/article/DGXMZO59983580U0A600C2CN8000/ 2020年11月5日閲覧。 
  54. ^ “性同一性障害の運転手への乗務禁止 「化粧理由は不当」 大阪地裁が異例の決定”. 毎日新聞社. (2020年8月30日). https://mainichi.jp/articles/20200830/k00/00m/040/126000c 2020年11月5日閲覧。 
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  56. ^ 塩入彩 (2020年10月21日). “足立区議、一転して謝罪・撤回へ 同性愛者への差別発言”. 朝日新聞. https://www.asahi.com/articles/ASNBD569ZNBDUTIL027.html 2020年11月7日閲覧。 
  57. ^ ローマ教皇、同性カップルの法的保護を支持 「家族になる権利ある」”. BBC News Japan (2020年10月22日). 2020年10月25日閲覧。
  58. ^ トランスジェンダーを公表する初の州議会上院議員が誕生へ。サラ・マクブライド氏「LGBTQの子供たちに民主主義の重要さを示したい」”. ハフポスト (2020年11月4日). 2020年11月8日閲覧。
  59. ^ “LGBTカップル公認へ「パートナーシップ制度」 県が方針固める”. 上毛新聞. (2020年11月5日). https://www.jomo-news.co.jp/news/gunma/society/252273 2020年11月7日閲覧。 
  60. ^ 公開Webシンポジウム 「〈仏教とSDGs〉現代社会における仏教の平等性とは 〜LGBTQの視点から考える〜」開催のお知らせ”. http://www.jbf.ne.jp/. 全日本仏教会. 2020年11月20日閲覧。
  61. ^ 公益財団法人 全日本仏教会【仏教とSDGs】第1回 現代社会における仏教の平等性とは ~女性の視点から考える~ 第1部 - YouTube
  62. ^ “全日本仏教会がLGBTQシンポジウムを開催し、初めて公に支援のありかたについて議論をはじめました”. アウト・ジャパン. (2020年11月15日). https://www.outjapan.co.jp/lgbtcolumn_news/news/2020/11/26.html 
  63. ^ “¡Histórico! Fiscalía de Puebla crea unidad especializada en investigación de delitos LGBT+” (スペイン語). CC News. (2020年11月26日). https://news.culturacolectiva.com/mexico/fiscalia-de-puebla-crea-unidad-especializada-en-investigacion-de-delitos-lgbt/ 2020年12月4日閲覧。 
  64. ^ 吉本晃司 (2020年12月10日). “LGBTカップル、子どもも含めて家族と公認 全国初、明石市”. 神戸新聞NEXT. https://www.kobe-np.co.jp/news/sougou/202012/0013928971.shtml 2020年12月11日閲覧。 
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  66. ^ “Swiss parliament finally approves same-sex marriage in stunning victory for queer love – but opponents plot one final hurdle”. Pink News. (2020年12月18日). https://www.pinknews.co.uk/2020/12/18/switzerland-same-sex-marriage-referendum-christian-federal-democratic-union-party/ 2021年1月7日閲覧。 
  67. ^ “「ぐんまパートナーシップ宣誓制度」21日から導入”. 読売新聞. (2020年12月18日). https://www.yomiuri.co.jp/local/gunma/news/20201217-OYTNT50176/ 2021年1月7日閲覧。 
  68. ^ “アジア初の同性婚法施行=結婚届け出受理始まる―台湾(19/05/24)”. 『時事通信社』. (2019年5月24日). https://news.infoseek.co.jp/article/190524jijiX509/ 2019年5月26日閲覧。 
  69. ^ 笹川かおり「広辞苑、誤り指摘受け「LGBT」の説明を訂正 新しい解説文は?」『ハフポスト』、2018年1月25日。2020年11月5日閲覧。
  70. ^ インド最高裁、同性同士の性行為に合法判決”. BBC News Japan (2018年9月6日). 2020年10月26日閲覧。


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読書案内

LGBTQ+入門書

  • 森山至貴『LGBTを読みとく : クィア・スタディーズ入門』(筑摩書房、2017)
  • 菊地夏野, 堀江有里, 飯野由里子編著『クィア・スタディーズをひらく』1, 2, 3(晃洋書房、2019-2023)
  • エリス・ヤング『ノンバイナリーがわかる本 : heでもsheでもない、theyたちのこと』(上田勢子訳、明石書店、2021)
  • 周司あきら・高井ゆと里『トランスジェンダー入門』(集英社、2023)

理論書

  • イヴ・コゾフスキー・セジウィック『クローゼットの認識論 : セクシュアリティの20世紀』(外岡尚美訳、青土社、2018)
  • ジュディス・バトラー『ジェンダー・トラブル : フェミニズムとアイデンティティの攪乱』(竹村和子訳、青土社、2018)
  • 竹村和子『愛について : アイデンティティと欲望の政治学』(岩波書店、2021)
  • ジュリア・セラーノ『ウィッピング・ガール トランスの女性はなぜ叩かれるのか』(矢部文訳、サウザンブックス社、2023)

インターセクショナリティ

  • ベル・フックス『ベル・フックスの「フェミニズム理論」 : 周辺から中心へ』(野崎佐和・毛塚翠訳、あけび書房、2017)
  • ベル・フックス『フェミニズムはみんなのもの : 情熱の政治学』(堀田碧訳、エトセトラブックス、2020)
  • ショーン・フェイ『トランスジェンダー問題 : 議論は正義のために』(高井ゆと里訳、清水晶子解説、明石書店、2022)
  • カイラ・シュラー『ホワイト・フェミニズムを解体する : インターセクショナル・フェミニズムによる対抗史』(川副智子訳、明石書店、2023)

宗教

  • パトリック・S・チェン『ラディカル・ラブ : クィア神学入門』(工藤万里江訳、新教出版社 2014.11)
  • 工藤万里江『クィア神学の挑戦 : クィア、フェミニズム、キリスト教』(新教出版社、2022)

歴史

  • 小山静子, 赤枝香奈子, 今田絵里香編『セクシュアリティの戦後史』(京都大学学術出版会、2014)
  • ジェローム・ポーレン『LGBTヒストリーブック : 絶対に諦めなかった人々の100年の闘い』(北丸雄二訳、サウザンブックス社、2019)
  • マイケル・ブロンスキー『クィアなアメリカ史』(兼子歩・坂下史子・高内悠貴・土屋和代訳、勁草書房、2023)

社会・教育

  • 砂川秀樹『カミングアウト』(朝日新聞出版、2018)
  • 神谷悠一・松岡宗嗣『LGBTとハラスメント』(集英社、2020)
  • 井谷聡子『「体育会系女子」のポリティクス : 身体・ジェンダー・セクシュアリティ』(関西大学出版部、2021)
  • 岡田桂・山口理恵子・稲葉佳奈子『スポーツとLGBTQ+』(晃洋書房、2022)
  • 堀川修平『「日本に性教育はなかった」と言う前に : ブームとバッシングのあいだで考える』(柏書房、2023)

文学・芸術

  • イヴ・コゾフスキー・セジウィック『男同士の絆 : イギリス文学とホモソーシャルな欲望』(上原早苗・亀澤美由紀訳、名古屋大学出版会, 2001)
  • 伊藤氏貴『同性愛文学の系譜 : 日本近現代文学におけるLGBT以前/以後』(勉誠出版、2020)
  • 菅野優香編著『クィア・シネマ・スタディーズ = Queer cinema studies』(晃洋書房、2021)
  • 岩川ありさ『物語とトラウマ : クィア・フェミニズム批評の可能性』(青土社、2022)

法律・医療

  • 吉野靫『誰かの理想を生きられはしない : とり残された者のためのトランスジェンダー史』(青土社、2020)
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