トランスフォビア

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トランスフォビア（英語: Transphobia）とは、トランスジェンダーの人に対する差別や不寛容、否定的な態度、言動、嫌悪を意味する言葉である。

概要[編集]

多くの場合、彼らの内面的な性同一性の外的な表現（服装など）への拒否という形で現れる。またトランスジェンダーと、同性愛を混同する異性愛者からのホモフォビア（Homophobia）の対象となることがある。またシスジェンダー（トランスジェンダーでない）同性愛者から嫌悪の対象になることもある。男性性を受容し、男性として男性らしく男性を愛すゲイや、女性性を受容し、女性として女性らしく女性を愛したいレズビアンには、異性装が好ましくないことに映ったり、異性装者と同一視されたくないという気持ちが働くことなどが背景にある。トランスジェンダーと同性愛が違うものだという認識が、社会的にまだ充分ではないことも遠因とされる。

ホモフォビアのような他の差別と同様に、差別的かつ不寛容な態度は暴力や殺人といったヘイトクライムとなる場合もあれば、雇用上の差別を含め他の人と同様に公平に扱う事をしないといった身体的な暴力ではない形で示される時もある。

語源と用法[編集]

1番目の要素は、neo-classical prefix（英語版）であるtransgenderに由来するtrans- （もともとの意味は"across, on the far side, beyond"）であり、2番目の要素は「恐怖」を意味するギリシア語: φόβοςに由来する-phobiaである。 lesbophobia（英語版）（レズボフォビア）、biphobia（バイフォビア）、homophobia（ホモフォビア）、transphobia（トランスフォビア）と同様に、LGBTの人々に対して偏見や差別が向けられるときに使われる用語である。

Transphobiaにおける「フォビア」（phobia）は、臨床心理学で定義される意味でのphobia（恐怖症）とは異なり（例：不安障害）、意味や用法は、xenophobia（外国人嫌悪）と同様に「嫌悪」を意味する[1]。名詞形のtransphobeは、心の中でトランスフォビアの気持ちを抱えている人を意味する。形容詞形のtransphobicは、transphobeやその人による行為を意味することがある。transphobiaおよびtransphobicという単語は、2013年にOxford English Dictionaryに加えられた[2]。

差別用語[編集]

「tranny（トラニー）」「shemale（シーメール）」「gender bender（ジェンダー・ベンダー）」「trap」「shim」「he/she」などの言葉がトランスジェンダーへの中傷としてよく用いられる[3][4][5]。また、「transgenderism（トランスジェンダリズム）」「gender ideology（ジェンダー・イデオロギー」「trans ideology（トランス・イデオロギー）」「trans agenda（トランス・アジェンダ）」という単語は、反トランスジェンダー活動家によって、トランスジェンダーの人々を非人間的に扱い、危険なイデオロギーのようにみなす際に用いられている言葉となっている[5][6][7]。「sex is real」という表現も、反トランスジェンダーの立場の人がよく使う言い回しで、出生時に割り当てられた性別がその人を決定すると強調し、事実上、性同一性を消去することを暗示するものとなっている[8]。さらに「Transgender Rights Activist」の略で「TRA」と表現することで、トランスジェンダーの権利運動（英語版）を支持する活動家を軽蔑的に揶揄する場合もある[7]。

他にも、トランスジェンダーの説明で「体の性と心の性の不一致」と表現するのは不正確である[9] [10]。

GLAADは「（差別的な言葉は）トランスジェンダーの人々の人間性を奪うものであり、メディアで使用されるべきではありません」と解説している[5]。トランスジェンダー当事者の中には自分自身を表現するのにこれらの言葉をあえて使う人もいるが、非常に不快に感じる当事者もいるということに留意が必要である[5]。

トランス・ジャーナリスト協会（Trans Journalists Association）はトランスジェンダーに対する正確な表現での報道を確実にするためにスタイルガイドを提供し、報道機関にアドバイスしている[11]。日本でもLGBT法連合会が主体となって報道ガイドラインを策定し、その中でトランスジェンダーに関する注意が必要な言い回しや望ましい表現などを整理している[12][13]。

トランスフォビアの種類[編集]

詳細は「LGBT権利への反対（英語版）」および「アンチLGBTのレトリック（英語版）」を参照

トランスフォビアとされるものの中には、誤解、偏見、中傷、暴力、虚偽、陰謀論、疑似科学などがさまざまに入り混じっている。以下に個別に紹介する。

ミスジェンダリング[編集]

極右団体によるトランスフォビアなメッセージを載せているバス。「男の子に生まれたら陰茎がある。女の子に生まれたら外陰部がある」と書かれている。

本人の性同一性と異なる性別で扱うことは「ミスジェンダリング」と呼ばれ、その人のアイデンティティを否定する侮辱的な行為として問題視され[14]、人権侵害にもなりうる[15]。また、トランスジェンダー当事者は、出生時につけられた名前とは別の名前で生活していることがあるが、現在使用していない名前を本人の同意なく使用することは「デッドネーミング」と呼ばれる[16]。

また、英語圏などでは性同一性に合った代名詞の利用を求める当事者もおり、中には「she/her」「he/him」以外の代名詞（「they/them」）などを使用することがあるので、本人の意思に反した間違った代名詞を利用してはいけない[17]。ただし、代名詞でトランスジェンダーかどうかを推定することはできない[18]。

「生物学的男性」「生物学的女性」「遺伝的男性」「遺伝的女性」「男性に生まれた」「女性に生まれた」「元男性」「元女性」といった表現は、トランスジェンダー当事者の性同一性を否定する不正確なものであるとされている[5][9]。「生物学的女性」などの言葉は、特定のイベントやスペースからトランスジェンダー女性を排除したいときによく持ち出される[19]。本来「生物学的性別」というフレーズは、出生時に割り当てられた性別と同義語として科学論文で用いられるものであるが、反トランスジェンダーの立場の人々は「本当の性別」というような意図で使用している[7]。

「デッドネーミング」も参照

ジェンダー・アファーミング・ケアへの反発[編集]

トランスジェンダーの人々は性同一性に近づいた自己の在り方を模索するために各々で性別移行（英語版）（ジェンダー・トランジション）というプロセスを試みる[20][21]。当事者の中にはホルモン療法や性別適合手術などの医療的な対応で生活の質が向上する者もいる[22]。世界保健機関（WHO）の『疾病及び関連保健問題の国際統計分類』（ICD）の「ICD-11」でも「性同一性障害」という従来は精神疾患とされていたものは「性別不合」へと置き換わり、脱病理化によってリプロダクティブ・ヘルス・ライツに基づいた向き合い方をするようになった[22]。これら性別移行をサポートするためのホルモン治療や第二次性徴抑制薬（英語版）などの医療的なケアは「ジェンダー・アファーミング・ケア（英語版）」と呼ばれており、その有効性は専門家によって証明されている[23][24][25]。

しかし、反トランスジェンダーの立場の人たちの中には、このジェンダー・アファーミング・ケアは有害で危険であると主張し、法的に禁止しようという活動もある[26][27]。例として、PragerUはジェンダー・アファーミング・ケアの危険性を主張するドキュメンタリーを制作し、Xで大々的な宣伝を行った[28]。

とくに「性別移行したことを後悔している子どもが多い」という主張も一部で広まっている[29][30]。しかし、イギリスのNHS（国民保健サービス）の報告書によれば、NHSを使って性別移行をした3398人に調査したところ、性別移行を後悔していたのは0.47%との結果がでており、性別移行を後悔している子どもが多いことを裏付けるようなデータはない[29]。にもかかわらず「性別移行をやめた人は、本当はジェンダー規範による抑圧に苦しんでいるだけで、ジェンダー・アイデンティティを誤認している」という主張や、「トランスジェンダーの活動家たちによって子どもたちが性別移行へとそそのかされている」といった陰謀論的な主張が流布されることもある[31]。さらに子どもへのジェンダー・アファーミング・ケアを児童虐待であると主張する人さえいる（LGBTグルーミング陰謀論）[32]。

性別移行（トランジション）をやめることを「ディトランジション（英語版）」と呼ぶが、これは性別移行を後悔しているからという理由だとは限らない[33]。以前のジェンダーに戻るための人もいれば、妊娠するために一時的にホルモンを中止した人、家族の圧力で継続できなくなってしまった人、何らかの事情で医療にアクセスできなくなった人も含まれる[33][34]。移行解除は非常に稀で、約1%程度とされる[34]。

Genspect（英語版）などの反トランスジェンダー団体はこのディトランジションをジェンダー・アファーミング・ケアの失敗例として大袈裟に背景を捻じ曲げて伝え、さらにはジェンダー・アファーミング・ケアの代替として「ジェンダー・エクスプロラトリー・セラピー（英語版）」（GET; Gender exploratory therapy）を推進する者もいる[34][35]。このジェンダー・エクスプロラトリー・セラピー（ジェンダー探索療法）は転向療法とほぼ同質のものであるとして専門家からは批判されている[34][35]。

「反ジェンダー運動」も参照

急速に発症する性別違和（ROGD）[編集]

詳細は「急速に発症する性別違和に関する論争（英語版）」を参照

2018年に「PLOS ONE」に掲載された論文にてリサ・リットマン博士は、思春期の若者が出生時に割り当てられた性別と性同一性との間で突然の葛藤を経験するという社会的影響によって性別違和を感じていると主張した[36]。これは「社会的伝染」理論とも呼ばれ、性別違和を経験する子どもが急増しているという仮説を立てた[36]。そしてこの社会的影響によって生み出される性別違和を「急速に発症する性別違和（英語版）」（ROGD; Rapid-onset gender dysphoria; 「急発性性別違和」「急速発症型性同一性障害」）と名付けた[36][37]。

この仮説は専門家から激しく批判され、「PLOS ONE」側も再レビューを行い、一部の内容を修正することになった[36][38]。この「急速に発症する性別違和（ROGD）」は非科学的であるとされる一方で、反トランスジェンダーの立場の人たちは積極的に受け入れており、トランスジェンダーの権利は行き過ぎたものであるという主張の口実として利用されている[39]。

トランスフォビアによる殺人[編集]

トランスジェンダー・ヨーロッパは2015年より過去12年間に殺害されたトランスジェンダーや多様なジェンダーの人々の数を発表している[40]。2021年度のトランスジェンダー・ヨーロッパによるレポートによれば、2020年10月1日から2021年9月30日までに世界中で殺害されたトランスジェンダーや多様なジェンダーの人たちが375人確認され、昨年度よりも7%増加した[41]。また殺害されたトランスジェンダーのうち96%がトランス女性またはトランスフェミニン（女性的なトランスジェンダー）で、殺害されたトランスジェンダーのうち職業が判明している人の58％がセックスワーカーだった[41]。トランスジェンダーへの憎悪犯罪は女性嫌悪、人種差別、外国人嫌悪、セックスワーカーへの差別が複雑に絡み合って生じていると同団体は指摘している[41]。

「トランスジェンダー追悼の日」も参照

トランスフォビアが起きる場所[編集]

就職における困難[編集]

認定NPO法人ReBitが2018年に調査した「調査報告：LGBTや性的マイノリティの 就職活動における経験と就労支援の現状」によれば、95名のトランスジェンダーの経験について87.4%が性的指向・性自認、もしくは性別違和に由来した困難等を経験していた[42]。困難の内訳としては「男女分けに関する困難（性別欄、服装・髪型・化粧等）」「カミングアウトにまつわる困難（クローズドでの就活、カミングアウトの有無や範囲、自分らしくあることによるカミングアウトの必要性など）」「人事・面接官の無理解による困難」などが上がっていた[42]。認定NPO法⼈虹⾊ダイバーシティと国際基督教⼤学ジェンダー研究センターとの共同調査と行われた「LGBTと職場環境に関するアンケート調査 niji VOICE 2020」によれば560名のトランスジェンダーの就業状況について17.3％が就業しておらず（コロナ前である2019年のデータでは15.3%）、42.53%が非正規雇用で、シスジェンダーの男女と比べて高率だった[43]。

職場でのハラスメント[編集]

男性として生まれ、女性として社会生活を送っているトランスジェンダーの会社員が、職場の上司から性別に関する発言を繰り返されてうつ病を発症し、休職に追い込まれたとして2022年に労災と認定された[44][45]。この事例では上司から「戸籍上は男性なのか女性なのか」とか「女性として見られたいのであれば細やかな心遣いが必要だ」などの発言をされ、さらに名前を「君付け」にしたり「彼」と称したりする行為が繰り返していた[44][45]。

2018年にはピクシブ社に務めているトランスジェンダーの会社員が元上司に性交渉の回数などを聞かれたほか、陰部に顔を押し当てられたり「なんで女装してんねん。アホかい。おまえ男やろがい」といった言葉をかけられたりするなどのハラスメントを受けた[46][47]。ピクシブは2022年9月、東京地裁での第1回口頭弁論で「使用者としての責任を認めます。人格や心を深く傷つける許されざる行為」として謝罪した[47][48]。

施設収容での扱い[編集]

市民的及び政治的権利に関する国際規約の第16条の『法の前で認められる権利』に根拠を持つジョグジャカルタ原則第3原則は、無条件でトランスジェンダーの人法的性別変更の承認を求めている。それにも拘らずMtF（性同一性が女性）のトランスジェンダーの人が刑務所や病院、入国管理局で男性施設に収容所され、性的暴力や非人道的扱いを受ける例が世界各地で報告されている。2012年にもデンマークに亡命したグァテマラ出身のトランスジェンダーの人（性同一性は女性）が身分証明書の性別記載を理由に男性用の難民収容所に収監され、強姦されるという事件が起こった。デンマーク当局が性同一性を理由とした難民認定を認めていないため、彼女は現在ヘイトクライムによる殺人が頻発する本国に強制送還される恐れがある[49]。

オンライン・ハラスメント[編集]

「性別は男と女の2つ。科学を信じましょう」と書かれたサインを掲げるマージョリー・テイラー・グリーン（左）と Libs of TikTokのチャヤ・ライチク（右）

トランスジェンダーの人々はインターネットのデジタルプラットフォーム上で標的にされ、嫌がらせを受け、虐待されるなど非人道的な扱いを受けている[3]。Brandwatch（英語版）の調査によれば、3年半にわたって1000万件のオンライン投稿を分析したところ、150万件のトランスフォビアのコメントが発見された[3]。

トランスジェンダーはシスジェンダーと比べてオンライン上で狙われやすい[50]。これらオンライン・ハラスメントはエコーチェンバー現象との関連も指摘されている[3]。

「反ジェンダー運動」も参照

脚注[編集]

  1. ^ Shelley, Christopher A. (2008). Transpeople: Repudiation, Trauma, Healing. Toronto: University of Toronto Press. pp. 32–35. ISBN 978-0802097842 
  2. ^ “New words list”. public.oed.com (2013年6月). 2020年11月8日閲覧。
  3. ^ a b c d “Exposed: The Scale of Transphobia Online”. Brandwatch. 2023年10月16日閲覧。
  4. ^ “Transgender people treated ‘inhumanely’ online”. BBC (2019年10月25日). 2023年10月16日閲覧。
  5. ^ a b c d e “GLAAD Media Reference Guide - Transgender Terms”. GLAAD. 2023年11月13日閲覧。
  6. ^ “A Taste of What’s in Store if Right-Wing Zealots Get Green Light to Sue Media”. FAIR (2023年3月10日). 2023年11月13日閲覧。
  7. ^ a b c “Trans Journalists Association Stylebook and Coverage Guide”. Trans Journalists Association. 2023年11月13日閲覧。
  8. ^ “JK Rowling says she’d happily go to prison for misgendering a trans person”. LGBTQ Nation (2023年10月18日). 2023年11月13日閲覧。
  9. ^ a b “「LGBTQ 報道ガイドライン –多様な性のあり方の視点から -」第2版策定”. LGBT法連合会 (2022年4月18日). 2022年4月22日閲覧。
  10. ^ 周司・高井 2023, p. 10.
  11. ^ “The Trans Journalists Association Tackles the Shortfalls of Media Coverage of Trans People”. Nieman Reports (2023年6月23日). 2023年11月13日閲覧。
  12. ^ “「LGBTQ報道ガイドライン」第2版が公開。「注意すべきフレーズ」が新設”. ハフポスト (2022年4月20日). 2023年11月13日閲覧。
  13. ^ “「LGBT男性」と書くのは、なぜ問題？　当事者団体、LGBTQの「報道ガイドライン」拡充”. 東京新聞 (2022年6月7日). 2023年11月13日閲覧。
  14. ^ “Health Effects of Misgendering”. WebMD (2022年11月10日). 2023年11月13日閲覧。
  15. ^ “Misgendering Is a Human Rights Violation, Canadian Court Rules”. Them (2021年10月4日). 2023年11月13日閲覧。
  16. ^ “Misgendering and deadnaming: Will this soon become illegal in Germany?”. Euronews (2022年9月1日). 2023年11月13日閲覧。
  17. ^ “What Is Transphobia?”. WebMD (2022年6月27日). 2023年3月16日閲覧。
  18. ^ “Nashville Police Say School Shooter Was Transgender”. Advocate (2023年3月27日). 2023年3月30日閲覧。
  19. ^ “Australia’s Lesbian Action Group refused permission to exclude trans women from events”. PinkNews (2023年10月17日). 2023年11月13日閲覧。
  20. ^ “Transgender and Non-Binary People FAQ”. Human Rights Campaign. 2023年11月14日閲覧。
  21. ^ “What Is Gender Transitioning?”. Verywell Health (2023年7月2日). 2023年11月14日閲覧。
  22. ^ a b 中塚幹也「「性同一性障害」の脱病理化とマイノリティ・ストレスICD-11の中の「性別不合」と心身医学に関与する人々の役割」『女性心身医学』第27巻第3号、2023年、207-208頁、2023年11月13日閲覧。 
  23. ^ “Is being trans a mental illness?”. TransHub. 2023年11月14日閲覧。
  24. ^ “What is gender-affirming care? Your questions answered”. Association of American Medical Colleges (2022年4月12日). 2023年11月14日閲覧。
  25. ^ “未成年の性別違和治療禁止法、連邦地裁が無効判断　米アーカンソー州”. BBC (2023年6月22日). 2023年11月14日閲覧。
  26. ^ “UN human rights committee calls on US to repeal anti-LGBTQ+ laws”. PinkNews (2023年11月11日). 2023年11月14日閲覧。
  27. ^ “NYT’s Anti-Trans Bias—by the Numbers”. FAIR (2023年5月11日). 2023年11月14日閲覧。
  28. ^ “Anti-trans documentary takes over X – but users are fighting back”. PinkNews (2023年11月2日). 2023年11月13日閲覧。
  29. ^ a b “性別移行してから後悔する人がたくさんいるのか”. はじめてのトランスジェンダー trans101.jp (2021年10月26日). 2023年11月14日閲覧。
  30. ^ “A New Study Shows Conservative Fears of “Transition Regret” Are Overblown”. Them (2022年10月22日). 2023年11月14日閲覧。
  31. ^ 葛原, 千景 (2023). “ディトランスVSトランスジェンダーを再考する 未来を不均衡に脆弱にする「正常な発達」に抗して”. Phantastopia 2. 
  32. ^ “Trump Vows to Gut Transgender Rights if Reelected President”. Advocate (2023年2月1日). 2023年11月14日閲覧。
  33. ^ a b Hildebrand-Chupp, Rowan (August 2020). “More than ‘canaries in the gender coal mine’: A transfeminist approach to research on detransition”. The Sociological Review 68 (4). doi:10.1177/0038026120934694. 
  34. ^ a b c d “The ex-gay movement crawled so the detransition movement could run”. Xtra Magazine (2023年11月10日). 2023年11月14日閲覧。
  35. ^ a b “How Therapists Are Trying to Convince Children That They’re Not Actually Trans”. Slate (2023年5月2日). 2023年11月14日閲覧。
  36. ^ a b c d “'Social contagion' isn’t causing more youths to be transgender, study finds”. NBCnews (2022年8月4日). 2023年11月14日閲覧。
  37. ^ “Why ‘rapid-onset gender dysphoria’ is bad science”. The Conversation (2018年3月22日). 2023年11月14日閲覧。
  38. ^ “There Is No Evidence That Rapid-Onset Gender Dysphoria Exists”. Psych Central (2018年12月4日). 2023年11月14日閲覧。
  39. ^ “The real reason why there’s a global rise in trans youth”. Aeon (2022年8月4日). 2023年11月14日閲覧。
  40. ^ “Trans Day of Remembrance Campaign”. Transgender Europe. 2023年8月28日閲覧。
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  42. ^ a b “2018年度性的少数者および障害のある性的少数者の就労に関する調査研究報告書”. Canpan fields. 2023年8月28日閲覧。
  43. ^ “Niji Voice2020 〜LGBTも働きやすい職場づくり、⽣きやすい社会づくりのための「声」集め〜”. Niji Bridge. 2023/828閲覧。
  44. ^ a b “トランスジェンダーの社員に上司が「ＳＯＧＩハラ」で労災認定”. NHK首都圏ニュース. 2023年8月28日閲覧。
  45. ^ a b “トランスジェンダー社員に上司「戸籍の性別変更を」…「ＳＯＧＩハラ」でうつ病、労災認定”. 読売新聞. 2023年8月28日閲覧。
  46. ^ 「「陰部に顔を押し当てられた」ピクシブ社、SOGIハラ認め全額賠償の意向。「深く傷つけてしまったことをお詫び」」『ハフィントンポスト』、2022年9月8日。
  47. ^ a b 「「なんで女装…」　社員への「SOGIハラ」、ピクシブが認めて謝罪」『朝日新聞』、2022年9月8日。
  48. ^ 「ピクシブ社、セクハラ訴訟で「請求の認諾」、全額支払う意向　男性上司は棄却求める」『弁護士ドットコムニュース』、2022年9月8日。
  49. ^ ““What I’m most afraid of when I go back, isn’t being killed. What really petrifies me is being attacked and tortured.”” (英語). 2020年11月8日閲覧。
  50. ^ Powell, Anastasia; Scott, Adrian J; Henry, Nicola (March 2020). “Digital harassment and abuse: Experiences of sexuality and gender minority adults” (英語). European Journal of Criminology 17 (2): 199–223. doi:10.1177/1477370818788006. ISSN 1477-3708. http://journals.sagepub.com/doi/10.1177/1477370818788006 2023年10月16日閲覧。. 

参考文献[編集]

関連項目[編集]

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