防衛大学校
| 防衛大学校 | |
|---|---|
 飛行機上から撮影した防衛大学校
|
|
| 大学校設置 | 1954年 |
| 創立 | 1952年 |
| 大学校種別 | 省庁大学校 |
| 設置者 | 防衛省 |
| 本部所在地 | 神奈川県横須賀市走水1-10-20 |
| キャンパス | 横須賀（神奈川県横須賀市） |
| 学群 | 応用科学群 電気情報学群 システム工学群 人文社会科学群 |
| 研究科 | 理工学研究科 総合安全保障研究科 |
| ウェブサイト | 防衛大学校公式サイト |
防衛大学校（ぼうえいだいがっこう、英語:National Defense Academy of Japan）は、神奈川県横須賀市走水1-10-20に本部を置く日本の省庁大学校である。1954年に設置された。大学校の略称は防大、防衛大。
目次 |
[編集] 概観
[編集] 大学校全体
日本の幹部自衛官となるべき者を教育訓練する防衛省の施設等機関であり、位置付けは諸外国の士官学校に相当し、幹部自衛官の教育・育成を主たる目的としている。教育課程は、本科、理工学研究科及び総合安全保障研究科の三つがあるが、一般に「防衛大学校」というと本科のみを指すことも多い。本校は学校教育法の定める一条校としての「大学」ではない。
平成23年度予算額は約147億円。
[編集] 教育および研究
本科学生は、幹部自衛官となるべき者の教育を前提にしており、卒業後は直ちに陸・海・空自衛官に任官（曹長）し、幹部候補生学校（陸上・海上・航空）へ入校する。
防衛大学校本科は「大学の学部に相当する教育課程」として認定されており、卒業すれば独立行政法人大学評価・学位授与機構から「学士」の学位が、文部科学省所管の大学と同様に授与される。また、実践的な面での能力を身に付けるため、大学相当のカリキュラムに加え各種訓練も行われる。卒業に際しては、それぞれの専攻に応じて、大学評価・学位授与機構から、次の種類の学士の学位が授与されている。
- 学士（人文科学）
- 学士（社会科学）
- 学士（理学）
- 学士（工学）
なお、学位授与機構の定める単位を4年間で確保するために、課業終了後においても「自習」が義務付けられている時間がある。
[編集] 学費返還に向けての動き
防衛医科大学校にあるような卒業後一定の年限を経ずに退官した者に対する学費返還制度を設けていなかったが、2009年に成立した民主党政権下で行われた行政刷新会議の結果を受けて同大学は大学校長を長とする「防大改革に関する検討委員会」を設置し、2011年（平成23年）6月に償還金制度導入を求める報告書をまとめた。徴収額は卒業時の任官辞退者で国公立大学4年在学間の授業料・入学金に相当する約250万円としており、2014年（平成26年）からの入校者を対象とした導入を目指している。防衛省は当該制度の導入を盛り込んだ自衛隊法の改正法案を2012年1月に召集の第180回国会に提出する[1]。なお、防衛省は人件費改革の一環として平成22年度から採用を開始した自衛官候補生制度についても初任期の中途退職者に対する手当の償還義務を設けている。
[編集] 学風および特色
防衛大学校は一般の大学と同じように、入校に際し試験に合格する必要があるが、一般の大学入試とは異なり、入校すると防衛省職員として勉学が「課業」となるため、いわゆる入学試験ではなく「採用試験」が正式な呼称である[2]。 平成23年度入校（第59期）一般採用試験の募集人員は人文・社会科学専攻が約65名（うち女子約5名）、理工学専攻が約285名（うち女子約25名）である。
応募条件には年齢のほか、日本国籍の有無や自衛隊員となる条件を満たしていることが必要[3]であり、一般的な大学の出願条件とは異なる。
一般採用試験は、防衛医科大学校と同様に秋頃、日本各地で行われる。1次試験は3教科（理工学専攻は英語・数学・理科、人文・社会科学専攻は英語・国語・地歴公民数学）の学科試験がマークセンス・記述方式で実施される。1次試験に合格すると2次試験では身長・体重・視力・尿検査等の身体検査[4]、小論文試験及び口述試験（面接）が科される。「採用試験」のため、無料で受験できる[5]。
また、採用後は給与や被服も支給され、2006年4月現在で学生手当（給料）が月額約11万円、年2回の期末手当（賞与）が年額約38万円[6]である。学生に給与が支給される省庁大学校は、他に防衛医科大学校、気象大学校、海上保安大学校、航空保安大学校がある。これらの大学校の学生は公務員でもあるため、アルバイトなどの副業は禁止されている。
防衛大学校の本科卒業式は内閣総理大臣や防衛大臣の出席、訓示が慣例となっている。
[編集] 組織
防衛大学校には、学校長（防衛教官）の下に、副校長2人（防衛事務官1人、防衛教官1人）及び幹事1人（陸将[7]である自衛官）その他総務部や学群等が置かれている。
副校長及び幹事は、学校長の命を受け、学校長を助け、主として、それぞれ特定の事項を整理する職として置かれており、教官をもって充てる副校長は教務部に関する事項を、幹事は訓練部に関する事項を、防衛事務官をもって充てる副校長はそれらの事項以外の事項をそれぞれ整理するものとされている[8]。幹事には、主に、師団長経験者が充てられ、大学校職員である自衛官の中では最も高位である。
また、一般の大学のように教授会も置かれているが、教授会は、防衛大学校長、教官をもって充てる副校長、幹事及び教授をもって組織されている[9]。
[編集] 沿革
[編集] 略歴
第二次世界大戦以前の日本においては、陸軍将校と海軍士官の教育は、それぞれ別個の陸軍士官学校と海軍兵学校とで行われており、さらに上級将校の教育機関として陸軍大学校と海軍大学校があった。これによって学校の規模を小さくし、それぞれにおいては一体感を持ちかつ専門的教育を施すことができていた。ところが、陸海軍相互においての人事交流が少なく、一体となって総力戦を遂行すべき有事にあっても相互の不信から不協和音が生じることが少なくなかった。
そこで、陸海軍解体後に発足した保安庁においてはその反省に鑑み、幹部保安官と幹部警備官に4年間共通の教育を施し、任官後にそれぞれ個別の教育を施すこととし、保安大学校を発足させた。いわゆる「同じ釜の飯を食った仲間」という意識を持たせ、相手を携えて国防の中核を担わせる趣旨である。
実際に同期生の間では、陸海空の別を問わず、特に校友会、中隊を同じくする者の親交が深い。
1953年（昭和28年）4月1日に入校した本科第1期学生は、在校中に保安庁から防衛庁への改組を経て、新たに宣誓を行うなどの体験を経ながら4年後に卒業した。また、設立からの教育の特徴としては、戦前の精神力至上主義への反省とともに、近代戦を遂行するには作戦、管理、兵站部門等も含めて数理的素養及び知識が絶対的に必要であることから理科系重視となっている[10]
[編集] 年表
- 1952年（昭和27年）8月1日 保安庁法の施行により「総理府の外局である保安庁の附属機関」として保安大学校が設置される
- 1953年（昭和28年）4月1日 横須賀久里浜の仮校舎で開校
- 1954年（昭和29年）7月1日 防衛庁設置法の施行により保安大学校が「総理府の外局である防衛庁の附属機関」の防衛大学校となる
- 1955年（昭和30年）4月1日 横須賀市小原台に移転
- 1957年（昭和32年）3月26日 本科第1期学生の卒業式を行う
- 1962年（昭和37年）4月1日 理工学研究科を開設
- 1964年（昭和39年）3月14日 理工学研究科の第1期学生の卒業式を行う
- 1974年（昭和49年）4月1日 人文・社会科学専攻課程を開設
- 1984年（昭和59年）7月1日 防衛庁設置法の一部改正により「総理府の外局である防衛庁の施設等機関」となる
- 1989年（平成元年）4月1日 教育課程を改め、専門を学科に再編成する
- 1992年（平成4年）3月22日 初めて本科卒業生（本科第36期）に学士の学位が授与される
- 1992年（平成4年）4月1日 本科学生に初めて女子の入校が許可される（本科第40期）
- 1992年（平成4年）9月18日 初めて理工学研究科卒業生（第29期）に修士の学位が授与される
- 1997年（平成9年）4月1日 総合安全保障研究科を開設する
- 2000年（平成12年）4月1日 本科の組織を改め、6学群14学科、7教育室となり、理工学研究科に前期課程及び後期課程を開設する
- 2001年（平成13年）1月6日 防衛庁設置法の一部改正により「内閣府の外局である防衛庁の施設等機関」となる
- 2001年（平成13年）4月1日 理工学研究科後期課程を開講する
- 2005年（平成17年）4月1日 防衛学教育学群に安全保障・危機管理教育センターを置く
- 2007年（平成19年）1月9日 防衛省設置法により「防衛省の施設等機関」となる
- 2007年（平成19年）4月1日 訓練部に総括首席指導教官を設置
- 2009年（平成21年）4月1日 総合安全保障研究科後期課程を開設
[編集] 基礎データ
[編集] 所在地
- 横須賀キャンパス（神奈川県横須賀市走水1-10-20）
[編集] 教育および研究
[編集] 組織
[編集] 専門学科
- 理工学専攻
- 応用科学群
- 応用物理学科
- 応用化学科
- 地球海洋学科
- 電気情報学群
- 電気電子工学科
- 通信工学科
- 情報工学科
- 機能材料工学科
- システム工学群
- 機械工学科
- 機械システム工学科
- 航空宇宙工学科
- 建設環境工学科
- 応用科学群
- 人文・社会科学専攻
- 人文社会科学群
- 人間文化学科
- 公共政策学科
- 国際関係学科
- 人文社会科学群
[編集] 教育室
- 総合教育学群
- 総合教養教育室
- 外国語教育室
- 体育学教育室
- 数学教育室
- 防衛学教育学群[11]
- 国防論教育室
- 戦略教育室
- 統率・戦史教育室
- 安全保障・危機管理教育センター
[編集] 研究科
[編集] 訓練部
[編集] 付属機関
- 総合情報図書館
- 学術情報官
- 遠隔・マルチメディア教育研究部門
- IT技術研究部門
- 情報システム活用研究部門
- 学術情報官
- 資料館
[編集] 教育
[編集] 防衛学
本科学生は、専門区分や要員区分（陸、海、空各自衛隊要員別）に関わらず、原則として共通した内容の防衛学を履修する。ただし、要員別の科目や選択科目もある。個別の科目としては、以下のとおり。
- 防衛学概論
- 国防論
- 世界戦争史
- 日本戦争史
- 戦略
- 軍事と科学技術
- 作戦
- 陸上作戦・海上作戦・航空作戦（各要員別に履修）
- 統率
- 防衛学特論
- その他
※以上、「防衛大学校規則」[12]を参照
防衛学は、一般に軍事学と呼ばれているものに相当し、その具体的内容の一端は、防衛学の教官を中心にしたグループの著作『軍事学入門』により知ることができる。
なお、過去、防衛学は陸上防衛学、海上防衛学、航空防衛学の三つに区分され各要員別の履修となっていた。その内容は、現行の防衛学と同様のもののほかに、それぞれ個別の内容（例えば陸上防衛学では築城、通信、戦術等、海上防衛学では航海学、機関学、運用学等、航空防衛学では警備、整備、搭乗等）が相当程度含まれていた。現行の要員共通の防衛学を導入するに当たって、これらの要員別の教科内容は、防大の訓練課程及び防大卒業後の幹部候補生学校に振り替えられた。
[編集] 学生生活
- 本科学生は、入校後は敷地内の学生舎での集団生活が義務付けられており、集団行動と規則正しい生活により、将来の幹部自衛官たる礼儀作法を身に付ける。
- 制服については防衛大学校本科学生の制服を参照
- 課業行進曲として防衛大学校行進曲が使用されている。
- 在校中に同一理由で二度留年することは許されない（二度目の留年＝退学）。
[編集] 学生隊
本科学生全員（2000人弱）で連隊規模の「学生隊」を編成する。学生隊は4個大隊からなり、大隊は4個中隊、中隊は3個小隊、小隊は約30～40名からなる（分隊・班はない）。それぞれに学生長が置かれる。2004年（平成16年）度までは1個中隊に1～4学年までが混合で所属していたが、2005年（平成17年）度から1学年が1個小隊を組むようになった。ただし、学生長は4学年が務める。
卒業式では、閉式直後に本科卒業生総代である後期学生隊学生長の「n期学生隊解散」の号令とともに、本科卒業生一同が一斉に制帽を宙に放り投げ、講堂から飛び出して行く光景が、例年テレビ放送され有名である[13]。なお、制帽は官給品であり、在校生によって回収され学校に返納されるが、私物として購入することができるので、記念として手元に残しておく者も多い。
[編集] 校友会（クラブ活動）
本科の学生は、必ず体育系の校友会に入部することとなっている[14]。 特筆すべきは吹奏楽部が体育系の扱いを受けていることである。これは、観閲式や開校記念祭での行進曲等の演奏その他、学校の顔として大きな役割を果たしており、それゆえ、練習時間を確保する必要があるからである。
その他、特徴のある校友会は以下の通りである。
[編集] 学園祭
毎年、学園祭として開校記念祭が開催される。そこで行われる競技の中に、棒倒しがある。1990年には、アイドルタレントの渡辺満里奈が訪れた。
[編集] 研究科
研究科として、理工学研究科及び総合安全保障研究科が置かれている。これは、学校教育法上の大学院に相当するものである。修了後、大学評価・学位授与機構の審査に合格すると学位が授与される。自衛隊員以外の者も入学することがある[16]。
授与される学位の種類は、
- 修士（理学）
- 修士（工学）
- 修士（安全保障学）
- 博士（理学）
- 博士（工学）
である。
なお、平成14年度までは、「修士（安全保障学）」ではなく、「修士（社会科学）」が授与されていた。
[編集] 大学校関係者と組織
詳細は「防衛大学校の人物一覧」を参照
[編集] 施設
[編集] キャンパス
[編集] 寮
敷地内に学生舎がある。一時期は「ゆとり」確保のために一部屋二人の時期、一部屋四人の時期が有ったが，良き伝統が継承されないため，現在は元の通り八人部屋である。各学年の学生が二人ずつ生活している。自炊も可能な設備があり，簡単な食事なども寮の中で作れる。
[編集] 対外関係
本校は主に発展途上国から長期留学生を受け入れている。もちろん彼らも母国の軍人であり、帰国後は母国の軍隊の第一線で活躍することとなる。長期留学生を派遣したことのある国は以下の通りである。
[編集] 関係校
- 防衛医科大学校
- 陸上自衛隊幹部候補生学校・海上自衛隊幹部候補生学校・航空自衛隊幹部候補生学校
- 陸上自衛隊高等工科学校 - 例年10名程度の生徒が推薦入学する。
[編集] 公式サイト
[編集] 参考文献
[編集] 学校史
- 防衛大学校10年史編集委員会『防衛大学校十年史』防衛大学校、1965年
- 防衛大学校20年史編集委員会『防衛大学校20年史』防衛大学校、1974年
- 防衛大学校五十年史編纂事業委員会編『防衛大学校五十年史』防衛大学校、2004年
[編集] 防衛大学校全般に関する文献
- 槙智雄『防衛の務め－防衛大学校における校長講話』甲陽書房、1965年
- 岡田俊恒『防衛大学校－その教育と学生生活の全貌』教育社（教育新書）、1979年
- 村上竜「防衛大学校－純粋培養は避け「文」を重視」『朝日ジャーナル』1980年8月22日
- 四方洋、飯島一孝『青春の小原台－防大一期の三十年』毎日新聞社、1986年
- 田谷史郎『俺の青春－防大生の赤裸々日記』エイデル研究所、1986年
- 小川和久『リーダーのいない経済大国－日本を救う国家的リーダーシップ』太陽企画出版、1987年
- 土屋道雄『小原台の青春－防衛大学生の日記』高木書房、1997年
- 中森鎭雄『防衛大学校の真実－矛盾と葛藤の五〇年史』経済界、2004年
- 永澤勲雄「防衛学教育の50年の歩みと研究活動」『防衛学研究』第30号、2004年3月
- 鈴木健一、鈴木普慈夫『陸士・海兵・防衛大の教育史論』ぶんしん出版、2006年
[編集] 防衛大学校の教育を反映した文献
- 防衛大学校防衛学研究会編『軍事学入門』かや書房、1999年
- 防衛大学校安全保障学研究会編著『新訂第4版 安全保障学入門』亜紀書房、2009年
[編集] 脚注
- ^ 防衛大、任官辞退で250万円徴収、26年4月入校生からMSN産経、2012年1月23日閲覧
- ^ 課業のため、学費という概念は存在せず、逆に「学生手当」という名の給与が支給される。
- ^ 第58期 防衛大学校学生募集要項 2009年12月14日(JST)閲覧 防衛大学校HPより閲覧可能
- ^ かつては一般の自衛官採用時と同じく、肛門・陰部の検査を含む身体検査も行われていた時期があったが、現在は問診で代用されている。自衛官等の採用のための身体検査に関する訓令（附表第3「11 消化器系の疾患（腹壁の異常を含む）」、「14 尿路、男性生殖器系の疾患」、「15 女性生殖器（乳房を含む）の疾患等」）を参照。
- ^ 地元近隣で行われ受験料も不要であるので、他の難関大学を志望する受験生が模擬試験代わりに受験する事も多い。
- ^ 支給される学生手当からは、共済組合掛金、福祉貯金、団体保険掛け金等が控除され、実際の受取額は約8万5千円程度になる。
- ^ 初期は陸将補。1人だけ海将補が充てられたことがある（防衛大学校の人物一覧#幹事参照。）。
- ^ 防衛大学校の副校長及び幹事の職務に関する訓令
- ^ 防衛大学校の教授会の組織及び運営に関する訓令
- ^ 平成23年度入校の一般採用試験による募集人員は、人文・社会科学専攻が約65名、理工学専攻が約285名である。その他推薦採用試験がある。
- ^ 創設以来、「陸上防衛学教室」、「海上防衛学教室」及び「航空防衛学教室」に分かれていたが、2000年（平成12年）4月1日に科目別による3つの教育室に再編された。
- ^ 防衛大学校規則（昭和36年12月22日防衛庁訓令第81号）
- ^ これはアメリカ陸軍士官学校（ウェストポイント）等の「ハット・トス」を真似たものといわれている。
- ^ ただし、「事故」つまり規則違反で処分されるなどの理由で退部したりするなどして再入部しない者もいる。
- ^ 国士舘大学、山梨学院大学にもあるが、競技人口が少ないため、部員全員がインターカレッジ大会に出場できる現状である。
- ^ 総合安全保障研究科第3期に留学した朝日新聞社谷田邦一記者の体験記が公開されている防衛大学『留学』記。
[編集] 関連項目
|
||||||||||||||||||||||||||
座標: 北緯35度15分27.6秒 東経139度43分19.1秒 / 北緯35.257667度 東経139.721972度
