軍学校

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軍学校(ぐんがっこう)とは、軍隊など軍事組織の学校である。学校の形態、制度等は時代や国あるいは軍事組織の種類によって異なるが、大別すると軍人(またはそれに類する者)を補充するための養成教育を主とする学校と、より高度な技能や知識の教育を主とする学校がある。ただし同一の学校で複数の機能を備える場合もあり、すべてを明確に区別することは困難である[1]

概要[編集]

軍事組織[* 1]はその質の向上や維持のため、構成員の教育が重要となる。教育の多くは学校という名称をもたない教育隊やその他の部隊等で行われるが、一部は特に学校を設けて教育を行う。指揮官となる者には部下の統率にふさわしい知識や素養を持たせるよう、補充のための学校が古くから設立され養成教育を行ってきた。代表的なものが各国、各軍の士官学校である。また指揮官となる者をさらに質の高いものとするため若年のうちから教育する学校、あるいは上級の指揮官や参謀としての任務に堪えられる高等な戦術戦略を教育する学校を設けることもある。

前述の学校とは別に構成員の役割や運用法が多様化し、それぞれ特化したことへの対応、または使用する機器が複雑化していくことに対応するためにも専門の学校を設けて高度な教育を行う。具体的な例としては砲兵学校、経理学校、機関学校、通信学校などである。ここに挙げた学校名は、かつて日本に存在した学校名を便宜的にあてはめたもので、軍学校の種類や名称は国や時代あるいは組織により千差万別である。軍学校は原則として軍事組織の一部であり、被教育者の身体検査基準や規律は組織に適していることが要求される。

軍学校の第一義的な目的は組織構成員または構成員となる者に対する教育であるが、一般の大学等と同様に専門研究等を行ったり出版物その他を発表することもある。

諸外国の軍学校[編集]

最古の軍学校はイギリスの王立陸軍士官学校で、特に専門の知識が必要となる砲兵と工兵士官将校)養成教育のため18世紀に設立された。ほかにイギリスでは王立陸軍大学が19世紀初頭に設けられたが、どちらも第二次世界大戦ととも閉鎖され、戦後サンドハースト王立陸軍士官学校として再建された。フランスのサン・シール陸軍士官学校は19世紀初頭に設立され、同校は日本を含む多くの国の陸軍士官学校創設時に参考とされている。アメリカ合衆国では「ウェストポイント」や「アナポリス」の通称で知られる陸軍と海軍の士官養成学校が、それぞれ19世紀に設立された。

上記の学校は特に有名な数例に過ぎず、世界には数多くの軍学校が存在する。

日本の軍学校[編集]

古くからの武士やその子弟に対する教育を別とすれば、陸軍の学校は1868年明治元年)旧暦7月、京都府に兵学校が置かれたのが始まりである[2][3]。この場合の「兵」は兵士のことではなく軍事を意味し、将校と下士官[* 2]を養成した。翌年、兵学校は兵学所と改称したのち大阪府玉造に移され、さらに兵学寮となり士官生徒を教育する青年舎と幼年生徒を教育する幼年舎にわけられた。1872年(明治5年)、兵学寮は東京府に移転し、1874年(明治7年)8月に独立して陸軍士官学校となった。

海軍1869年(明治2年)旧暦9月、兵部省が東京府築地に海軍操練所を置き海軍修業生を教育した。海軍操練所は翌年、海軍兵学寮と改称され、さらに1876年(明治9年)8月、海軍兵学校となった[2]。以後、陸海軍ともに多くの学校を設置して教育と研究を行った。陸海軍の学校は学費が不要であり[* 3]、かつ生徒には毎月手当が支給されるため、資産を持たない家の子弟にとっては経済的な負担なく高等官である陸軍将校、海軍士官、あるいは判任官である下士官という官吏になる方法のひとつでもあった。

1945年昭和20年)の第二次世界大戦(太平洋戦争)敗戦により陸海軍が廃止されて以来、日本には軍隊がなく軍学校も存在しない。しかし公式には軍隊とされない自衛隊をめぐり、国内外で多様な解釈がある。

日本陸軍[編集]

陸軍の教育は初期には兵部省を受け継いだ陸軍省が管理し、1887年(明治20年)6月より監軍部が担当した。1898年(明治31年)1月からは監軍部を廃止して新たに設置された教育総監部が担当した。そのため陸軍の学校は航空関係の学校が設立されるまでは大半が教育総監部の所轄であった。経理部、軍医部など各部の学校と、兵科であっても憲兵科と技術に従事する者(1940年に技術部となる)の学校は陸軍省の所轄となった。参謀を養成することを目的として設立された陸軍大学校参謀本部の所轄であり、ほかに陸軍中野学校は陸軍省の所轄学校として設立されたが、1942年(昭和17年)4月より参謀本部が管轄した[4]

航空関係の学校は1919年大正8年)4月、最初となる陸軍航空学校と同時に設置された陸軍航空部が管轄し、1925年(大正14年)5月、陸軍航空部は陸軍航空本部となり管轄を継承した。1938年(昭和13年)12月、航空関係の教育専任の陸軍航空総監部が設立されると航空関係の学校は陸軍航空総監部の所轄となった。また航空の例にならい1941年(昭和16年)4月、陸軍省の外局に陸軍機甲本部が設置された[5]。これ以後陸軍騎兵学校と、自動車、戦車関係の学校は陸軍機甲本部が管轄した。

陸軍では学校の機能により、将校あるいは下士官となる者に養成教育を行う学校を「補充学校」、軍人に特別な技能や知識を教育する学校を「実施学校」と一部で呼んだ[6][1]。しかし両方の機能を備える学校もあり厳密な区別ができないため、明確に規定されたものではなく俗称である[1]

学校における被教育者は教育課程その他の条件により学生、生徒、下士官候補者などがあり、学校に入ることは入校といった。教育を修了して学校を離れることは、学校や教育課程により卒業のほかに退校という表現を使う場合があった[7][8]

管轄する官衙[* 4]により分類(管轄する官衙が変わるものは、原則として期間の長かった官衙を優先)し、陸軍の学校を以下に列記する。

教育総監部所轄学校
陸軍省所轄学校
参謀本部所轄学校
航空関係諸学校

日本海軍[編集]

海軍には陸軍の教育総監部に相当する天皇直隷の教育統轄機関がなく、軍政を統轄する海軍省が教育も担当した。1900年(明治33年)5月、海軍省の外局として海軍教育本部が設立され海軍の諸学校を管轄したが、1923年大正12年)4月に規模を縮小して省内の教育局となった[9]。以後、海軍の学校は海軍省の所轄学校と各鎮守府の所轄学校にわけられた[10]

海軍兵学校海軍機関学校海軍経理学校はいわゆる「海軍三校」とされ[11]、士官の養成教育を行った。受験時の身体検査で裸眼視力1.0以上が合格基準である海軍兵学校に対し、海軍経理学校は眼鏡等を使用した矯正視力1.0以上を可としたので[* 5]、海軍士官志望でありながら視力の低い者にも人気があった[12]

陸軍の「実施学校」に相当するものが海軍では「術科学校」と呼ばれる場合があるが、これも公式には規定されていない俗称である。学校設置の法令は勅令により、教育内容は官房通達によっていた[13]

海軍には以下の学校があった(便宜的に管轄官衙で分類した)。

海軍省所轄学校
鎮守府所轄学校

脚注[編集]

注釈[編集]

  1. ^ 軍隊のほかアメリカ沿岸警備隊などを含める。
  2. ^ 当時は下士官のことを下士と呼んだ。
  3. ^ 陸軍幼年学校だけは原則として学費が必要であった。
  4. ^ 官衙(かんが)とは官庁あるいは役所を意味する。教育総監部、陸軍省、参謀本部、陸軍航空総監部などは総称して陸軍官衙とよばれる。
  5. ^ 本文の例は1930年1月時点による。『現行 兵事法令集 2 服役 補充 召募之部 昭和4年8月発行(防衛省防衛研究所)』 アジア歴史資料センター Ref.C12120776400 

出典[編集]

  1. ^ a b c 『事典 昭和戦前期の日本 制度と実態』332頁
  2. ^ a b 『海軍制度沿革史 巻二』557頁
  3. ^ 『陸軍大学校』70頁
  4. ^ 『日本陸海軍総合事典』725頁
  5. ^ 『陸軍軍戦備』305-306頁
  6. ^ 『図説 帝国陸軍』278頁
  7. ^ 彙報 学生退校陸軍歩兵学校『官報』第498号、1914年3月30日
  8. ^ 彙報 学生退校陸軍経理学校『官報』第3047号、1937年3月3日
  9. ^ 御署名原本・大正十二年・勅令第百二十六号・海軍省官制中改正加除海軍教育本部条例及海軍建築本部令廃止(国立公文書館)』 アジア歴史資料センター Ref.A03021442000 
  10. ^ 『事典 昭和戦前期の日本 制度と実態』363-364頁
  11. ^ 『海軍士官を志す人の為めに』44頁
  12. ^ 『事典 昭和戦前期の日本 制度と実態』368頁
  13. ^ 『事典 昭和戦前期の日本 制度と実態』364頁

参考文献[編集]

  • 秦郁彦編『日本陸海軍総合事典』初版、東京大学出版会、1991年。
  • 伊藤隆監修・百瀬孝著『事典 昭和戦前期の日本 制度と実態』吉川弘文館、1990年。
  • 外山操・森松俊夫編著『帝国陸軍編制総覧 第一巻』芙蓉書房出版、1993年。
  • 防衛庁防衛研修所戦史室『陸軍軍戦備』朝雲新聞社戦史叢書〉、1979年。
  • 上法快男編『陸軍大学校』芙蓉書房、1974年。
  • 陸軍航空士官学校史刊行会編『陸軍航空士官学校』1996年。
  • 森松俊夫監修・太平洋戦争研究会編『図説 帝国陸軍 旧日本陸軍完全ガイド』翔泳社、1995年。
  • 大久保弘一『陸軍読本』日本評論社、1938年。(国立国会図書館デジタル化資料)
  • 武田謙二『新陸軍読本』高山書院、1940年。(国立国会図書館デジタル化資料)
  • 海軍大臣官房『海軍制度沿革史 巻二』1941年。(国立国会図書館デジタル化資料)
  • 海軍有終会編『海軍士官を志す人の為めに 附 海軍文官志願者の栞』海軍有終会、1937年。(国立国会図書館デジタル化資料)

関連項目[編集]