礼砲

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米海軍による礼砲の実施。
米陸軍のM5 3インチ砲による礼砲射撃

礼砲(れいほう)とは、国際儀礼上行われている、大砲を使用した、軍隊における礼式の一種である。空包を発射し、敬意を表明する。

かつての大砲(先込め砲)は連射ができず、再装填するには砲身の清掃や砲薬の充填などの作業が必要であったため、空砲の発射によって予め実弾が装填されていないことを証明し、敵意のないことを示すために行われたのが起源といわれている。英語では「Gun Salutes」という。

礼砲の数[編集]

礼砲の数は、受礼者の等級によって異なり、一般的には次の通りであるが、国によっては細部に差異があることもある。なお、受礼者としては主に外交官将官等が想定されている。

  1. 国旗元首天皇国王大統領など)、皇族 21発
  2. 副大統領首相国賓 19発
  3. 閣僚特命全権大使大将統合陸上海上航空幕僚長) 17発
  4. 特命全権公使中将(陸・海・空将) 15発
  5. 臨時代理大使少将(陸・海・空将補) 13発
  6. 臨時代理公使総領事准将 11発
  7. 領事 7発

礼砲の習慣が行なわれるようになった当初は、礼砲は奇数弔砲偶数という慣例があっただけで、発射数に制限はなく、際限なく発射されていた。王政復古した直後のイギリスでは、苦しい財政事情の中で海軍の再建と拡充を行なわなければならなかった。そこで1675年、当時の海軍本部書記官長サミュエル・ピープスが経費節減の一環として礼砲の発射数を規定し、最大発射数を21発とした。この時定められた発射数が現在に至るまで踏襲されている[1]。なお、礼砲実施中はマストに相手国の国旗や軍艦旗を掲揚する。礼砲射撃の間隔は、5秒ごとが標準とされ、自衛隊の実施要領でも3から5秒とされている[2]

日本における運用[編集]

旧日本軍の礼砲[編集]

旧日本軍の海軍礼砲は、海軍礼砲令に以下の規定がなされていた。

  1. 皇礼砲 天皇、太皇太后皇太后及び皇后に対しては21発、他の皇族に対しては公式の時に限り同数の礼砲を行なう。
  2. 軍艦が外国領海内に入り答砲し得る軍艦、砲台がある場合は当該国の国旗に対し21発の礼砲を行なう。
  3. 天長節紀元節その他特別の祝典に際しては皇礼砲を行なう。
  4. 海軍武官に対しては海軍大臣軍令部総長、特命検閲使および海軍大将に対しては17発、海軍中将に対しては15発、海軍少将に対しては13発、代将司令官である大佐に対しては11発。
  5. 台湾総督朝鮮総督及び関東長官に対しては17発。
  6. その他文官に対しては、特命全権大使に19発、特命全権公使に15発、弁理公使に13発、代理大使及び公使に11発、総領事に9発、領事に7発、代理領事に5発。

これらの礼砲を施行する艦には武官に対する時は大檣頂にその将旗を掲げ、文官に対する時は前檣頂に国旗を掲げる。外国の礼砲に対しては、同数を答砲する。礼砲の発射間隔は毎発5秒である。

自衛隊の礼砲[編集]

第二次世界大戦後、海軍を解体した日本では、しばらくの間、礼砲は行われていなかったが、1958年昭和33年)4月1日から自衛隊が担当して行われることとなった[3]。「自衛隊の礼式に関する訓令」[4]により、防衛大臣[5]が公式に招待した外国の賓客が日本国に到着し及び日本国を離去する場合や防衛大臣が国際儀礼上必要があると認める場合に行われている。また昭和天皇大喪の礼今上天皇即位の礼の際にも自衛隊による21発の皇礼砲が撃たれた[6][7]

外国の賓客[8]に対する礼砲は、陸上自衛隊特科連隊等において臨時に礼砲中隊を編成し、実施されている。東京で行われる場合、主に第1特科隊東京都警備地区とする第1師団特科部隊)などで礼砲中隊が臨時編成される[2][9]105ミリ榴弾砲等を使用するが、105ミリ榴弾砲は現在全て退役しているため補給処等から一時管理替えして使用する。

友好国の軍艦東京湾を訪問する際、礼砲実施の申し入れがあった場合には、3門のMk 22 3インチ砲が設置されている三浦半島先端の観音崎警備所の礼砲台にて、水道通過時に礼砲が実施されている[2]海上自衛隊自衛艦が外国を訪問する際にも礼砲交換が実施されており、練習艦かしま等は礼砲用の小型砲を装備している。

脚注[編集]

  1. ^ 小林幸雄 『図説イングランド海軍の歴史』 原書房、2007年1月。ISBN 978-4-562-04048-3
  2. ^ a b c 栄誉礼等及び礼砲の実施要綱について(通達)
  3. ^ 「国賓等に対し自衛隊が栄誉礼、儀じょう及び礼砲を行うことに関する件」(1957年8月27日閣議了解)。
  4. ^ 昭和39年5月8日防衛庁訓令第14号。
  5. ^ 防衛庁時代は防衛庁長官。以下同じ。
  6. ^ 平成元年年防衛白書
  7. ^ 平成3年防衛白書
  8. ^ 友好国の政府要人・政府が相当と認める場合
  9. ^ 方面特科団(隊)を編成する方面隊においては当該部隊が編成を担任する他、方面総監部が所在する地域を管轄する師団等隷下の特科部隊が担任する場合もある

関連項目[編集]

外部リンク[編集]