フランス軍

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フランス軍（フランス語：Forces armées françaises）とは、フランスの軍隊のことである。現在、フランス陸軍（Armée de Terre française）・フランス海軍（Marine nationale）・フランス空軍（Armée de l'air française）さらに第四の軍としてフランス国家憲兵隊（Gendarmerie nationale française）を保有し、それらの質は世界の中でも有数の軍事力であると言われている。

[編集] 組織

陸軍（以下を含む）
海軍（以下を含む）
- 航空隊
- 基地防衛隊、コマンド部隊
空軍
国家憲兵（以下を含む）

[編集] 兵力

フランス軍は全軍合わせて約300,000人の兵力を有する。この内、約100,000人は国家憲兵に属する。以前は徴兵制が存在していたが、2001年に廃止され現在は志願制となっている。兵役義務は存在しないが、男女を問わず一定年齢に達すると徴兵登録を行わなければならない。

[編集] 国際的な立場

[編集] 最近のフランス軍の動向

[編集] NATOへの復帰

シャルル・ド・ゴール大統領による独自路線により、1966年にNATOの軍事機構からは脱退していたが、親米派のニコラ・サルコジ大統領によって創設60周年を迎える2009年に全面復帰する国防白書を明らかにしている。

[編集] 海外への展開

第二次世界大戦前と比べると大幅に少なくなったが、現在のフランス軍も常時海外へ展開している。一つは、南米やカリブ海、インド洋、太平洋に点在するフランスの海外領土の防衛の為に比較的小規模の部隊を常駐させている。一部では独立運動の鎮圧を行っている。

もう一つは、旧フランス植民地（多くはアフリカ）に旧宗主国として内戦や地域紛争に介入したり、ウラン鉱などの利権防衛の為に外人部隊などが派遣されている。植民地の独立後もフランスが利権を持つ地域は多く、過去の領土的野心ではなく、利権の防衛に主眼が置かれている。

さらにもう一つは、NATOやWEUなどと協調して多国籍軍に参加したり、ドイツと合同旅団を構成したり、国際的に多国間の枠組みの中で指導的立場としてふるまっている。

[編集] 核戦力

フランスの独自路線の象徴で、フランス軍の中でも最優先の位置付けで予算配分を受けている。フランス海軍・戦略海洋部隊の戦略ミサイル原子力潜水艦にはM45 潜水艦発射弾道ミサイルが搭載され、フランス空軍のミラージュ2000NにはASMP空中発射型巡航ミサイルが搭載されている。

フランス陸軍はアルビオン高原にS-3中距離弾道ミサイルを配備していたが、冷戦の終結により撤去されている。

フランスの保有する核弾頭数
- SLBM : 384発
- ASMP : 空軍45発、海軍20発

[編集] フランス軍の歴史

[編集] 第一次世界大戦時のフランス軍

[編集] 第二次世界大戦時のフランス軍

第一次世界大戦後、フランスは世界大恐慌の煽りを受け軍事予算を削減され、正面装備の近代化が阻害されたため、第二次世界大戦には旧式の装備のまま突入してしまった。

フランスは普仏戦争や第一次世界大戦で戦火を交えたドイツ対策として、仏独国境線にマジノ線と呼ばれる大要塞群を構築することとした。フランスの軍事予算は殆どがマジノ線構築に回されたため、他の装備の近代化は前述の通り著しく遅れていた。また、シャルル・ド・ゴールを始めとする一部の軍人は機甲師団の創設などを訴えたが全く無視され、殆どが第一次世界大戦のままの装備と思想の下、ナチス・ドイツの侵攻に直面した。（西方電撃戦）

空軍も、乱立する航空機メーカーが多種多様な航空機をそれぞれ生産していたため、機種の統一が図れない上、空軍の思想も第一次世界大戦当時のものに縛られていたため、それ程有力とは言い難かった。

海軍は新型戦艦（ダンケルク級戦艦・リシュリュー級戦艦）や多数の有力な艦艇、航空母艦も保有していたが、作戦海域を地中海に主眼を置いていた上、ナチス・ドイツの侵攻は陸戦が主体であったためさしたる行動も取れぬまま降伏を迎え、自由フランス軍に参加したもの以外はヴィシー軍の艦艇として連合軍と戦火を交えたもの、自沈したものもあった。

また、ナポレオン戦争以来の兵員不足を補うため、植民地から徴用された兵士も多かった。

このような中、ナチス・ドイツの侵入を受けたフランス軍は敗退を重ね、フランスは降伏する。降伏後、ナチス傀儡のヴィシー軍と、亡命した自由フランス軍に分かれ、ヴィシー軍は北アフリカ等で連合軍と戦火を交えたが、最終的には連合軍に参加した兵士が多かった。また、自由フランス軍は連合軍の一員としてノルマンディー上陸以降の反攻作戦で活躍し、パリ解放なども果たした。

[編集] 第二次世界大戦後のフランス軍

第二次世界大戦が終結すると、フランスは戦勝国としてアメリカやイギリスなどと共に資本主義国として冷戦を迎え、NATOに加盟し欧州の重要な軍事力として存在するようになる。

一方で、植民地内での独立の気運の高まりを押さえ込むために軍事力を行使することもあり、インドシナ戦争では近代的な兵力を投入したにも拘らず敗退してしまった。この他にも、アルジェリア戦争など植民地に於ける戦争が続発したが、フランスの植民地政策が民族自決を容認する方向へと転換されたため次第に植民地に対する軍事介入は減少した。

また、エジプトのナセル大統領のスエズ運河国有化に端を発した第二次中東戦争には、イギリス、イスラエルと共に参戦したが、アメリカの圧力や国際社会の非難もあり撤退した。

これ以降、フランスはアメリカに頼らない独自路線を歩む様になり、NATOの軍事機構から脱退（事務レベルでは参加している）し独自の核戦力も保有、強化するようになる。フランス軍は国際平和活動などにも重点を置いていた他、脱退したとはいえNATOとの一定のパートナーシップを保持し続けた。

1991年の湾岸戦争に際しては多国籍軍の一員として対イラク戦に参戦した。

冷戦構造崩壊後のフランス軍は、地域紛争に介入しこれの解決のために国連や他国との協調を重視し、NATO諸国との一層の関係強化を行っている。

北大西洋条約機構 (NATO)

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