海兵隊
海兵隊（かいへいたい、英: Marine）は、恒常的に艦艇に乗務する、陸戦兵器の取り扱いを専門とした将兵によって構成された軍事組織。所属や規模、任務は国或は時代によって異なる。
一部の国(ロシア等)の組織については海軍歩兵の語が充てられている。また、漢字文化圏の中華人民共和国と中華民国（台湾）では陸戦隊であり、日本語でも中国人民解放軍海軍陸戦隊及び中華民国海軍陸戦隊と表記されている。一方、日本に於いては、旧日本海軍の下に組織されていた海軍陸戦隊のように、本来は艦艇の運航を本務とする水兵によって編成された陸上戦闘部隊を「海軍陸戦隊」と称し、欧米のMarineに相当する海兵隊とは区別されていた[1]。しかし、両者を混同した記述も多く見られる。それに対して欧米の陸戦隊（landing party）は、艦船に配属された海兵隊員と艦船の乗組員である水兵により編成される。
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概要 [編集]
中世ヨーロッパの艦船[注 1]には敵の船体を破壊するような艦載砲は装備されておらず、初期の海軍は実質的に陸上部隊を運ぶ輸送船団であり、この時代の海戦とは兵士を乗せた船同士が遭遇した際に行なわれる接舷戦闘であった。艦船に大口径砲が装備されて水上艦同士の砲撃戦が行なわれるようになり[注 2]、海軍が陸上部隊の輸送以外の任務を持つようになると、それらの艦船との接舷戦闘や、目的地での上陸戦闘を行なうために陸軍部隊、或は海軍が組織した歩兵部隊を乗り込ませるようになった。これが海兵隊の始まりである[3][4][5]。そして、現在でも海兵隊の所属が海軍（アメリカ海兵隊は海軍とともに海軍長官隷下）であるか陸軍かは国によって異なる。
艦砲等の対艦兵器が発達していなかった時代は接舷戦闘が海戦において大きな位置を占めており、海兵隊はその任務を担っていた。また当時の艦船では乗り組んで操船に当たる水夫は国王に忠誠を誓った兵士ではなかったので、艦内の規律維持が海兵隊のもう一つの主要な任務であった。また、欧米が海外に多くの植民地を抱えるようになると、原地民による暴動が発生した際には、派遣された艦船から上陸してこれを鎮圧するという任務の比重が増していった。この場合、海兵隊員に加えて艦船乗組員からも要員を抽出し、陸戦隊を編成していた。そのようなことから、水夫に接舷戦闘や陸戦隊の編成に備えた教育・訓練を施すのも海兵隊員の日常業務の一つであった。
対艦兵器が発達した現代においては、艦内警備や港湾守備などのほか、水陸両用作戦や強襲作戦など、陸海空の兵力を連携した統合作戦が主な任務となっている。困難な任務が予想されるため、志願制を取る組織が多く、徴兵制の部隊と比較した場合、士気が高いとされる。
世界で最も古い歴史を持つのは1537年設立のスペイン海兵隊である。最大規模のものはアメリカ海兵隊であり、主力戦車や戦闘機を保有している。海兵隊の名称や所属は、国や時代によって異なるが、海兵隊を常設していない国家では陸軍が舟艇部隊を組織したり、海軍が陸戦隊を組織する。また、海兵隊の定義とはやや異なるが、海軍が戦闘や予算削減により艦艇を失うと、陸戦部隊になる場合がある。
イギリス、オランダ、イタリア、ベトナム、イスラエル、レバノンなどの海兵隊は、特殊部隊化している。韓国、台湾などの海兵隊は米海兵隊を模範としている。韓国、台湾の海兵隊は自国領内に侵攻してきた敵部隊の背後に奇襲をかける逆上陸作戦を念頭に置いている関係で、特殊部隊としての任務にも力を入れている。
装備はその国の海兵隊の任務により異なり、最新鋭の装備が配備される場合もあるが、やや旧式でも実戦的で信頼性に富む兵器を長期間使用する例もある[6]。
古い海兵隊が創立されたのは16世紀から17世紀であるが、当時の艦艇乗組員は士官の一部を除いて軍人ではなく、制服も存在しなかった。一方、海兵隊は本来艦艇に配属された歩兵であり、当時の海兵隊の規則や制服は陸軍の歩兵に準じていた[7][8]。ヨーロッパ各国の陸軍に制服が導入されたのは17世紀だが[9][10][11]、海軍士官に制服が制定されたのは18世紀中頃であり、水兵はアメリカ海軍が1841年で[12]、イギリス海軍は1850年代（1953年[13]や1957年[14]等諸説がある）であった[15]。このような経緯から、その後古い海兵隊を手本に創設された部隊も含めて、軍律や制服が海軍より陸軍のものに近い組織も多い。
各国の海兵隊 [編集]
アメリカ合衆国 [編集]
詳細は「アメリカ海兵隊」を参照
アメリカ海兵隊の出発点はアメリカ独立戦争の際、イギリス軍と戦うために酒場で募兵を行い、整備された大陸海兵隊である。独立戦争後には予算削減のため、アメリカ海軍と共に廃止されたが再編され、その後も平和な時代には何度も廃止の危機にあったものの、海賊退治や税関の強行摘発、沿岸警備隊などに協力して存続した。
現在のアメリカ海兵隊は上陸作戦、即応展開などを担当する外征専門部隊であり、独自に戦闘機、戦車などを保有し、海軍の強襲揚陸艦により水陸両用作戦を行って橋頭堡を作ることができる。世界の海兵隊の中で唯一、独立した軍となっており、現在のアメリカ5軍では陸軍、海軍、空軍に次ぐ4番目の規模である。但し、管轄は海軍長官の下となっている。また、陸海空軍には元帥位があるが、海兵隊の階級には元帥位が設定されていない。アメリカ海兵隊はヘリコプターのほか、戦闘機や攻撃機による独自の航空部隊を保有し、他軍に依存せず航空支援を要する任務を実施できる。また、ホワイトハウスや在外米国大使館での警備及び儀仗任務も担当しており、大統領専用ヘリの運用も担当する[16]。
第二次世界大戦の上陸作戦でも活躍しており、海兵隊の主任務は水陸両用作戦であるが、ベトナム戦争においても活躍した。徴兵制が実施されていたベトナム戦争当時でも、アメリカ海兵隊に関しては全員志願兵だった[17][18]。
陸海空軍と同じく、海兵隊も出撃自体には議会の承認を必要としないが、戦争権限法によれば、事後48時間以内に下院議長と上院臨時議長へ書面で報告するとともに、議会による宣戦布告か承認がなされない場合、議会への報告後60日以内の戦闘のみ認められ、さらに30日以内の撤兵が義務づけられている(50 U.S.C. 1541–1548)。
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アメリカ海兵隊の募集ポスター（1914年~1918年）
当時のドイツ軍から「デビルドッグ」と恐れられていたことが書かれている
イギリス [編集]
詳細は「イギリス海兵隊」を参照
イギリス王室海兵隊（ロイヤルマリーン）は、帆船時代に敵の船に乗り移り、マスケット銃や刀剣で戦闘する白兵戦部隊が起源となる。植民地の獲得では港湾の占領や警備にも従事した。また、要人警護や、強制徴募（プレス・ギャング）された士気の低い水夫の風紀維持など、憲兵としての役割も果たしている。
当時、海兵隊を含むイギリス海軍の水夫は原則として志願制だったが、生活環境が悪く過酷な軍艦生活を志願する者は少なく、水夫については強制徴募も行なわれた。これは、士官を長とする数名の下士官兵で編成された強制徴募隊が、港町にいる漁師や商船乗組員、浮浪者などを軍艦に徴募するもので、身元引受のある者や、イギリス東インド会社船員などを除いて、強制的に水兵として海軍の過酷な軍規の下に置かれた。強制徴募から数日以内に自発的に海軍の勤務を希望した者は、志願兵としての待遇が与えられた。当時植民地だったアメリカでも強制徴募は行なわれており、こうした強制徴募兵が、不平不満から反乱の温床とならないよう、海兵隊は取り締まりに従事した。
現在のイギリスは沿岸警備隊が捜索救難任務に特化しているため、海軍が海上での警察権行使を担当する。海上警備では、強行接舷を実施するため、海兵隊はその中核となって活動する。イギリス海兵隊のSBS（特殊舟艇部隊）は特殊部隊として活動している。
日本 [編集]
「海兵隊 (日本)」、「海軍陸戦隊」、および「西部方面普通科連隊」も参照
日本で初めての海兵隊組織は、幕末に創設された幕府海軍隷下の”マリニール”である。マリニールはオランダの制度に倣った兵種で、各軍艦に配属されていた。幕府海軍の軍艦乗組員は下士官級までが士分であり、現在の水兵に相当する人員には専門の船乗りや職人が充てられたのに対し、マリニールは幕府陸軍と同じく一兵卒に至るまで士分の者から採用された[19]。
旧日本海軍も1871年（明治4年）から1876年（明治9年）の間だけ、英国海軍の”マリーン”を模した「海兵隊」という名の戦闘部隊を保有していた。歩兵科（海軍歩兵）、砲兵科（海軍砲兵）、楽隊、鼓隊で構成されていたが、当時の日本軍はまだ海外派兵を行えるような規模に無く使用目的が不明確であり、国家財政の逼迫から廃止となった。海兵隊廃止後は必要に応じて艦艇の乗組員を武装させ、臨時に陸戦隊を編成した。のちに陸上戦闘専門の特別陸戦隊を創設し館山砲術学校で兵員を育成したが、上陸戦部隊というよりも占領地の警備部隊としての性格が強いもので、上海海軍特別陸戦隊などがある。また太平洋戦争末期では、多くの海軍将兵が地上戦要員として港湾や飛行場の守備にあたった。1940年（昭和15年）ころには陸戦隊関係者から海兵隊復活の提言もされていたが、採用されなかった（詳細は海軍陸戦隊参照）。
旧日本陸軍では、船舶部門の中心地の宇品港（現広島港）付近に所在する第5師団（司令部：広島県広島市）が、上陸戦部隊としての性格をもっていた。日本陸軍は「特殊船」と呼んだ揚陸艦や上陸用舟艇である「大発動艇」など多くの船舶機材、船舶工兵や船舶砲兵などの専門部隊（陸軍船舶兵）を保有しており、海上機動力は諸国の陸軍と比較して大きかった。第二次世界大戦中には、敵前上陸専門部隊である海上機動旅団や、「海洋師団」と呼ばれる限定的な上陸作戦機能を有する歩兵師団なども編成した。
太平洋戦争後に旧軍が解体され、旧海軍の残務処理を担った厚生省第二復員局残務処理部において吉田英三元海軍大佐を中心に軍備再建計画が開始されたが、その計画の中で構想された新海軍の中に海兵旅団を1個旅団(8000人)創設し、被占領本土奪還揚陸作戦や島嶼奪還作戦に投入するとされていた。[20]
また、自衛隊創設後の1968年（昭和43年）6月の小笠原諸島返還を機に自衛隊に海兵隊を創設する事が検討され始め、後に西部方面総監となる中島直臣を中心に海兵隊に関する勉強が行われたが、海兵隊構想は頓挫したという。[21]
陸上自衛隊の第13旅団（広島県海田町）は、海上自衛隊との連携によりLCACホバークラフト揚陸艇等に乗り込む訓練を行うなど、15ある師団、旅団の中において海上機動力を高めた部隊である。また、陸上自衛隊の離島防衛部隊である西部方面普通科連隊は、アメリカ海兵隊武装偵察部隊に類似した部隊であり、定期的に米海兵隊から直接指導を受けており、共同訓練の回数が近年増加している。
2010年（平成22年）5月23日、石破茂は、フジテレビの『新報道2001』で「将来的に日本のような島国に海兵隊がないのはおかしなことだと思っている」と発言している[22]。
2013年4月23日、自民党が、防衛計画の大綱の叩き台として作成した「新防衛大綱策定にかかわる提言」では、自衛隊に海兵隊のような機能を持たせるとしている[23]。
フランス [編集]
フランスの海兵隊（Troupes de marine）は、現在では陸軍の所属となっている。また、海軍の陸戦隊であるForce maritime des fusiliers marins et commandos（通称FORFUSCO）がフュージリア海兵作戦コマンドと訳されることもある[24][25]。
Troupes de Marineは1622年にリシュリューにより創設された本来の海兵隊で、当初は同時代の他国の海兵隊と同様に艦上勤務を専門としていた。その後植民地警備も担うようになっていたが、各地の植民地が次々に独立していったために1967年には陸軍に移管された。歴史的経緯から「海兵」と名乗っているもので、上陸作戦能力は無く標準的な陸軍部隊となっている。部隊は歩兵8個連隊と6個大隊、落下傘歩兵4個連隊、砲兵3個連隊、戦車2個連隊、1個混成連隊からなる。第9海兵軽機甲旅団を中心に陸軍の主要な戦闘旅団にも海兵連隊が配備されているほか、多数の連隊ないし大隊がフランス領ギアナやフランス領ポリネシアなどの海外領土及びジブチやガボンなどの旧フランス領アフリカ諸国に展開しており、かつての植民地の防衛、警備任務の伝統を継いでいる。海外領土に展開している部隊の場合は、現地住民も入隊できる。
一方FORFUSCOは、基地と艦艇の警備を担当するために水兵によって編成された陸戦隊である海軍フュージリア（Fusilier marin）と、第二次大戦中のコマンド部隊を起源とする海軍コマンド（Commando marine）を傘下に収める形で編成された海軍系特殊部隊である[26]。海軍コマンドの人員は海軍フュージリアから補充される。
ロシア [編集]
詳細は「ロシア海軍歩兵」を参照
ロシア海軍の歩兵部隊は、日本語で「海軍歩兵」（Морская пехота）とも呼ばれる。もともとロシア海軍は、陸軍を補佐する沿岸防衛海軍という考え方が強く、海軍歩兵も地上部隊の一つとして地対艦ミサイル、長距離砲、沿岸レーダーを装備して海軍の支援任務に主眼が置かれている。艦艇を失った海軍軍人を海軍歩兵として運用することが多いため、アメリカ海兵隊のように独立した軍種にはならず、海軍の歩兵部隊という地位に留まっている。
ロシアの海軍根拠地が攻撃を受けた歴史上著名な戦いにおいて、洋上での交戦を避けて艦隊を港内に退避させ、乗組員と艦砲は陸戦隊として根拠地の陸上防衛戦に投入した例がいくつか見られる（セヴァストポリの戦い (クリミア戦争)・ペトロパブロフスク・カムチャツキー包囲戦・旅順攻囲戦など）。第二次世界大戦においても、艦艇を失った多くの海軍軍人により地上部隊として海軍歩兵部隊が編成され[注 3]、陸上での対ドイツ戦に参加したが、戦後、海軍歩兵部隊は廃止された。海軍歩兵部隊が復活したのは1960年代になってからであった。
実戦経験は豊富であり、内陸で行われたアフガニスタン戦争やチェチェン紛争においても出動している。また、陸軍、空軍にも存在するスペツナズと呼ばれる特殊部隊も保有している。
その他の国 [編集]
- イタリア
- イタリアでは、海軍に所属するサン・マルコ連隊（Reggimento "San Marco"）と、陸軍に所属するラグーン連隊（Reggimento lagunari "Serenissima"）が上陸戦を担っている。
- イラン
- イランの海兵隊は海軍とイスラム革命防衛隊海軍にそれぞれ所属している。
- キューバ
- キューバの海兵隊は海軍に属している。
- ギリシャ
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詳細は「第32海兵旅団 (ギリシャ軍)」を参照
- ギリシャでは陸軍に属している第32海兵旅団と水陸両用奇襲大隊が海軍の支援を受けて水陸両用強襲部隊を編成し上陸戦を担っている。
- シンガポール
- シンガポールでは海軍に所属するNDUが上陸戦を担っている。
- スウェーデン
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詳細は「スウェーデン水陸両用軍団」を参照
- スウェーデンでは海軍沿岸砲兵部隊を改編した海軍水陸両用軍団が上陸戦を担っている。
- 大韓民国
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詳細は「大韓民国海兵隊」を参照
- 大韓民国にも海兵隊（英語：Republic of Korea Marine Corps [ROKMC] 韓国語：대한민국 해병대)が存在している。1949年に設立され独立した組織だったが1973年から海軍の隷下にある。
- 中華人民共和国
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詳細は「中国人民解放軍海軍陸戦隊」を参照
- 中国人民解放軍の海兵隊は、人民解放軍海軍に所属する海軍陸戦隊である。人民解放軍海軍陸戦隊は2個旅団あり、比較的規模が大きい。また、人民解放軍陸軍も独自の上陸作戦部隊を保有しているが、海兵隊や海軍歩兵とは称していない。
- ドイツ
- ドイツ帝国では海兵大隊(Seebataillon)と呼ばれる陸戦部隊を編成しており、ナチス・ドイツの時代には海軍突撃歩兵中隊(Marinestoßtruppkompanie)と呼ばれる部隊が編成された。戦後のドイツ連邦共和国では海軍専門任務部隊(Spezialisierte Einsatzkräfte Marine)と海軍警備部隊(Marineschutzkräfte)が上陸戦を担っている。またドイツ民主共和国(東ドイツ)の国家人民軍では地上軍所属の第29機械化狙撃兵連隊(Mot.-Schützenregiment 29)が水陸両用作戦の訓練を受けていた。
- バングラデシュ
- バングラデシュでは海軍に所属するSWADSが上陸戦を担っている。
- フィリピン
- フィリピンの海兵隊は海軍に属している。
- ブルネイ
- ブルネイでは陸軍の第1歩兵大隊上陸部隊が上陸戦を担っている。
- マレーシア
- マレーシアでは海軍に所属するPASKALが上陸戦を担っている。
注釈 [編集]
脚注 [編集]
- ^ 海軍省
- ^ 小林
- ^ 小林
- ^ 上田
- ^ Haythornthwaite
- ^ 上田
- ^ Fowler
- ^ Haythornthwaite
- ^ ブレジンスキー
- ^ シャルトラン
- ^ Barthorp
- ^ 中村P 320 - 322
- ^ 田所
- ^ 辻元
- ^ エイミス
- ^ 上田
- ^ 上田
- ^ Russell
- ^ 澤 p 251-252
- ^ 第二復員局残務処理部資料課長吉田英三作成「旧海軍残務処理機関における軍備再建に関する研究資料」の「国防軍配備図」
- ^ 「中村悌次オーラル・ヒストリー」
- ^ 石破氏「日本に海兵隊ないのはおかしい」
- ^ “自民 防衛大綱の論点整理 抑制的政策転換も”. 東京新聞. (2013年4月24日) 2013年4月24日閲覧。
- ^ 宝島 p 31
- ^ 白石
- ^ ライアン他 p202
参考資料 [編集]
- 海軍省海軍軍事普及部「海軍陸戦隊の話」 『週報第74号』 内閣情報部編集、内閣印刷局、1938年3月16日。
- 小林幸雄 『図説イングランド海軍の歴史』 原書房、2007年1月。ISBN 978-4-562-04048-3。
- 上田信 『U.S.マリーンズ ザ・レザーネック』 大日本絵画、1996年9月。ISBN 978-4-499-22665-3。
- Philip J Haythornthwaite; William Younghusband; Martin Windrow (1993). Nelson's navy : text by Philip Haythornthwaite. London: Osprey. ISBN 978-1-85532-334-6.
- William Fowler; Paul Hannon (1984). The Royal Marines 1956-84. London: Osprey. ISBN 978-0-85045-568-7.
- リチャード・ブレジンスキー 『グスタヴ・アドルフの歩兵 : 北方の獅子と三十年戦争』 小林純子訳、新紀元社、2001年6月。ISBN 978-4-88317-881-0。
- ルネ・シャルトラン 『ルイ14世の軍隊 : 近代軍制への道』 稲葉 義明訳、新紀元社、2000年。ISBN 978-4-88317-837-7。
- Michael Barthorp,New Orchard Editions by Poole, Dorset (1982). British infantry uniforms since 1660. New York, N.Y.: Distributed by Sterling Pub. Co.. ISBN 978-1-85079-009-9.
- 辻元 よしふみ,辻元 玲子 『スーツ=軍服!?―スーツ・ファッションはミリタリー・ファッションの末裔だった!!』 彩流社、2008年3月。ISBN 978-4-7791-1305-5。
- ハーディ・エイミス 『ハーディ・エイミスのイギリスの紳士服』 森 秀樹訳、大修館書店、1997年3月。ISBN 978-4-469-24399-4。
- 田所昌幸 他 『ロイヤル・ネイヴィーとパクス・ブリタニカ』 田所昌幸、有斐閣、2006年4月。ISBN 978-4-641-17317-0。
- Lee Russell (1985). United States Marine Corps Since 1945. London: Osprey Publishing. ISBN 978-0-85045-574-8.
- 澤鑑之丞 『海軍七十年史談』 文政同志社、1942年。
- マイク・ライアン, クリス・マン, アレグザンダー・スティルウェル 『ヴィジュアル版 世界の特殊部隊-戦術・歴史・戦略・武器』 小林朋則訳、原書房、2004年2月。ISBN 978-4562037278。
- 『世界の特殊部隊-有事の影にある者達』 宝島社〈別冊宝島〉、2005年3月。ISBN 978-4-7966-4483-9。
- 白石光 『世界の特殊部隊FILE 決定版』 学研パブリッシング、2009年12月。ISBN 978-4-05-404394-7。
- 中村省三「セーラー服の研究」 『mono スペシャル Workwear 5』 ワールドフォトプレス〈World Mook 823号〉、2011年6月5日。ISBN 978-4-8465-2823-2。
