スウェーデン軍

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スウェーデン軍(スウェーデンぐん、Försvarsmakten)は、スウェーデンにおける国防軍である。陸軍・海軍・空軍の三軍で構成され、その他に補助組織としてスウェーデン郷土防衛隊が組織されている。スウェーデン国防省に所属する。

概要[編集]

スウェーデンは非同盟中立の立場をとりつつ自国を守るため強力な軍隊を組織している武装中立の国家として知られる。

兵器の国産にも熱心で独自の潜水艦戦闘機戦闘車両などを開発し配備している。NATOには加盟していない。そのため、軍事費、兵器生産などは自国で負担する。近年は、軍事予算は削減しているが、規模は維持している。その背景には、ロシアなど東欧を中心とした政治的な不安定さがある。

スウェーデンの総人口は、900万人ほどなので、三軍の規模はそれ程巨大ではなく、2010年7月1日に男子に対する兵役の義務が正式に廃止されたが、郷土防衛隊は3万以上を保有している。また実戦部隊は11万人おり、予備役は30万人にも及ぶ(2001年)。GDPに占める軍事支出は2%である。徴兵制度を課していた時代には、良心的兵役拒否が合法化されており、代替役務が制度化されていた。現在、軍の課題として、近年、急速にその規模を縮小させられているにもかかわらず、海外派遣任務については変わらないか、むしろ増加しており、兵士の遣り繰りが困難になってきているという状態にある。

歴史[編集]

スウェーデンは、近世までは軍事国家であった。17世紀から18世紀初頭にかけて軍事技術をリードする立場であった。特にドイツ三十年戦争で名を馳せたスウェーデン国王グスタフ・アドルフ軍事革命の立役者の一人である。

その後スウェーデンが、18世紀に大北方戦争ロシア帝国などに敗れて以降は、海外進出をあきらめ国土防衛に専念するようになる。ナポレオン戦争では参戦したが、それ以後は、武装中立中立主義)を掲げ今日に至る。第一次世界大戦第二次世界大戦とも中立している。しかしスウェーデンは、中立を前提としながらもフィンランドに名目的な義勇軍としての正規軍将兵を派遣していたこともあった。

戦後の冷戦においても中立を維持し、北欧におけるノルディックバランスを構築している。ただ、冷戦に関しては、冷戦が「熱戦」になった場合にはNATOに合流して対ソ戦に対し参戦する、と決めていたことが冷戦後になって明らかにされている。

軍事訓練などにおいて、仮想上の敵はソビエトなどワルシャワ条約機構の加盟国だったが、国際関係上スウェーデンにとって特別な敵国は存在しなかった。しかしスウェーデンは、その中立的指向ゆえに重武装を常としており、周辺国への警戒を怠ってはいない。なお、冷戦終結後のスウェーデンは中立主義を事実上放棄しており、欧州・大西洋パートナーシップ理事会に参画するなど他国との協調関係を構築している。

詳しくは、それぞれの項を参照。

組織[編集]

軍事学校[編集]

  • 砲戦学校(ウプサラ)
  • 機甲戦術学校(ハームステッド)
  • 野外作業学校(エクショ)
  • 空軍士官学校(ウプサラ)
  • パラシュート・レンジャー学校(カールスボーク)
  • ヘリコプター戦学校(リンシェビング)

文献情報[編集]

  • 「スウェーデンの防衛政策の一考察:非挑発的防衛理論の実践」児玉克哉(人文論叢:三重大学人文学部文化学科研究紀要第8号1991)[1]

関連項目[編集]

外部リンク[編集]