コンテンツにスキップ

創通

出典: フリー百科事典『ウィキペディア（Wikipedia）』
（創通映像から転送）
曖昧さ回避 かつて存在した通信販売会社で同じ読みの「総通」とは異なります。
バンダイナムコホールディングス > 創通
株式会社創通
SOTSU CO., LTD.
本社が入居する藤澤ビル（ホワイトベース）
本社が入居する藤澤ビル（ホワイトベース）
種類 株式会社
市場情報
東証JQ 3711
2003年4月25日 - 2020年2月27日
本社所在地 日本の旗 日本
〒167-0051
東京都杉並区荻窪4丁目30番16号
藤澤ビル ホワイトベース
北緯35度42分14.2秒 東経139度37分25.8秒 / 北緯35.703944度 東経139.623833度 / 35.703944; 139.623833座標: 北緯35度42分14.2秒 東経139度37分25.8秒 / 北緯35.703944度 東経139.623833度 / 35.703944; 139.623833
本店所在地 〒104-0061
東京都中央区銀座5丁目9番5号[1]
北緯35度40分13.3秒 東経139度45分56.8秒 / 北緯35.670361度 東経139.765778度 / 35.670361; 139.765778
設立 1965年10月1日
（株式会社東洋エージェンシー）
業種 情報・通信業
法人番号 7010001048535 ウィキデータを編集
事業内容
  • メディア事業
  • ライツ事業
  • スポーツ事業
代表者 代表取締役社長 難波秀行
資本金 4億1475万円[2]
発行済株式総数 20株
（2020年3月1日現在）[3]
売上高 連結:195億6505万円
単独:179億361万円
（2017年8月期）[2]
営業利益 連結:30億2580万円
単独:24億7511万円
（2017年8月期）[2]
経常利益 連結:29億6875万円
単独:24億8160万円
（2017年8月期）[2]
純利益 連結:20億8438万円
単独:17億7616万円
（2017年8月期）[2]
純資産 連結:202億2919万円
単独:180億8683万円
（2017年8月31日現在）[2]
総資産 連結:251億936万円
単独:226億8124万円
（2017年8月31日現在）[2]
従業員数 40名（2025年3月末現在）
決算期 3月31日
主要株主 バンダイナムコホールディングス 100%
（2020年3月1日現在）
主要子会社
  • 創通音楽出版 100%
  • ジェイ・ブロード 87.6%[2]
関係する人物
  • 加藤俊三（元社長）
  • 出原隆史（元社長）
  • 田村烈（常務取締役）
  • 根本義紀（取締役）
  • 浅沼誠（非常勤取締役）
  • 中村栄吾（非常勤監査役）
外部リンク www.sotsu.co.jp ウィキデータを編集
テンプレートを表示

株式会社創通（そうつう、英: SOTSU CO., LTD.）は、日本の広告代理店。株式会社バンダイナムコホールディングスの完全子会社。

概要

[編集]

1965年10月1日に東洋エージェンシー（とうようエージェンシー）として読売巨人軍の指定広告代理店であった「巨報堂」出身の濱中信一郎と那須雄治が創業。1977年に商号を創通エージェンシー（そうつうエージェンシー）に変更、2003年にJASDAQ上場。2007年4月1日に「エージェンシー」という「広告代理店」専業イメージを持つ言葉を削除し、創通へ商号変更（広告代理店からコンテンツプロデュース企業に方向転換していくという意思表示の意味があるとされる）。なお、同社事業収入の三本柱は、アニメ関連広告代理収入、ガンダム著作権窓口管理収入、ジャイアンツ関連広告収入である。東京ドーム大型看板の「パイオニア」→「バンダイナムコホールディングス」の扱いは同社のものであり、後楽園球場の得点板両脇にあった「パイオニア」からの関わりである。

東洋エージェンシー時代当時から巨人軍のマスコットキャラクターの商標権を所持するに至り、版権ビジネスに乗り出す。

特撮界では幻の作品とされる『サンダーマスク』を製作し、テレビ番組にも事業範囲を広める。『無敵超人ザンボット3』から名古屋テレビ、サンライズ（当時は日本サンライズ、後のバンダイナムコフィルムワークス）、創通エージェンシーの座組みによるアニメプロデュースが始まり、1979年の『機動戦士ガンダム』に至る。

バンダイナムコホールディングスは2019年10月9日に、創通を株式公開買付けにより完全子会社化することを発表。同年11月26日にバンダイナムコホールディングスによる株式公開買付けが成立し、同年12月2日付でバンダイナムコホールディングスの連結子会社となった[4][5][6]。2020年3月1日付で、株式併合によりバンダイナムコホールディングスの完全子会社となった[7][3]。

沿革

[編集]

会社概要｜SOTSU・創通（外部サイト）

1965年
  • 10月 - 株式会社東洋エージェンシー（東京都中央区銀座）として、読売巨人軍より専属代理店（現・指定代理店）の指定を受け、球団グッズの企画及び販売、版権の契約代行及び管理業務を開始。
1972年
  • 10月 - 初プロデューステレビ番組「サンダーマスク」放映。同時に作品の二次利用によるキャラクターの版権ビジネスを開始。
1977年
  • 8月 - 商号を株式会社創通エージェンシーに変更。
  • 10月 - 初プロデューステレビアニメーション番組「無敵超人ザンボット3」放映。アニメーションキャラクターの版権を取得し、事業を拡大。
1979年
1984年
1985年
  • 3月 - アニメーションの企画、制作を行う株式会社創通エンタテインメントを設立。
1988年
1997年
  • 10月 - 就職情報事業を行う株式会社ジェイ・ブロードへ資本参加。
2003年
2003年
2004年
  • 12月 - 日本証券業協会への店頭登録を取消し、ジャスダック証券取引所に株式を上場。
2007年
  • 4月 - 商号を株式会社創通へ変更。
2010年
  • 4月 - ジャスダック証券取引所と大阪証券取引所の合併に伴い、大阪証券取引所JASDAQに上場。
2012年
2013年
  • 7月 - 東京証証券取引所と大阪証券取引所の市場統合に伴い、東京証証券取引所JASDAQ（スタンダード）に上場。
2019年
2020年
  • 2月 - 株式併合に伴い、上場廃止。
2020年
2021年
  • 4月 - 株式会社創通エンタテインメントを消滅会社とする吸収合併を実施[8]。
2024年
2026年
  • 4月 - ガンダムシリーズの関連事業ならびにIPプロデュース事業をバンダイナムコフィルムワークスへ移管および統合予定[9]。

ガンダム著作権の帰属

[編集]

『機動戦士ガンダム』は著作権の帰属を巡ってサンライズ（現・バンダイナムコフィルムワークス）、名古屋テレビなど各社との確執があり、週刊誌に報じられたこともある。

この係争の理由は日経BP社刊『大人のガンダム』[要文献特定詳細情報]にもあるような1000億円に上る市場規模の知的財産の内、商品化権窓口を創通が独占的に取り扱っている現状と、同社の立ち位置である「プロデュース」が著作権窓口を寡占できるほど製作への貢献だったのかなどを巡っているからである（なお、『V』以降の大半のシリーズ作品には制作協力（※電通及びADKグループ（ADK）との相乗り）として参加している）。

ゲーム「スーパーロボット大戦シリーズ」（以下シリーズ）において、同社が関わっている作品に関しては、戦闘アニメーションでリアルサイズのカットイン演出がされておらず、常にSDサイズでの演出がされている。これに関し、ロボット一体ごとにつき商標権からだという噂もあるが、シリーズプロデューサーの寺田貴信によると「リアル頭身だと1作品ごとの版権になるが、SDサイズだと「SDガンダム」としてまとめて版権を使用できるということと版権料がリアル頭身よりSDの方が安価であることから」とインタビューで語っている[要出典]。この問題はバンダイナムコが創通を買収しガンダムシリーズの版権を100%取得したことにより終結する。

主な制作作品

[編集]

バンダイナムコフィルムワークス（サンライズ）作品

[編集]

タツノコプロ作品

[編集]

日本テレビ系

[編集]

テレビ朝日系

[編集]

テレビ東京系

[編集]

※2000年代後半は創通の社名クレジットが掲示されない作品も存在する（ホームページでのみ調べることができる）。

独立局

[編集]

関連項目

[編集]
  • ADKホールディングス - アサツー ディ・ケイ時代は『ガンダムシリーズ』などのアニメ枠を共同買い付けをすることがあった。

脚注

[編集]
  1. ^ “株式会社創通の情報”. 法人番号公表サイト. 国税庁. 2023年12月3日閲覧。
  2. ^ a b c d e f g h “第55期（平成28年9月1日 - 平成29年8月31日）有価証券報告書” (PDF). 株式会社創通 (2017年11月29日). 2017年12月12日閲覧。
  3. ^ a b 株式の併合、単元株式数の定めの廃止及び定款一部変更に係る承認決議に関するお知らせ 創通 2020年1月27日
  4. ^ バンダイが創通にTOB 「ガンダム」事業を強化 スポニチアネックス 2019年10月9日
  5. ^ 監理銘柄（確認中）の指定：（株）創通 東京証券取引所 2019年10月9日
  6. ^ 株式会社バンダイナムコホールディングスによる当社株式に対する公開買付けの結果並びに親会社及び主要株主である筆頭株主の異動に関するお知らせ 創通 2019年11月26日
  7. ^ 株式の併合、単元株式数の定めの廃止、定款一部変更及び臨時株主総会の招集に関するお知らせ 創通 2019年12月19日
  8. ^ “創通、アニメ関連子会社の創通エンタテインメントを吸収合併 | gamebiz”. gamebiz【ゲームビズ】 (2021年2月26日). 2025年1月17日閲覧。
  9. ^ “バンダイナムコFWと創通が2026年4月1日付で組織再編　バンダイナムコFWに創通のガンダム関連事業とIPプロデュース事業を統合”. gamebiz (2025年10月8日). 2025年11月7日閲覧。

外部リンク

[編集]
持株会社
エンターテイン
メントユニット
（デジタル事業）
エンターテイン
メントユニット
（トイホビー事業）
IPプロデュース
アミューズメント
関連事業会社
過去のグループ会社
関連項目
カテゴリ カテゴリ
ガンダムシリーズ
シリーズ
世界観
映像作品
テレビ
映画
OVA
Web配信
関連項目
一覧
兵器・技術・用語
製作
放送局
玩具展開
アトラクション
関連映像ソフト
関連人物
関連番組
「https://ja.wikipedia.org/w/index.php?title=創通&oldid=107134763」から取得