近畿大学短期大学部
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近畿大学短期大学部 | |
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近畿大学・近畿大学短期大学部 | |
大学設置 | 1950年 |
創立 | 1949年 |
学校種別 | 私立 |
設置者 | 学校法人近畿大学 |
本部所在地 | 大阪府東大阪市小若江3-4-1 |
学部 |
商経科 第二商経科[1] 通信教育部 商経科 |
ウェブサイト | https://www.kindai.ac.jp/jc/ |
近畿大学短期大学部(きんきだいがくたんきだいがくぶ、英語: Kinki University Faculty of Junior College Division[2]またはJunior College of Kinki University[3])は、大阪府東大阪市小若江3-4-1に本部を置く日本の私立大学。1949年創立、1950年大学設置。大学の略称は近大短大部。
概観
[編集]大学全体
[編集]教育および研究
[編集]学風および特色
[編集]- 商経科は、経済学部・経営学部の教員が兼任して講義を行っていることが多い。また、開学当初からII部のみとなっていることから近年では少なくなっている通学課程における勤労学生の姿も目立つ。かつては学生の大半が男性となっていたが、近年は変化が見られ2007年度入学生は男女比がほぼ均衡状態となっている。通信教育部が設置されており、こちらは学費を払っていれば何年在籍しても除籍にならないシステムとなっており全国でもユニークといえる。
沿革
[編集]- 1950年 近畿大学短期大学部開学。商経科第二部のみ(入学定員160名)
- 1954年 学生数(男286、女0[5])別科を設置する。
- 商経専修
- 第一部
- 第二部
- 商経専修
- 1955年 第二商経科を増設する。
- 1957年 商経科に通信教育部を設置。入学定員2,000名
- 1958年 学生数(商経科:男69、女3 第二商経科:男35、女1[6])
- 1969年頃に第二商経科のキャンパスを和歌山県新宮市に移転か。[7]
- 1975年 3月31日をもって第二商経科廃止[8]
- 1999年 学生数(商経科通学課程:男302、女37[9][10] 商経科通信教育課程:男2098、女1764[9][11])
- 2000年 商経科第二部の入学定員を80名に変更[8]。
基礎データ
[編集]所在地
[編集]- 東大阪キャンパス(大阪府東大阪市小若江3-4-1)
過去にあったキャンパス
[編集]象徴
[編集]- カレッジマークは、大学と同様梅の花をデザイン化した形のものとなっている。
教育および研究
[編集]組織
[編集]学科
[編集]- 商経科
- 第二部
- 通信教育課程
過去にあった学科
[編集]- 第二商経科[1]第二部商経科とほぼ同等のカリキュラムで運営され、設置当初は近畿大学本部である東大阪市にあったが後に和歌山県新宮市に移転された。1972年度より和歌山県内に近畿大学青踏女子短期大学設置に伴って廃止されたものと考えられる。
専攻科
[編集]- なし
別科
[編集]- 商経専修が設置されていた。
- 第一部
- 第二部
取得資格について
[編集]学生生活
[編集]部活動・クラブ活動・サークル活動
[編集]- 商経科は夜間部のみとなっており、クラブ活動への参加は主に朝と昼間というケースが多いようである。大半は学部と合同で活動しているケースが多いものとみられる。
学園祭
[編集]- 短期大学部の学園祭は、「生駒祭」として大学本部と合同で行なわれている。
大学関係者と組織
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大学関係者一覧
[編集]出身者
[編集]施設
[編集]キャンパス
[編集]対外関係
[編集]姉妹校
[編集]系列校
[編集]脚注
[編集]- ^ a b 学生募集は1971年度入学生まで。1975年3月31日付けで正式廃止。
- ^ 『全国短期大学高等専門学校一覧』(平成23年度)p139「近畿大学短期大学部」の項より。
- ^ Cinii雑誌-近畿大学短大論集-より。2014年8月24日閲覧。
- ^ 正確には、一時期途中で増設された第二商経科も含めて、2学科体制になったこともある。
- ^ 昭和30年度版『全国学校総覧』(以下『総覧』と略す。)1380頁より。
- ^ 昭和34年度版『総覧』24頁より。
- ^ 『全国学校総覧』昭和44年度版41ページにおいて「東大阪市小若江町321」と表記されているのに対して、昭和45年度版42ページにおいては「和歌山県新宮市下本町」と表記されていることから。ちなみに、昭和44年度版は1968年5月現在のデータ、昭和45年度版は学園紛争のため昭和44年度版と同じ1968年5月現在のデータである。
- ^ a b 平成23年度『全国短期大学高等専門学校一覧』139頁より。
- ^ a b 2000年度版『総覧』より。
- ^ 同77頁。
- ^ 同91頁。「正科生のみ」
- ^ 過去には教科「職業」も設けられていた。また、第二商経科や通信教育部商経科にも両教科の教職課程が設けられていた。
- ^ それぞれ通信教育部でも取得できる。司書教諭免許状は現在、通信教育部のみ設置されている。
- ^ 『教員養成課程認定大学短期大学一覧』(1955年)65頁より。
参考文献
[編集]- 『全国学校総覧』
- 『短期大学一覧』
- 『全国私立大學・短期大學入学案内』(昭和27年度用:日本私立大學協會 日本私立短期大學協會共編)
- 『教員養成課程認定大学短期大学一覧』(文部省大学学術局編)
- 『教員養成課程認定大学・短期大学等総覧』(全国高等学校長協会編。第一法規出版)
- 『日本の私立短期大学』(日本私立短期大学協会発行:1980年)
- 『進学年鑑』(『私大コース』シリーズ別冊)
- 『全国短期大学高等専門学校一覧』(文部省高等教育局技術教育課監修)
- 『短期大学教育』第49号(日本私立短期大学協会発行:1992年)
- 『短大蛍雪』(全国短大&専修・各種学校受験年鑑シリーズ。旺文社)
- 『全国短期大学受験要覧』(廣潤社)
- 『全国短期大学案内』(教学社)
- 『全国短期大学受験案内』(晶文社)
- 『全国短期大学案内』(梧桐書院)
- 『短大蛍雪』(2000年5月臨時増刊。旺文社)
- 『近畿大学短期大学部』:入学案内小冊子
- 『近畿大学』:入学案内冊子
関連項目
[編集]- 通信教育部との併修制度を採用している専修学校