ネットイナゴ

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ネットイナゴとは、インターネット上の電子掲示板サイトブログ等内輪でやっていたインターネットコミュニティに、別の媒体(電子掲示板アフィリエイトブログ、ポータルサイトネットランナー等のWEB紹介雑誌、テレビ等)の紹介により瞬間的にかつ大量に押しかける不特定多数の集団のことを指すネットスラング。コミュニティの慣例を無視して数の暴力でコンテンツを食い荒らし、サイトやサーバの運営にすら支障をきたすことが昆虫イナゴの生態、習性に似ていることから、慣例的に匿名コミュニティ等で使われてきた用語である。

2006年5月23日、「ekken?」というブログのネット右翼に代わる呼称を検討する記事がブログ間で話題を呼び、同月中には一部メディアで使用されていた形跡がある[1]。ここで注目を集めたため思想的背景や明確な意志がある荒らし集団を指すと誤解されがちだが、本来は「数の暴力で元々あったネットコミュニティやコンテンツを食い尽くす不特定集団」の意味でしかない。

目次

[編集] 概説

インターネット上のサイト、電子掲示板やブログなどはその構造上WEBに開かれているため、特に大型掲示板などに一度リンクを張られれば、そこから大量アクセスが瞬間的に集中することになる。

商売やアフィリエイトのみを目的としているサイトならこの大量アクセスは歓迎されるが、そうではない場合、仲間内の寄り合いでしかないサイトやインターネットコミュニティに大量の不特定ウオッチャーが詰めかけると、その場にあった慣例等が無視されコンテンツはボロボロになり、場合によっては人が押し寄せる行為それ自体が荒らしと同じ状態になってしまう。要するに、元々から観光地でもない平和な地域がTVや雑誌等で紹介された事がきっかけに大ブームとなり、野次馬、さらにはそこで一商売しようと目論む者たちまでもが大量に押しかけ、その地元住人が騒音やゴミ、盗難や人的被害に悩まされるのと似た様な構図である。

したがってこの言葉は蔑称として使われることが多く、一般的に多用する語句ではないが使用の際は注意が必要である。

類似の現象としてスラッシュドット効果がある。

[編集] 発生の要因

ネットイナゴとは不特定多数による数の暴力の被害にあった被害サイト側からの呼び方であり、ネットイナゴと名乗る人物や団体が個別に存在している訳ではない。特定の指揮系統を持たないネットイナゴが一斉にコンテンツへの群がる一因として、RSSなどの普及に伴う情報発信・収集の利便化、瞬時のリンク・ダウンロード・書き込み等が可能となった回線の大容量化、常時接続化、携帯電話からのアクセス等が指摘されている。

ネットイナゴの主な潜伏サイトとして、不特定多数の人間が常時存在する電子掲示板、ネット上のトレンドを瞬時にリンクするポータルサイトやアフィリエイトブログ、「はてなブックマーク」などの大規模なソーシャルブックマークの存在が挙げられる。これはトラックバックタグ機能を利用することで、容易に広範囲・高効率の誘導リンクを設置可能である点が要因と考えられている。

稀に2ちゃんねらーとネットイナゴを混同している例が散見されるが、2ちゃんねるに限らずネットイナゴのようなネットの構造上の問題から発生する瞬間風速的な数の暴力というのはどこにでも発生するものである。しかし、2ちゃんねるのスレッドからの誘導リンクを発端とすると思しきネットイナゴ現象も数多く確認されており、(不特定多数の人間を大量に抱えている場の一つとして)主な発生源の一つとは考えられる。特に悪質なネットイナゴの常時「生存」が確認できるのがネットウォッチ板と呼ばれる2ちゃんねる内のBBSである。

これら発生源はWWWワールドワイドウェブ)において機能・構造上一般的なものであり、利用自体に問題があるわけではない。問題なのはその膨大な人数と、コミュニティの慣例に倣わないリンクを辿った側の態度・またはリンクの意図そのものだ。特にアクセス数が直接収入に結びつくポータルサイトやアフィリエイトブログ等は彼らを焚き付けることにより広告費を稼いでいる形となるため、その運営方法故ネットイナゴ被害サイト側からリファラ規制対象となることが多い。

[編集] 定義・特徴

一般的にネットイナゴは、特定のリンクから電子掲示板やブログ等に瞬間風速的に押しかける(「祭り」とも呼ばれる現象)不特定多数の集団を指す。最悪の場合サーバやコンテンツ・ネットコミュニティ等を機能停止にすら追い込むこの集団行動を、時として大量発生し農作物に壊滅的な被害を与える「蝗」(イナゴ)の群れにたとえたものと思われる。ただし蝗害の項にもあるように実際のイナゴ類がこの現象を起こす事はないので、厳密に言えば誤用である。

現在、ネットイナゴについては主に次のような定義・特徴が言われている。

  • 個々は不特定集団の一部であり、特定の集団や組織には属しておらず、特定思想に基づいた行動と言うわけでもない野次馬。
  • 瞬間・突発的な話題性を重んじ、ダウンロード・書き込み等の行動意図に個人の意志の介入が見られない。
  • サイト・コミュニティ側の空気を読まない。また「半年ROMる」と言ったことをせず数の暴力で場を潰し、目欲しいコンテンツだけを食い荒らす。
  • コンテンツだけを瞬時に手に入れようとダウンローダー等のサーバに異常な負荷をかける同時接続ツールを使い、サーバやスクリプトを機能停止に陥らせる(ぶっこぬき)。
  • また、自分たちがサーバが停止する状況に追い込んだ場合、その事を武勇伝のように誇る。あるいは楽しみを奪われたとしてサイトやサーバの管理者をさらに攻撃する。
  • 瞬間風速的な快楽を最優先するため、リンクを張られてしまった側のコミュニティ住人や管理サイドの権利、とりわけ人権著作権等については一切考慮に入れておらず、その事を指摘されても面白半分かつ徹底的に否定する。
  • コミュニティの住み心地が良かったりコンテンツが豊富だったりした場合、従来の住人たちへの追い出し行為に発展する事もある。電車男ブームの際、その野次馬が2ちゃんねるの「独身男性板」にそのまま住み着き、元々いた住人が逆に迫害を受けたケースで見られた事例が有名。
  • 住人の追い出しが起きた場合、元々そこにいた住人は数の暴力により住処を奪われネット難民として彷徨うことになり、その難民がまた別の場所のネットイナゴになると言う二次被害の原因にもなりうる。
  • 一連の行動は集団心理に基づいて行われ、個々は迷惑行為だという認識や罪悪感を全く抱かない。
  • むしろ、数による暴力行為(晒し行為、町中の至る所に名誉を毀損するビラを貼り付けるような無断リンク)を行っている自分たちこそが正義であると錯覚する。特に「マスコミが取り上げないからこそ、自分たちがが(リンク先などを)取り上げる(攻撃する)」という主張を繰り返す。マルチポストを繰り返し、サーバやスクリプトへの負荷、管理人や住人への人的被害等への配慮が見られない。
  • 集団心理故、標的にされたサイトやコミュニティが崩壊・消滅しても、自らの行動がその原因の一部になったという認識を全く持たない場合がある。
  • 仮に自分たちが行った行為により、被害者が精神的損害を受け、精神疾患を患ったり自ら命を絶つ事態になったとしても、「自分たちの行為でショックを受ける方が悪い」「自分たちの行為がそのような結果に繋がる理由があるはずがない」、または「自分たちの行為で精神的損害を受けるはずがない、自殺などするはずがない」「他の奴の書き込みはともかく、自分の書き込みはその様な結果に繋がる原因にはならない」などと自己を正当化し、自らの行為と結果を関連づけることができない。

[編集] 国際的事例

一つのサイトに不特定多数が瞬間風速的に集結し混乱を招く現象は、日本に限らず海外でも発生している。

  • 2007年6月24日、中国作家が「復讐心をあおる反日宣伝はやめるべきだ」という旨の記事を書いたところ、「日本の右翼勢力に共感するのか」という非難が殺到。更に事態が悪化していったことからブログから該当記事を削除し、謝罪する事態となった[2]
  • 海外の画像掲示板に日本人の野次馬が集団で押しかけ、日本語で大量書き込みをした上にサーバが負荷で機能停止になり、その後暫くJPドメインが弾かれると言った事態や(現在は話し合いの末解禁された模様)、YouTubeにおいて「JAPとか差別用語を使うなよ!」と英語で話しかけていた動画に対し日本人が誤解の上中傷、様々な国際的人物を巻き込んだ大騒ぎになる[3]事態等、日本の国際問題に発展する事例も数多く出てきている。
  • また、特にこの種の問題が深刻な国としては大韓民国がある。ネット上で吹き荒れる悪質な書き込みやデマ、心ない噂を苦に自殺してしまった著名人について、韓国版のネットイナゴとでも言える者たちが肉親や関係者のサイトなどに殺到し、掲示板でさらに悪質な冒涜・中傷の書き込みを繰り返すという事例が、イ・ウンジュユニチョン・ダビンチェ・ジンシルなど幾度となく繰り返されている[4][5]

[編集] 脚注

  1. ^ブログ炎上「犯人」を命名 「ネットイナゴ」が定着?J-CASTニュース、2007年6月14日。
  2. ^ "“日本寄り”で非難集中 中国の作家、ブログ削除し謝罪". 中日新聞. 2007年6月24日 閲覧。
  3. ^ "YouTubeで起きた悲しいできごと". ITmedia. 2006年7月23日 閲覧。
  4. ^ "チェ・ジンシルさんの死まで嘲笑…いったい誰が". 中央日報. 2008年10月3日 閲覧。
  5. ^ "韓国の殺人ネットの恐怖、芸能人相次ぎ自殺 後追いも続発". 産経新聞社. 2008年10月4日 閲覧。

[編集] 関連項目