電凸

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電凸電突(でんとつ)とは、企業マスコミ宗教団体、官庁政治家政党などに対して電話をかけるなどして、組織としての見解を問いただす行為のこと。

定義[編集]

「電話突撃取材」(または「電話突撃リポート」)→「撃」→「電突」→「電凸」のように短縮した言葉とされる。元はインターネットスラングで、この用語が発生したのは電子掲示板2ちゃんねる上のハングル板において2004年9月8日にたてられた「電話突撃隊出張依頼所」[1]というスレッドとされる[2]

電凸を行うことを「電凸する」のように動詞化して表現することもある。さらに「凸(とつ)る」[3]、「凸」などと略される。

電凸を行う主体は一般市民である個人、または一般市民の声を代弁する(と自認する)団体である。同じ内容を同じ相手に問いただしても、報道機関やジャーナリストが行うものは「取材」であり、一般的に電凸とは区別される。単なるクレームや中傷、イタズラ電話ととられないよう、電凸を行う者が事前に公開質問状をメールやファックスで送付するなど身元を相手に明らかにして「正々堂々と」電話をかけることも多い。

目的[編集]

テレビラジオ新聞紙面などのマスメディアや、ブログなどのインターネットメディア、書籍などによって社会に広く発信される発言・意見・CM・番組表現の中には、賛否両論を喚び物議を醸すものもあるが、その際に当該の発言をした人物や発表した団体に連絡をとり、その表現についての当事者見解を引き出したり真意を問いただすことが主な目的である。

手法[編集]

電凸は一般用の問い合わせ窓口(有名人や知識人であれば事務所や大学等の広報窓口、企業であればお客様相談窓口等)を通して行われることが多く、発言等の当事者から直接返答があることは少ない。「貴重なご意見」「クレーム」と同じように扱われることもある。ただ、Twitterや公式ブログなど本人が発信手段をもっている場合、直接やりとりが可能なこともある。

電話の場合、電凸する側に通話料の負担が発生することが多いため、ネット接続の定額制が定着した現在では電子メール等による突撃も行われる。電子メールを用いて行うものをメル凸などと呼ぶことがある[4][5]。電凸した事実と経過を明らかにするために通話内容などを秘密録音し、やりとりを書き起こしたテキストや音声ファイルなどをインターネットなどを通じて公開するケースも一般的にみられる。

ブログや企業の掲示板などにネガティヴなコメントが殺到する炎上が発生した際に付随して電凸やメル凸が行われることがあるが、規模の大きいものでは専用のまとめサイトが設置され、そこで効果的な電凸・メル凸のためのマニュアルが共有されることがある[6]

電凸は日本特有のものではなく、近年は韓国でも報告されている[7]

歴史[編集]

かつては個人が抗議しようとしても、窓口に苦情電話をかけたりビラをまいたりする程度が限界であったため、「おかしい」という思いが不特定多数に同時に共有されることはほとんどなく、広がっても各種市民団体や消費者団体が電話取材・公開質問状の提出などを行う程度であった。1990年代後半以降、インターネットの普及によって個人が意見や証拠を発信することが一般的になると、個人レベルでも「電話対応の録音と公開」「文書の公開」「まずい対応の(掲示板やまとめWiki、SNS等を用いた)組織的な追及」が可能になり、追及の手段としての電凸が定着した。

インターネットでの取材・公表を一躍有名にしたのは、1999年東芝クレーマー事件である。この事件は音声ファイル(本社社員の暴言が含まれた)のインターネット上での公開という意味でブレイクスルーであり、センセーショナルなマルチメディアの威力、および企業危機管理の重要性を知らしめる結果となった。

その後、ブロードバンドインターネット接続の普及とともに不祥事や論議を呼ぶような行為を行った(とされた)個人・団体に対して電話で質問・抗議、回答をインターネット公開する手法が普及し、現在に至っている。

また、論議を呼ぶようなブログを執筆したことに対して行われることも見られ、電凸の対象自体がマスメディアの情報からネットの情報に移る傾向も見られる。

影響力のあった電凸の事例[編集]

  • 2008年4月以降表面化した毎日デイリーニューズWaiWai問題では、事実と異なる低俗・卑猥な内容の英文記事を1989年以降長年にわたって何度も掲載していたことが問題となり、出版元の毎日新聞社のみならず同社に広告を出稿する企業や関連団体に対し大規模な電凸が行われたとの証言がある[8]。「毎日.jp」は同年7月中旬からしばらく、広告が全面ストップした。毎日新聞社は正式に謝罪し、問題についての検証記事を見開きで掲載したが、検証記事や社の対応がさらに物議を醸した。同年の毎日新聞社(第32期=2008年4月1日〜2009年3月31日)は単体で12億円の連結赤字を出している。
  • 2011年頃以降、学生が自覚なく問題行為をtwitterに掲載したことが議論をよび、在籍学校やアルバイト先が「特定」されて「電凸」が行われ、当該学生に対し処分が課されたケースが多く報道されている。
  • 2014年のテレビドラマ「明日、ママがいない」では、表現手法に社会通念上問題があるとして議論をよび、番組のスポンサー企業および放送倫理・番組向上機構(BPO)に「電凸」が行われてスポンサーが全社CM放送を取りやめる事態となった(詳細は明日、ママがいないを参照)。これについては、週刊誌などがテレビ番組スタッフの声として「最近はネットで、電凸用にBPOの電話番号や抗議内容のフォーマットがすぐに共有されるので……本当に困っています」[9]といった意見を掲載しており、電凸が制作現場に影響を与えているのではないかとみている。

脚注[編集]

  1. ^ 電話突撃隊出張依頼所
  2. ^ 荻上チキ 『ウェブ炎上―ネット群集の暴走と可能性』 筑摩書房2007年、53頁。ISBN 978-4480063915
  3. ^ 実用日本語表現辞典,2012年8月4日付記事(2014年2月4日閲覧)
  4. ^ ウイルスメールメールボムなどによる妨害を防ぐ観点から、専用のメールアドレスを直接開示することはほとんどなく、専用のフォームに意見を入力し送信する形式が主流となっている。
  5. ^ 読売新聞 コラム「モニ太のデジタル辞典」の電凸(2006年11月10日の新聞紙上に掲載されたもののミラー)
  6. ^ 伊地知晋一 『ネット炎上であなたの会社が潰れる!―ウェブ上の攻撃から身を守る危機管理バイブル』 WAVE出版2009年、22-23・107頁。ISBN 978-4872904161
  7. ^ 『「大手紙に広告出すな」韓国ネット市民、企業に圧力 牛肉問題「政権に理解」と反発?』 朝日新聞 2008年6月19日 国際面
  8. ^ 毎日新聞社内で何が起きているのか佐々木俊尚 ジャーナリストの視点, CNET Japan, 2008年8月5日付
  9. ^ BPOへの電凸情報内容フォーマット共有で同じクレーム多発,週刊ポスト2014年2月14日号

関連項目[編集]

外部リンク[編集]