新型コロナウイルス感染症 (2019年)

2019年新型コロナウイルス感染症
2019年新型コロナウイルス感染症の症状
概要
症状	発熱、疲労、空咳、息切れ
原因	SARSコロナウイルス2 (SARS-CoV-2)
診断法	PCR法、LAMP法、抗原検査
分類および外部参照情報

新型コロナウイルスの構造

  赤い突起はスパイクタンパク(S)。

  灰色の被膜はエンベロープ。主成分は脂質でアルコールや石鹸で破壊できる。

  黄色の付着物はエンベロープタンパク。

  オレンジの付着物は膜タンパク質

。

2019年に発生した新型コロナウイルス感染症（しんがたコロナウイルスかんせんしょう、国際正式名称：COVID-19）は、SARSコロナウイルス2 (SARS-CoV-2) がヒトに感染することによって発症する気道感染症（ウイルス性の広義の感冒の一種）である。多くの場合、無症状または風邪様症状を伴う軽症で自然治癒するが、重症では急性呼吸窮迫症候群や敗血症、多臓器不全を伴う。

日本においては、2020年時点では単に新型コロナウイルス感染症と呼ばれ、感染症法に基づいて強制入院などの措置を取ることができる指定感染症（二類感染症相当）に指定されたほか、新型インフルエンザ等対策特別措置法上も期限付きで新型インフルエンザ等とみなされ、日本国政府が緊急事態宣言を発令できるようになった。

2019年12月に中華人民共和国湖北省・武漢市で初めて検出された新興感染症で、一般に武漢市から世界各地に感染が拡大（パンデミック）したと考えられているが、スペインのバルセロナ大学の公告を発表によると2019年3月採取の廃水から新型コロナ検出、イタリアの国立がん研究所の研究によると2019年9月に採取した同国での肺がん検査受診者の血液中から新型コロナウイルスの抗体が検出されており、武漢市で報告される前から、世界中にウイルスが広まっていた可能性が、2020年3月時点で指摘されている。

中国の科学論文でも、従来考えられていたよりも早くヨーロッパでウイルスが出現していたと主張され、中国政府は、ウイルスは輸入冷凍食品に付着していたものと主張し、国営メディアを使って「新型コロナの起源は中国」との見方を否定する情報の拡散を続けている。この中国側の主張について、世界保健機関 (WHO) は、食品や包装のどちらも新型コロナウイルスの感染経路だとは見られていないとの見解を示し、西側諸国の研究機関も、中国が主張の論拠とする論文に懐疑的な見解を示している。

名称

「中国本土における2019年コロナウイルス感染症の流行状況#ウイルスの呼称・発生地に関する争議」も参照

2020年1月9日、世界保健機関 (World Health Organization; WHO) は中華人民共和国湖北省武漢市における肺炎の集団発生が新型コロナウイルス（原文では “novel (or new) coronavirus”）によるものであるとする声明を出した。この時点では、同声明を翻訳した日本の厚生労働省検疫所は「新しいコロナウイルス」ないし「武漢肺炎」（原文は “pneumonia in Wuhan”）と訳している。

同年2月1日、「新型コロナウイルス感染症を指定感染症として定める等の政令」の執行により、法令において「新型コロナウイルス感染症」と定められた。厚生労働省や日本感染症学会もこれに準じている。

同年2月11日、WHOがCOVID-19（コヴィッド ナインティーンまたはコビッド ナインティーン）と命名した。COVIDとは “corona-virus disease”（コロナウイルス疾患）の略称で、19は最初にウイルスが発見された2019年を表している。英語では “coronavirus disease 2019” または単に “coronavirus disease” とも表記される。

WHOは、ヒトに感染する新たな感染症やウイルスの名称に、地域・人名・動物・食品名、特定の文化や産業名を含めないと規定しており、この命名について、固有の地名や国名などと関連付けることで起こる、特定の集団へのスティグマを防ぐよう考慮したと説明した。日本においては「新型コロナウイルス感染症 (COVID-19)」と併記される場合もある。

台湾（中華民国） の衛生福利部疾病管制署では、COVID-19の簡称として「武漢肺炎」の呼称を公的文書で使用しているほか、香港や韓国、日本などの一部報道においても「武漢肺炎」の表記が用いられている。

病理

病原体

SARSコロナウイルス2 (SARS-CoV-2) に感染することによって発症する。

感染経路

感染経路としては、ウイルスが付着した手で鼻や目や口を触ることによる接触感染と、咳やくしゃみによる飛沫感染がある。

空気感染は確認されていないが、エアロゾルを発生する医療処置がなされた際には、感染に関与する可能性が指摘されている。中華人民共和国の衛生当局は、飛沫感染・接触感染に加えて「閉鎖された環境で長時間、高濃度のウイルスの粒子を吸った場合」のエアロゾル感染も感染する可能性があるとした。

気道が主要のウイルス伝播経路になるとみられるが、SARSコロナウイルス感染と同様、消化管および粘膜組織（結膜など）もウイルスの体内侵入方法である可能性がある。

宿主細胞受容体

SARS-CoV-2は、SARSコロナウイルスと同じく宿主細胞のアンジオテンシン変換酵素II (ACE2) 受容体に結合して感染するとみられている。ヒトACE2とSARS-CoV-2のspike蛋白質の受容体結合ドメインとが、相互作用する様子をシミュレーションした動画が公開されている。

ACE2受容体は気管支・肺・心臓・腎臓・消化器等に発現している。Human Protein AtlasによればACE2受容体は腸や腎臓に多く発現している。また、中国での研究によればACE2受容体は舌の上皮細胞にも多く発現しているとされる。

通常、ACE2受容体は刺激されるとアンジオテンシンIIを分解することで血圧上昇のためのレニン・アンジオテンシン系 (RA系)を阻害するが、このRA系阻害作用は臓器の保護に重要な可能性がある。SARSコロナウイルスではマウスでの動物実験においてACE2受容体の発現を減少させるとされ、新型コロナウイルス感染症の患者の血漿においてもアンジオテンシンIIが高いレベルにあるという情報がある。そのため、新型コロナウイルス感染症の治療においてRA系の阻害が提案されている。

高血圧患者は新型コロナウイルス感染症で重症化しやすいとされる。

症状と徴候

症状	%
発熱	87.9
空咳	67.7
倦怠感・だるさ	38.1
痰	33.4
嗅覚障害・味覚障害	30 - 66
息切れ	18.6
筋肉痛・関節痛	14.8
のどの痛み	13.9
頭痛	13.6
悪寒	11.4
吐き気・嘔吐	5.0
鼻づまり	4.8
下痢	3.7 - 31
喀血	0.9
結膜充血	0.8

初期症状

症状は特異的ではなく、症状のないもの（無症候性）から重症の肺炎、死亡まで幅広い。典型的な症状・徴候としては発熱、空咳、疲労、喀痰、息切れ、咽頭痛、頭痛、下痢などがある（表参照）。くしゃみ・鼻水・のどの痛みなどの上気道症状は少ない。WHOの進藤奈邦子シニアアドバイザーは、この病気は下気道に親和性が強く、排ウイルスのピークは発症日から3 - 4日後くらいと報告している。

初期症状はインフルエンザや普通感冒と似ており、発症早期の段階では鑑別が困難である。感染から潜伏期間（1-14日間）を経た後に、微熱発熱や呼吸器症状、倦怠感が約1週間続く。2020年1月25日時点での中国では、初期症状は、肺炎に特有の発熱や咳だけとは限らず、下痢や吐き気、頭痛や全身のだるさなど、消化器系や神経系の症状の場合もあり、早期の診断を難しくしていると伝えられた。また、特に発症早期の場合は発熱が必ずしも現れるわけではないため、発熱検知装置だけで検出できない可能性がある。

一方2020年（令和2年）2月14日に、神奈川県横浜市での緊急シンポジウムで、国立国際医療研究センターの大曲貴夫国際感染症センター長は、現在は「軽微な呼吸器症状を見極め、感染者を早期に見つけることが重要な時期」として、以下のように述べた。

胸部レントゲンとCT検査の両方を実施した41歳日本人男性の症例では、CTのみで左肺の尖部と舌区に、一部湿潤影を伴うすりガラス影を認めて肺炎と診断できた。レントゲンではとても見抜けない非常に小範囲な陰影だった。通常、こうした臨床像の患者にCTを撮ることは現実ではないが、背景に感染の流行という特殊な状況があったため、実施してキャッチできた。

複数の軽微な症例を診察した結果、感冒症状が一週間続き、かつ倦怠感が強いという臨床上の経過は、感冒やインフルエンザの経過と明らかに異なる。

—  国際感染症センター長・大曲貴夫 、2020年2月14日

2020年3月30日、日本耳鼻咽喉科学会は、新型コロナウイルス感染症で嗅覚（におい）や味覚（あじ）の低下があるとの報道を受け、「嗅覚や味覚の障害は（中略）必ずしも新型コロナウイルスだけが原因ではなく、また、新型コロナウイルス感染症による嗅覚や味覚の障害は自然に治ることが多く、特効薬もない」として、2週間は出来るだけ不要不急の外出を控え毎日体温を測り様子を見るよう、声明を出した。

進行症状

二次的な細菌性肺炎もあるが、感染後1 - 2週間以内に発症した肺炎はウイルス性のものが多いと見られている。

重症化すると急性呼吸窮迫症候群 (ARDS) や急性肺障害 (ALI) などを起こし、人工呼吸適応となる場合が多い。

潜伏期間

潜伏期間は 1–14日間とされ、世界保健機関 (WHO) は平均値を 5–6日、アメリカ疾病予防管理センター (CDC) は中央値を 4–5日としている。

ある感染者の発症（1次症例）から2次感染者の発症（2次症例）までの「発症間隔」は、SARSの 5.3–19日に対して、本症は 3.5–5.9日と見られており、潜伏期間に感染能力をもつ可能性が指摘されている。

合併症

約1週間の初期症状期に回復しない場合は、高熱・気管支炎・肺炎の初期症状などが併発してくる。重症例では、呼吸不全が起こる。また、血液に乗ってウイルスが体内に拡散され、肝不全、腎不全、心不全、脳炎もしくは中枢神経系感染、多臓器不全、全身の著しい内臓の機能低下を招く敗血症などを引き起こすことが確認されている。

中国本土ではウイルス性脳炎や髄膜炎疑い症例が報告されており、日本では2020年3月7日に山梨県で髄膜炎の発症が初めて報告された。髄膜炎徴候患者の髄液を採取してPCR検査したところ陽性だった。

ウイルス株についての相違点

「SARSコロナウイルス2#病原体」も参照

中国からの報告

2020年3月、このウイルス（中国内外の103例）を北京大学など中国の研究チームが遺伝子解析した結果、コウモリ由来のウイルスに近く古くからあるとみられるS型（全体の3割）と毒性の強弱は不明だが頻度が高いとみられるL型（全体の7割。武漢市の流行では大半を占めるが、市外の流行では現在は減少傾向にある）という塩基配列の異なる2つの型に分類できることが分かった。

患者の多くは片方の型にしか感染していないものの両方の型に感染した例も確認されており、ウイルスに一度感染し症状が治っても別の型に「再感染する」という報道もあるが。再感染の可能性および原因については議論があり今後の研究・検討を要する。

2020年8月16日の時点では以下の事が判明している。本ウイルスの主要な株はL型（L亜型）とS型（S亜型）に分かれる。ウイルスのRNAの第28,144番目の塩基の違いにより指定されるアミノ酸がロイシン（L型）かセリン（S型）かによって区別される。その他、K型やG型も確認された。

L型

中国武漢市での初期流行ではL型が支配的。当初の報告ではL型はより攻撃的で、より急速に蔓延するとされていた。そのため、流行対策による人的介入のため選択圧が掛かり割合的に減少したと見られている。ただし、後に「感染力が強い」という点については修正され、「頻度が高い」に表現が改められている。

S型

進化的に古く、変異前（先祖型）のものと見られている。攻撃性が低いため選択圧が弱く、相対的に割合が増加したと見られる。

K型

S型が変異したウイルス。無症状あるいは軽症のタイプで、2020年の1月頃に流行していたことが考えられている。中国における感染症サーベイランスでは感知されず蔓延したが、日本のインフルエンザ流行曲線が大きく欠けていたため、K型ウイルスの流入が認められた。

G型

中国の武漢で死者を多く出した後、米国やイタリアなどで爆発的な感染を引き起こしたと考えられている型。感染力や毒性が強い。

ケンブリッジ大学などからの報告

2020年4月のイギリス・ケンブリッジ大学などによる報告では、このコロナウイルスは、A・B・Cの『3つの型』に分けられるとした。Aは中国のコウモリ由来のウイルスに近く、中国や日本の感染者でも見つかったが、米国やオーストラリアの感染者が多かった。Aから変異したBが武漢市を中心として中国や近隣諸国で爆発的に増えたとみられ、欧米などに飛び火した例は少なかった。Bから変異したCは、イタリア・フランス・イギリスなどヨーロッパで多かった。

日本バイオデータからの報告

株式会社日本バイオデータによる査読前論文では、ウイルスのRNA配列のうち第8,782番目、第28,144番目、第29,095番目の塩基に着目し、本ウイルスをTCC, TCT, CTCの3つの型に分類した。TCCおよびTCTは中国のグループの示すS型、イギリスのグループが示すA型に相当する。また、CTCは中国のグループが示すL型、イギリスのグループが示すB型およびC型に相当する。

鑑別診断

他のウイルス性気道感染症、細菌性肺炎などとの鑑別は、症状や身体所見からは難しい。レントゲン画像または肺CT画像による鑑別が可能な場合がある。病変は中国の81症例中、無症候の時期の病変は、片側性、multifocal（多発斑状）、すりガラス状陰影が優位であり、発症後1週間以内では両側性やすりガラス状陰影が卓越、びまん性が優位となる。発症後1週間を越えるとコンソリデーションや混在病変が優位となる。

病変は末梢に分布しやすく、リング状陰影（reversed halo sign）は特徴的である。胸水やリンパ節腫脹は少ない。

免疫抑制下では易感染でありニューモシスチス肺炎との鑑別が重要である。

小児多臓器系炎症性症候群

「小児多臓器系炎症性症候群」を参照

血栓

重症患者の最大30%に危険な血栓がみられると指摘されている。

糖尿病の引き金

新型コロナウイルス感染症が糖尿病発症の引き金になりうると確信する専門家も多く、従来のリスク要因とは無縁だった一部の成人・子どもでさえ、例外ではない。

検査

詳細は「COVID-19の検査」を参照

COVID-19臨床検査には、ウイルスの存在を検出する方法と、抗体を検出する方法がある。ウイルスのウイルスの存在診断にはPCR検査法があり、日本ではSARSコロナウイルス2 (SARS-CoV-2) の遺伝子領域から、オープンリーディングフレーム (ORF) 1aとスパイクタンパク質を検出する2-step RT-PCR 法（2ステップ逆転写ポリメラーゼ連鎖反応法）またはリアルタイム one-step RT-PCR 法（TaqMan プローブ法）が使用される。これらの検査は臨床検査技師が行なっている。その他に補助的な検査として、血液検査や胸部X線撮影やコンピュータ断層撮影を用いた画像検査を用いる。

また、LAMP法や抗原検査も使われている。

管理

ここではガイドラインで勧告された療法のみを掲載する。治験中のものはCOVID-19に対する薬剤研究およびCOVID-19に対する薬剤転用研究を参照。

COVID-19に対する特定の効果的な治療法や治療法は存在しない。そのためマネジメントは対症療法、輸液療法、酸素支持、体位管理などであり、必要に応じて臓器を守るために医薬品や医療機器を使用する。

COVID-19のほとんどは軽度であり、その場合の支持療法には、症状緩和（発熱、体の痛み、咳）のためのパラセタモールまたはNSAIDなどの薬物療法、水分の適切な摂取、休息、および鼻呼吸などがある。 適切な衛生管理と健康的な食事も推奨される。米国CDCは、ウイルスを持っていると疑われる人は自宅で自主隔離し、マスクを着用することを推奨している。

より重症の場合は、病院での治療が必要になりうる。酸素レベルが低い患者にはデキサメタゾンが強く推奨され、死亡リスクを減少させることができる。 呼吸支援が必要となれば、非侵襲的換気、そして最終的には人工呼吸器を付けて集中治療室への入室が必要になる場合もある 。体外式膜型人工肺（ECMO）は呼吸不全の問題に対処するために使用されることもあるが、その利益はまだ検討中である

いくつかの実験的治療法が臨床試験で活発に研究されている 。ヒドロキシクロロキンやロピナビル/リトナビルなどは、パンデミックの初期には有望であると考えられていたが、その後の研究では効果がなく、有害でさえあることが分かってきた 。多くの研究がなされているが、いまだ早期治療を推奨するのに十分な質の高い証拠は存在しない。

2020年7月現在、日本で認可されている治療薬はレムデシビルとデキサメタゾンの2種類である。

レムデシビル

抗ウイルス薬レムデシビルは、現在米国FDAによって承認されている唯一の薬剤である 。日本では特例承認制度により、5月7日に正式に新型コロナウイルスへの治療薬として承認された。

6月以降、日本ではCOVID-19重症・重篤例に対して、レムデシビルとデキサメタゾン、トシリズマブの3剤併用療法（RDT療法）を導入し、死亡割合が大幅に改善した。

デキサメタゾン

ステロイド系抗炎症薬デキサメタゾンが、2020年6月にイギリスで新型コロナに感染した重症患者の死亡率を下げるとの研究結果が報告された。

米国ガイドラインでは人工呼吸器を要する患者に推奨される。日本ガイドラインでも承認されている。

禁忌薬

3月17日、WHOの報道官は、本ウイルス感染の疑いがある場合、医師の助言なしに抗炎症薬「イブプロフェン」を服用しないよう注意を促した。抗炎症作用の少ない「アセトアミノフェン」服用が望ましいとしていたが、3月20日に「通常の副作用以外に、症状を悪化させるという報告はなかった」ことから「控えることを求める勧告はしない」とし、先の発表を事実上撤回した。そのため、3月20日時点において禁忌薬に指定されている薬品は存在しない。ただし、ロキソニンなどのNSAIDSはサイトカインストームを起こし肺炎の可能性を上げるリスクは肯定もされていないが否定もされていない状況であるため、可能なら使わないほうが無難といえる。一般的な副作用を防ぐという観点も含め、解熱剤としての第一選択はアセトアミノフェンをと考えるのが現時点では妥当なところである（もちろん副作用のためアセトアミノフェンが使えない患者も存在する）。

治療薬候補

創薬は、以下の二面戦略で進めらている。

1. 過去のSARS、MERS、エボラ出血熱、エイズウイルス (HIV) 等のウイルスに有効であった既存の薬剤や、実際のMERSやこのSARS-CoV-2に、試験管レベルで有効な薬剤を網羅的に探索する研究（スクリーニング）などで候補薬剤を探して、転用（適応拡大）する。COVID-19での臨床研究が個々に進める。 →COVID-19に対する薬剤転用研究
2. 新技術を頼りに、かつてないスピードでワクチンや抗体医薬その他の新薬を開発する。→COVID-19に対する薬剤研究

厚生労働省ガイドラインにおいて記載の、日本国内で入手できる薬剤の適応外使用で、国内において治験または特定臨床研究が実施されている薬剤は、以下の通りである

1. トシリズマブ（中外製薬のアクテムラ）
2. ファビピラビル（富士フイルム富山化学の 抗インフルエンザ薬アビガン）
3. アジスロマイシン（ファイザーのジスロマック）
4. イベルメクチン（MSD製造・マルホ販売の駆虫薬ストロメクトール）
5. サリルマブ（サノフィ製造販売・旭化成ファーマ発売のケブザラ）
6. シクレソニド（帝人ファーマのオルベスコ）
7. ナファモスタットメシル酸塩（日医工のフサン）
8. ネルフィナビルメシル酸塩（日本たばこ産業のビラセプト）
9. バリシチニブ

予防

手洗い

詳細は「手洗い」を参照

咳やくしゃみをした後には、徹底的な手洗いが必要である 。WHOは石鹸と水で頻繁に手を洗うことを推奨してており、少なくとも20秒間を要し、特にトイレに行った後、手が目に見えて汚れているとき、食事をする前、鼻をかんだ後には必要となる。

CDCは、石鹸と水にすぐにアクセスできない場合に限って、アルコール手指消毒剤（濃度60%以上）を使用することを推奨している。手指消毒剤が入手困難なエリアでは、WHOは現地生産可能なエタノールまたはイソプロパノールの消毒剤を推奨している。過酸化水素はアルコールに混入する細菌胞子の除去のために添付されており、手の無菌操作のための物質ではない。

防護具 (PPE)

個人用防護具（personal protective equipment, PPE）
1.保護衣（ガウン・エプロン）を着る
2.マスク（N95マスク・サージカルマスク）を着用
3.ゴーグル・フェイスシールドを着用
4.手袋・グローブ
この他、帽子（キャップ）・シューカバーなど。

飛沫感染や接触感染を防ぐために個人用防護具（personal protective equipment,PPE）が各種ある。保護衣（ガウン・エプロン）、マスク（N95マスク・サージカルマスク）、ゴーグル、フェイスシールド、手袋、帽子（キャップ）、シューカバーなど。

これらはメーカーや勧告においての指示がない限り、一回のみで使い捨てる必要がある。感染リスクのある場合は、適切な廃棄が求められる。

英国政府ガイドラインでは、すべての医療施設において、医療従事者と患者（障害とならないのであれば）は、フェイスマスクを使用する必要があり、さらに社会的距離と手指衛生も必要であるとされている。

社会的距離

詳細は「社会的距離」を参照

ワクチン

詳細は「COVID-19ワクチン」を参照

致死率・重症化率・罹患率

初期の報告では重症化率が32%、死亡率が15%と高いものであったが、症例の集積に伴い、現在では重症化率、死亡率はそれより低いことが判明している。WHOからの報告では軽症～中等症例が約80%、重症例が13.8%、重篤例が6.1%とされている。死者の多くは、高血圧、糖尿病、免疫系を損なう心血管疾患など、他の疾患を併せ持っていた。また、免疫系の過剰反応であるサイトカインストームによる重篤化するケースもある。死亡に至った初期症例によると、疾病の判明から死亡までの中央値は14日であり、6日から41日までの幅があった。

致死率・罹患率

「 en:COVID-19 pandemic death rates by country 」も参照

スペインかぜ流行時の1918年、マスクを着用していない人の乗車を拒否するシアトルの路面電車。

2020年現在の流行では致死率が時間とともに変化し、疾患が診断可能になるまで進行した感染者の割合が不明なため、感染による全体的な死亡率と罹患率も不明である。

致命率（致死率）は、感染者数に占める死者の割合で、2020年現在のように感染が流行している段階では、感染者数値が変動するのに応じて致死率も変動する（例えば2月6日時点で武漢の致死率4.1%、湖北省以外の地域0.17%。2月17日時点で武漢の致死率3.2%。2月18日時点で湖北省以外の地域の致死率は0.63%など、これは治療中の重症患者が死亡するケースが増えているためとみられる）。

予備調査では2%から3%の致死率が得られている。WHOの予備調査で致命率は3%程度と推定している。

3月6日、厚生労働省は「最悪の場合、発症者は人口の1割を超える」とする流行シナリオを公表した。そのシナリオは次のピーク時の医療需要の目安 (1日あたり)の式によって表される。

• 外来患者数：(0-14歳人口)×0.18/100+(15-64歳人口) ×0.29/100+(65歳以上人口) ×0.51/100
• 入院患者数：(0-14歳人口)×0.05/100+(15-64歳人口)×0.02/ 100+(65歳以上人口) ×0.56/100
• 重症者数：(0-14歳人口)×0.002/100+(15-64歳人口) ×0.001/100+(65歳以上人口) ×0.018/100

なお、各地によってピーク期が異なるため、全国の人口で計算することや単純に各自治体が算出するピークの数値を足し合わせることは、不適切な取扱いとなることに留意する必要がある。また、この式は今後変更される可能性がある。

ピーク時は、感染が拡大した時点から概ね3か月後に到来すると推計されている。ただし、公衆衛生対策を行うことで、ピークが下がるとともに後ろ倒しされる。

3月11日、アメリカ国立アレルギー・感染症研究所 (NIAID) の長官ファウチ (Anthony S. Fauci) は中国を含めたデータから致死率は約3%だが、無症状患者もいるので実際の感染者はさらに多く、約1%と推定している。

3月12日、イギリスは最悪シナリオの罹患率はドイツの70%を上回る80% (全国民における割合）に設定して計画すると発表した。

3月30日医学誌ランセットに発表した論文でICLの研究者は致死率（訳文では死亡率）を0.66%とした。これ未確定例を含む場合で、感染確定例の死亡率は1.38%だった。年齢別では80歳以上の死亡率は7.8%、50歳以上で入院確率が大幅に高くなり死亡率も高まり、40歳未満では0.16%、9歳未満の死亡率は0.00161%であった。

致死率は、感染者が最終的には死亡か快復かで確定する。今後、どのように致死率が推移するか不明であるが、2020年5月1日現在の全世界の感染者の事象確定者が死亡 233,792人、診断された症例数3,276,373人であり致死率7.1%となる。 同データベースを元にした日本の場合の致死率は3.1%（430/14,088）である。

WHOは、SARSについて当初は致死率は4%だとしていたが、最終的に致死率は9.6%と発表した。

• 
  確認されている感染者と死亡者の比（国別）
• 
  COVID-19による進行中の致死率（国別）

集団感染・スーパー・スプレッダー

「スーパー・スプレッダー」も参照

集団感染の事例としては、さっぽろ雪まつりでの屋台、住宅設備展示会(北海道北見市)、病院（東京、相模原市、和歌山県湯浅町での院内感染、大阪のライブハウス、ライブバー(北海道)、名古屋市ではスポーツクラブ（感染36人）と福祉施設（感染45人）でクラスターが発生した。

3月3日には、日本の集団感染9件では、そこからつながりのある感染者数が80人以上になることがわかった。これは調査対象となった感染者260人のうち約30%を占める。

韓国での感染者の行動履歴の事例では、はじめにキリスト教会で集団感染が発生し、うち一人が老人福祉施設の食堂で食事をして5人が感染。さらにその福祉施設会員の感染が病院で確認され、さらにその病院で院内感染が発生した。

10人以上への感染拡大の感染源となった患者をスーパー・スプレッダーという。韓国のMERS流行では特定の数名がスーパースプレッダーで、1人から86人に感染させた患者もいた。

日本での新型コロナウイルス感染者の8割は他人に感染させていないが、残りの2割が1人以上の人に感染させており、1人から9人へ感染させた事例（屋形船）や、1人から12人へ感染させた事例（スポーツジム）もある。感染症専門医忽那賢志もスーパースプレッダーにならないためには密集空間を避けるべきだとしている。

予後

脳損傷

米国シカゴの大規模な医療センターの医師は、COVID-19患者の40%以上が最初に神経学的症状を示し、30%以上が認知障害を持っていたことを発見した。COVID-19感染を生き延びた人々に、長期的な神経学的影響があるかもしれないことを示唆している。COVID-19の多くの生存者に脳損傷が発生し、広範囲に及ぶ認知、行動、心理的問題を引き起こす可能性があるという証拠が増えている。

後遺症

倦怠感、体の痛み、息切れ、集中力の低下、運動不能、頭痛、睡眠障害がまだ残っている。研究では、COVID-19から「回復」した人の50％以上が、3か月後もこれらの症状に悩まされ続けていることがわかった。陰性後も倦怠感、息切れ、関節痛、神経疾患、抜毛、味覚障害などの症状がみられる例があり、後遺症についても調査が行われている。罹患による重度の炎症反応、血栓性微小血管症、静脈血栓塞栓症それらに伴う酸素欠乏によって後遺症として肺や心臓、脳、腎臓、血管系など多くの臓器や器官系に長期的な損傷が引き起こされると考えられている 。

患者回復後のウイルス陽転化現象

中国武漢の病院で、PCR検査により診断されたCOVID-19患者に対して、PCRと血液、血清の診断の詳細を調べる研究があった。39例中15例が、治療後も腸管や血液にウイルスを有していた。また、同病院の16例の研究で、0日目に口腔サンプルが陰性でも、5日目に肛門サンプルが陽性化したのが4例あり、また血清検査では、治療直後陰性が治療5日後に検査すると、陽転化するものが多かった。

一方、PCR検査で陽性反応が出て入院し、その後の検査で陰性となり症状も落ち着いたため退院したが、最初の発症から2週間以上経過して、再びPCR検査で陽性となったケースも出てきており、コロナウイルスの再活性化か、変異種の再感染の可能性が指摘されている。

公衆衛生上の諸政策

接触機会の低減

社会的距離戦略

無策だとねずみ算式に感染が増殖していく。バーベキューをしない、テレワーク・自宅待機など外出を自粛することによって感染の伝播が途切れ、感染の流行が抑えられる（社会距離拡大戦略）。

流行曲線を平坦化することで感染の急激な激化を防ぎ、医療崩壊を防ぐ。パニックにならず、石鹸での手洗い、顔を手指で触らない、体調不良のときは外出せず自宅にいる。このことによって感染の拡大が抑えられる。

無策だと爆発的に感染が拡大する。感染の拡大を防ぐには、イベントや旅行の中止、自宅で仕事をする（テレワーク）、石鹸での手洗いなど。

詳細は「社会距離拡大戦略」を参照

米国メリーランド州ジョンズ・ホプキンズ大学ブルームバーグ公衆衛生学部のBruce Y. Leeは、感染拡大を抑えるための社会的距離戦略として、以下を列挙する。（上記と重複するものもある）

1. できるだけ家から出ない
2. 2メートル (6フィート半) 以内に近づかない
3. 体を密着させない
4. 部屋、エレベータのなかでも距離を置く
5. 握手・ハグ・キスをしない（日本人のお辞儀など代わりになる方法を探す）
6. 職場・学校・映画館・スポーツイベントを避ける（在宅勤務、遠隔授業、インターネット視聴などに切り替える）
7. 食料品店やコインランドリーは空いている時間に行く
8. ラッシュ時を避ける（満員電車を避ける）
9. ペン・押しボタン・ドアノブなど、多くの人が触れたものには触らない。触った場合は、すぐによく手を洗う。ペンは携帯する。
10. 会議・集会・ハッピーアワーのバーを避ける。感染していないという確証が得られる人とだけ、少人数で集まる。

日本における感染予防に関する指針

厚生労働省は2020年3月1日、これまでの日本の集団感染（クラスター）事例にスポーツジム、屋形船、ビュッフェスタイルの会食、雀荘、スキーのゲストハウス、密閉された仮設テントなどがあったとし、換気が悪く、人が密集して過ごす空間、不特定多数の人が接触する場所に行くことを避けるよう勧告した。

新型コロナウイルス感染症対策専門家会議は3月9日、これまで集団感染が確認された場所は、1.換気の悪い密閉空間、2.多くの人が密集、3.近距離（互いに手を伸ばしたら届く距離）での会話や発声という3つが重なった場であり、このような場所を避けるよう勧告した。同会議は集団感染を防ぐために以下を強く推奨した。

1. 換気のために窓を開ける
2. 会場を広くし、お互いの距離を1 - 2mあける
3. 近距離での会話や発声、高唱を避ける

こまめな手指衛生、咳エチケットの徹底、共用品を使わない、使う場合は十分に消毒

3月12日、第一種感染症指定医療機関である都立駒込病院の今村顕史感染症科長は、現在の日本の状況では流行を抑えるために一番重要なのはクラスター（感染集団）対策であるとする。クラスターの中で複数の人に感染を広げている人が見つかったら、徹底的に接触者（濃厚接触者)を調べるとする。ジムに通っていた陽性者で、濃厚接触者数が約1400人となった例があった。

3月19日に専門家会議は、現状は持ちこたえているが、あるとき突然爆発的に患者が急増（「オーバーシュート」)して、医療が提供できなくなれば、強硬なロックダウン措置（都市封鎖・店舗閉鎖・外出自粛など）を取らざるを得なくなると懸念した。その上で引き続き、集団感染 (クラスター)の早期発見、重症者への集中治療の充実と医療提供体制の確保を維持し、また各地域は感染状況に応じて、密閉空間でのイベントや集会（3つの条件の重なる場所）など感染リスクの高いものは徹底的に回避しながら、感染が拡大していない地域においては感染リスクの低い活動から徐々に解除することもありえるとした。

上記までの見解を踏まえ、新型コロナウイルス厚生労働省対策本部では、リスク要因の一つである「換気の悪い密閉空間」を改善するため、多数の人が利用する商業施設等においてどのような換気を行えば良いのかについて、有識者の意見を聴取しつつ、文献、国際機関の基準、国内法令基準等を考察し、推奨される換気の方法として、「「換気の悪い密閉空間」を改善するための換気の方法」を取りまとめた。

3月28日、新型コロナウイルス感染症対策本部より、「新型コロナウイルス感染症対策の基本的対処方針」が発表され、この中で感染者を抑えること、医療提供体制や社会機能を維持することが重要であり、「3つの密」（密閉空間・密集場所・密接場面）を避けること、疫学調査等によるクラスター発生の封じ込めが推進された。なお、この三つの密のある空間は「3密」と表現され、広報されている。

詳細は「3つの密」を参照

都市封鎖 (ロックダウン)

詳細は「2019年コロナウイルス感染症流行による外出制限・封鎖」および「新型コロナウイルス感染症の世界的流行 (2019年-)#都市封鎖 (ロックダウン)」を参照

世界各国で感染拡大を抑えるために外出を制限する都市封鎖（ロックダウン）政策が取られた。

集団免疫

集団免疫に関する議論

集団免疫(Herd immunity)のモデル。

  （赤）:感染者

  （青）:免疫を持っていない人

  （黄）:免疫を持っている人

1.上段図では、免疫を持っている人がいないため感染が激増する。
2.中段図では、集団の少数に免疫を持つ人がいる。
3.下段図では、集団の大多数が免疫を持っている。その結果、上段図のような状況と比べて、感染の拡大は圧倒的に抑えられる。

詳細は「集団免疫」を参照

日本の新型コロナウイルス感染症対策専門家会議は3月2日に「感染症のなかには、大多数の人々が感染することによって、感染の連鎖が断ち切られ、感染していない人を保護する仕組みが機能できる」として集団免疫の考えに言及した。

集団免疫は、市中感染が拡大する以前の隔離政策、またワクチンがない場合の対策として見なされている。

東京大学名誉教授で獣医師の唐木英明は「新型コロナ騒動は、集団免疫を得るまでは終わらない。そうであれば、厳しい対策により感染者をゼロに近づけようと努力するのではなく、ドイツや英国に倣つて、医療崩壊を起こさないように注意しながら、ある程度の感染を容認して、集団免疫を得ることを考えるべきではないだろうか。そんなことをしたら死亡者が増える、という反対がある。しかし、感染の速度に関わらず、感染者が国民の最低60%にならないと新型コロナ問題は終わらないのだ。重症者の治療法を早期に確立して、死亡率を低下させることが最重要の課題である。」と指摘している。

新型コロナウイルスと同じコロナウイルスである、ヒトコロナウイルスOC43について、集団免疫が成立しているかもしれないという説がある。このウイルスは、19世紀末に100万人が死亡した大流行の元凶の可能性があるが、現在では季節性の風邪に過ぎない。

イギリスでの集団免疫についての議論

3月12日に英国政府は集団免疫で対策すると表明した。

3月14日、イギリスの科学者は「社会距離戦略の即時実施提言」を発表し、政府の対応は不十分で、もっと厳しい「社会距離戦略」を速やかに実施すれば、国内の感染拡大を劇的に遅らせ、数万人の命を救うと主張した (3月16日迄に501人署名）。また現時点で『集団免疫』を追求するのは有効ではないとした。バーミンガム大学のウィレム・ファン・シャイク教授（微生物学）は、集団免疫の効果を目指すには、国内だけで3600万人が感染し回復しなくてはならないが、その人的コストの予測は不可能で、数万人から数十万人が死亡するとし、「NHSがパンクしてしまわないよう、数百万人の感染が長期間にわたり散発的に起きるように流行期間を引き伸ばすしかない」と述べた。

イギリス保健省は「集団感染は、我々の行動計画の一部ではなく、感染症流行の自然な副産物だ。人命を救い、最も弱い立場の人たちを守り、NHSの負担を軽減することが、私たちの目標だ」とし、「感染対策はすでに封じ込めフェーズを過ぎて、感染拡大を遅らせる段階にきている」「今後数カ月の間に国内の免疫力がどういうレベルになるか、予測できている」と反論した。

医薬品を使わない介入 (NPI)・集団感染緩和策

医薬品を使わない介入(NPI)による集団感染緩和策（Community Mitigation）
(1) 流行のピークを遅延させる
(2) ピーク時の医療への負荷を下げるために曲線を平坦化する
(3) 感染者数と健康への影響を減らす。

感染ピークを遅らせるための緩和策(流行曲線の平坦化)により、医療機関はより適切に治療負荷を管理できる。同様に、人員や設備の増加などによって医療機関のキャパシティが大きくなると、患者の増加に対応できるようになる。

集団感染緩和策不十分であると、感染急増の緩和後、再び感染が増える可能性がある。

「社会距離拡大戦略」も参照

厚生労働省によれば、ウイルスなどによる感染対策の原則としては、

1. （病原体を）持ち込まない
2. （病原体を）持ち出さない
3. （病原体を）拡げない

の3つがある。

新型インフルエンザなどのウイルスによる感染対策には、医薬品による対策と、医薬品を使わない対策がある。

• 医薬品による対策 (Pharmaceutical measures) とは、ワクチン、抗ウイルス薬など医薬品を用いた対策のことである。

→新型コロナ感染症の治療法、新規治療薬・予防薬参照

• 医薬品を使わない対策・介入 (Nonpharmaceutical Interventions, NPIs) は、集団感染緩和策 (Community Mitigation) とも呼ばれ、以下の対策、予防が含まれる。

• 社会的距離を置く (Social distancing)

学校、職場、イベント、集会など日頃集団が密集するような空間で、相互に間隔を置く。

• 閉鎖 (Closures)

学校、職場、イベント、スポーツ、宗教的な集会、フェスティバル、会議など人が集まる場所の閉鎖。

• 検疫の強化、水際対策
• 個人レベルでの予防対策
• (2020年日本での感染例から厚労省は、密集した空間などでクラスターが発生したため、換気を良くする、お互いの距離を 1 - 2 mあける、近距離での会話や高唱を避けるよう勧告した)

ミラノ・リナーテ空港での発熱検査

新型ウイルスに対して人間は免疫を持っていないので感染が拡大するが、ワクチンが使用できない場合はNPIsは感染を制御する有効な方法とされる。これまでの疫学解析で、最も有効な対策の組み合わせを最適なタイミングで実施することでかなりの程度被害が抑えられる。

パンデミック発生リスクのフェーズが3から4（効率的なヒト－ヒト感染の発生）になった段階 で、サーベイランス（監視調査）中心の対策から、

• 早期封じ込め (rapid containment)
• 早期対応 (early response)
• 被害の最小化 (mitigation)

といった戦略が段階的に検討され、さまざまな対策が実施される。

参考:Nonpharmaceutical Interventions (NPIs)、Community Mitigation Guidelines(CDC)

大気質の改善

PM2.5などによる大気質の悪化は、呼吸器や循環器などの様々な疾患のリスクを上昇させることが知られており、新型コロナウイルス感染症に対しても同様に悪影響があると考えられている。

アメリカ疾病予防管理センターは、野焼きが公衆衛生上のリスクを悪化させ、また消防などの公共サービスを逼迫させることから、野焼きの禁止を勧奨した。カナダのブリティッシュコロンビア州や、米国のサウスカロライナ州、アイダホ州といった地域では、新型コロナウイルス感染症の被害軽減策として野焼きやキャンプファイヤーなどの屋外燃焼行為を禁止した。

トイレおよび飲食品の管理

中国疾病予防管理センターは2020年2月15日、新型コロナウイルスには感染経路が複数あり、（例えばノロウイルスのように）糞口・経口感染することが「急速な感染の一因だと考えることができる」と論文で発表している。

院内感染ほか

2月7日、武漢大学病院で検出された感染者のうち4割は、同大学病院で院内感染したと発表された。患者138人のうち41%（57人）が院内感染で、17人が入院患者、40人が医療スタッフだった。

韓国でも慶尚北道の病院で院内感染が発生した。

日本の病院でも、牧田総合病院（東京都大田区）、相模原中央病院、相模原協同病院、済生会有田病院（和歌山県湯浅町）、国立循環器病研究センター（大阪府吹田市）などで院内感染が発生し、一時的に休診となった。

オンライン診療

病院での感染（院内感染）のおそれがあるため、厚生労働省は2月28日、オンライン診療の手続きを簡略化した。

オンライン診療が認められるのは、複数回受診しているかかりつけ医で、同じ薬を処方してもらう場合などに限られる。

オンライン診療の手順としては、スマートフォンのテレビ電話を通じて、かかりつけの医師の診察を受け、問診を受けると処方箋が薬局に送られる。薬局での服薬指導もスマートフォンで受けることができ、その後、処方薬が自宅に宅配便で配送される。

一般企業での対応

リモートワーク

会社業務では、リモートワーク（テレワーク・在宅勤務）の推進が行われている。仕事や学業を効率化し、会議も最小化して電子メールで出来ること（特に連絡事項）は、すべて電子メールやチャットを使用し、自宅でできる仕事は自宅で行う対策が取られる。

サービス業

中国の外食産業は、新型コロナウイルスへの対策として非接触化を進めており、非接触配達サービスや非接触レストランが登場している。

感染症対策として遠隔接客ロボットも登場している。

罹患した主な著名人

「2019年コロナウイルス感染症で亡くなった著名人の一覧」、「Category:2019新型コロナウイルス感染症で亡くなった人物」、および「新型コロナウイルス感染症の世界的流行_(2019年-)#著名人の感染」を参照

動物の感染例

コウモリ由来のコロナウイルスと考えられているほか、ヒトに感染した後、数十種の動物に感染や試験が行われた。

• 研究室の研究では、フェレット、猫、ゴールデンハムスターは感染後に同種で感染を広める可能性があり、犬は感染後に他の犬種への感染は確認されていない。マウス、ブタ、ニワトリ、アヒルでの感染はない。
• ペットのイヌやネコ。飼い主などのヒトから感染する。犬同士は感染しないが、猫同士は感染しあい、幼猫 (ヨウミョウ) は特に脆弱で死亡のリスクがある。感染した猫は、鼻や気管でウイルスが増殖し、肺では増殖が見られなかったが、肺において4週間経過後も無症候で炎症が残った。
• ライオンや虎などがアメリカ・ニューヨーク市内の動物園で感染した。乾いた咳、喘鳴、食欲不振などの症状を示した後、数日で回復した。
• ゴリラ2頭が感染したと発表された。2021年1月に、アメリカ合衆国カリフォルニア州のサンディエゴ動物園において確認された。大型類人猿への感染は初めてであり、無症状のスタッフからの感染が指摘されている。鼻詰まりや咳の症状が確認された。
• ミンクの感染がオランダ、デンマーク、スペイン、アメリカなどにある皮革工場で確認された。感染したミンクは劇的に症状が悪化し翌日には死亡する。これにより約1万匹が死亡している。ミンクから人間へ感染したという事例が発生している。この人間へ再感染した中に変異株Cluster 5が報告されている。この変異株は、ヒトがコロナウイルスに対して持っていた抗体と反応し難く開発中のコロナウイルス対策ワクチンでは効果が薄い可能性が示唆されている。

人への感染

通常飼育している環境下では、ペットなどの動物から人への感染は、ほぼ起きないと考えられている。その理由として、ペットの保有してるウイルスの量や人への感染経路が無いからだとされている。その一方、大量に飼育しているミンクの農場で人への感染が報告されていることから、多頭飼いなどの条件によっては人間への感染も考えられる。

参考文献

臨床ガイドライン

• 新型コロナウイルス感染症（COVID-19）診療の手引き (Report). 厚生労働省. 2020-12. {{cite report}}: |date=の日付が不正です。 (説明); 不明な引数|ediiton=は無視されます。 (説明)
• Coronavirus Disease 2019 (COVID-19) Treatment Guideline (Report). アメリカ国立衛生研究所. 2021-01. {{cite report}}: |date=の日付が不正です。 (説明)
• COVID-19: infection prevention control guidance (Report). イングランド公衆衛生局. 2020-01. GW-1878。 {{cite report}}: |date=の日付が不正です。 (説明) - 医療従事現場における防護ガイドライン

関連項目

• SARSコロナウイルス2 (SARS-CoV-2/新型コロナウイルス)
• COVID-19の検査
• COVID-19ワクチン
• COVID-19アプリ（感染経路・行動履歴特定アプリ）
• コロナウイルス・パンデミック・ドリーム
• 新型コロナウイルス感染症の世界的流行
• 新型コロナウイルス感染症による外出制限・封鎖
• 新型コロナウイルス感染症による社会・経済的影響
• 新型コロナウイルス感染症に関連する誤情報
• 2019年コロナウイルス感染症で亡くなった著名人の一覧
• 感染/感染症/伝染病
• 輸入感染症
• 感染経路
• 感染管理
• パンデミック
• 社会的スティグマ#社会的スティグマの事例

外部リンク

国際機関・政府機関

• Coronavirus disease 2019（英語） - 世界保健機関(WHO)
• Coronavirus Disease 2019 (COVID-19)（英語） - アメリカ疾病予防管理センター（Centers for Disease Control and Prevention：CDC）
• 新型コロナウイルス感染症（COVID-19）WHO公式情報特設ページ（日本語） - WHO神戸センター
• 新型コロナウイルス感染症について - 厚生労働省
• 新型コロナウイルス感染症（COVID-19）関連情報について - 国立感染症研究所
• 新型コロナウイルス感染症（COVID-19）について - 国立国際医療研究センター
• COVID-19 - 英国国立医療技術評価機構

各種学会

• 新型コロナウイルス感染症 - 日本医師会
• 新型コロナウイルス感染症 - 日本感染症学会
• 新型コロナウイルス感染症（COVID-19）への対応について - 日本環境感染学会
• 新型コロナウイルス関連情報特設サイト - 日本疫学会
• 新型コロナウイルス関連情報特設サイト - 日本公衆衛生学会
• 新型コロナウイルス（covid-19）感染症対応 - 日本臨床衛生検査技師会
• COVID-19情報特設サイト - 東京都臨床工学技士会

分類	D ICD-10: U07.1（詳細は英語） MeSH: D000086382 SNOMED CT: 840539006
外部リソース（外部リンクは英語）