流行性耳下腺炎

出典: フリー百科事典『ウィキペディア(Wikipedia)』
移動: 案内検索
流行性耳下腺炎のデータ
ICD-10 B26 
統計 出展:
世界の患者数
(20xx年xx月xx日)
日本の患者数
(20xx年xx月xx日)
学会
日本
世界
ムンプスウイルス

流行性耳下腺炎(りゅうこうせいじかせんえん)は、ムンプスウイルス英語版の感染によって発生するウイルス性の病気。一般にはおたふく風邪として知られる。1967年ワクチンが開発される以前は、小児の疾患として全世界で一般的であり、今日でも発展途上国では脅威となっている。

原因[編集]

原因はパラミクソウイルス科のムンプスウイルスで、飛沫感染、ならびに接触感染により感染する。2歳から12歳の子供への感染が一般的であるが、他の年齢でも感染することもある。通常耳下腺が関わるが、上記年齢層よりも年上の人間が感染した場合、睾丸卵巣中枢神経系膵臓前立腺等、他の器官も関わることがある。場合によっては、治った後も生殖機能に後遺症が残る。

潜伏期間は通常12日〜14日である。

臨床像[編集]

症状[編集]

耳下腺が腫脹して顔が膨れた様になった流行性耳下腺炎の患者

感染しても症状が出ない場合もある。しかし、成人が感染すると症状が重い場合が多い。

合併症[編集]

無菌性髄膜炎
10人に1人と合併症としては最多[1](40%が耳下腺の腫脹無しで発生)。
難聴(ムンプス難聴)
重篤な難治性難聴が後遺症として残ることがある。頻度は教科書的には稀もしくは1万5000人に1人程度とされていることが多いが、近年はもっと高頻度とする報告が多く、184〜533人に1人とする調査結果もある[2]
睾丸の痛み、拡大
思春期以降に感染した男性の約20%で精巣炎・副精巣炎。両方の精巣が侵されることは少ないため、不妊症になることもあるが頻度は高くない[3]
陰嚢腫脹

診断[編集]

身体検査で唾液腺の腫脹を確認する。通常この病気は臨床の根拠で診断され、試験室での確定検査は必要ないが、一般的には血清学的診断を行う。RT‐PCR 法でウイルス遺伝子を検出すれば、ワクチン株と野生株の鑑別ができる[4]

類似の耳下腺炎症状を呈する他感染症は、パラインフルエンザウイルス英語版コクサッキーウイルス英語版などによるもので、軽度の痛みの耳下腺腫脹を繰り返し、1〜2週間で自然に軽快する。『流行性耳下腺炎に何度もかかる』という場合、疑う必要がある。

治療[編集]

流行性耳下腺炎の特異的治療法は存在しない。首やほかの腫脹箇所を冷やしたり暖めたりすることで症状が軽減される場合もある。また、アセトアミノフェンイブプロフェン鎮痛のために経口投与する(ライ症候群発症の可能性のため、アスピリンウイルス性疾患英語版を持つ子供には投与しない)。また、暖かい塩水のうがい薬、柔らかい食物、および特別な流動食は、兆候を軽減するかもしれない。発熱による脱水症状を軽減するため水分の摂取を行う。酸味のある果実ジュースは、飲み込む際に耳下腺の痛みを感じさせる場合がある。膵炎により強い吐き気や嘔吐が生じた場合は輸液を行う。

予防[編集]

ワクチン接種[編集]

幼児期の予防接種が欠かせないとされている全世界105カ国(2004年時点)ではMMRワクチンとして定期接種を行っているが、日本ではMMR接種の行われた1988年から1993年迄の期間を除き、任意接種としておたふくかぜワクチンの単独接種が行われており、一部の自治体では公費助成が行われている。

おたふくかぜワクチンの抗体陽転率は90〜98%と他のワクチンと比べて低いが、流行時の有効率は星野株で約90%とされている。ワクチン接種後のおたふくかぜ罹患の多くは二次性ワクチン不全と考えられており、MMRを接種する多くの国では2回接種により二次性ワクチン不全を防いでいる。

予防効果[編集]

ワクチンの2回接種率が高い米国で、2006年1月から年末までに、18〜24歳の大学生を中心に計6,584人が発症、85人が入院、死亡0人と言う20年ぶりの流行が発生した。疫学的な調査の結果、ワクチン2回接種でも予防効果は不十分である事が示唆された[5]。レポートによれば、18〜24歳で1,020人中858人(84%)が2回接種を受けていたが発症している。詳細はNEJM誌2008年4月10日号に掲載されている[6]

予後[編集]

予後は一般的によい。耳下腺の腫脹がなくなれば感染力はなくなる。高度感音性難聴になることがあるが、頻度は1万分の1から数百分の1と、文献により異なる。男性が不妊症になることもある。通常、一度感染すると一生有効な免疫を獲得する。

各国において[編集]

日本[編集]

日本において、流行性耳下腺炎の予防接種は一歳以上の子供への任意接種となっている。

また、学校保健安全法上の学校感染症に指定されており、感染時は出席停止などの処置が執られる。5類感染症定点把握疾患指定。

[編集]

[ヘルプ]

外部リンク[編集]