日本脳炎

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日本脳炎（にほんのうえん、Japanese encephalitis）は、ウイルスによる脳炎。感染者の発症率は0.1% - 1%と推定されており、そのほとんどが不顕性感染である。フラビウイルス科フラビウイルス科の日本脳炎ウイルスに感染した主にコガタアカイエカ(Culex tritaeniorhynchus)に刺されることで感染するが、熱帯地域では他の蚊も媒介する。日本においては家畜伝染病予防法における監視伝染病であるとともに感染症法における第四類感染症である。

[編集] 特徴

潜伏期は6～16日間とされ高熱を発し、痙攣、意識障害に陥る。発症してからの治療方法は対症療法のみ。致死率は20%程度だが、半数以上は脳にダメージを受け麻痺などの重篤な後遺症が残る。豚、馬、サギ類では日本脳炎ウイルスに対する感受性が高く、特に豚は増幅動物としての役割を演じている。鳥類、は虫類にも感受性が有る。

[編集] 病原体

1935年ヒトの感染脳から初めて分離された。
伝播様式からアルボウイルス（節足動物媒介性ウイルス）とも分類される。類似ウイルスには、ウエストナイルウイルス、セントルイス脳炎ウイルス、マレーバレー脳炎ウイルスがある。

[編集] 発生状況

1970-1998　アジアにおける日本脳炎の発症分布（CDC資料）

日本では、1960年代には年間1000人程度の患者が発生していたが、1967年～1976年にかけて小児及び高齢者を含む成人に積極的にワクチン接種を行った結果、劇的に減少し現在では年間数人程度である^[1]。しかしアジアでは、南アジア、東南アジアを中心に2007年現在も、年間1万人以上の患者が発生している。日本では南部から始まり、北部へと発生が移動する（北進現象）。
厚生労働省は毎年、日本脳炎ウイルスの蔓延状況を調べる為、ブタのウイルス抗体獲得状況を調査している。調査結果によれば、「ウィルスを持った蚊は毎年発生しており、引き続き国内でも感染の可能性がある」としている。つまり、ワクチン接種が発症を有効に阻止していると言える。

[編集] 日本における予防接種

1954年不活化ワクチンの勧奨接種が開始
1965年高度精製ワクチンが使用されている。
1967年～1976年小児及び高齢者を含む成人に積極的にワクチン接種
1976年臨時の予防接種に指定
1994年定期予防接種に指定
2005年日本脳炎ワクチン接種の積極的勧奨の差し控えの通知

日本脳炎の患者は1967年～1976年にかけての積極的ワクチン接種の結果、劇的に減少した。

[編集] 予防

ワクチン接種が基本であるが、媒介蚊の防虫対策としての防虫蚊帳や蚊取線香、屋外での長袖・長ズボン・防虫薬の使用が有効とされている。

[編集] ワクチン接種

第1期初回生後12ヶ月から90ヶ月未満（推奨は3歳）に1週～4週の間隔で計2回
第1期追加 1期初回終了後おおむね1年後（推奨は4歳）に1回
第2期 9歳から13歳未満（推奨は9歳） 1回
第3期 14歳から16歳未満（予防接種施行令の改正により2005年7月29日付廃止）

[編集] ワクチン接種の積極的勧奨の差し控えについて

ワクチン接種と急性散在性脳脊髄炎(ADEM)の因果関係が否定できない事例が認められた為、現行の（北京株）マウス脳由来ワクチンを2005年時点で開発途上であった、より安全性が高いと考えられたvero細胞（アフリカミドリザル腎臓由来株化細胞）由来ワクチンへの切替を見越し、2005年5月30日付で厚生労働省健康局結核感染症課長が「現行のワクチンでの積極的推奨の差し控えの勧告」^[2]を各都道府県に通知し、この通知により一部の市町村が自主的に接種を一時中止した。

2006年8月31日付で同課長が「定期の予防接種における日本脳炎ワクチン接種の取扱いについて」を各都道府県に通知し、これにより「定期の予防接種対象者のうち日本脳炎に感染するおそれが高いと認められる者等その保護者が日本脳炎に係る予防接種を受けさせることを特に希望する場合は市町村は、当該保護者に対して、定期の予防接種を行わないこととすることはできない」とされた。

厚生労働省は2007年7月に全国の児童保護者に対して、日本脳炎を媒介する蚊に児童が刺されないように注意喚起を行った。

[編集] 新型ワクチンの開発について

積極的勧奨の差し控えの勧告の当初は2006年夏の接種再開を目指し承認申請されていたが、接種部位の腫れ等の副反応が治験において認められた為に承認が延期され、治験が追加された。Vero細胞を用いて培養したウイルスを用いた新型ワクチン（商品名「ジェービックV」）は2009年2月に承認され、6月より接種が開始された。

マウス脳由来ワクチンの在庫には限りがあり、予防接種の実施が日本脳炎流行地域渡航者などの接種を希望する者にとどまっているため、日本脳炎の抗体を持たない児童が増えてくることが予想されており流行が懸念されている。

[編集] 関連法規

家畜伝染病予防法 - 監視伝染病
感染症法 - 第四類感染症
予防接種施行令

[編集] 脚注

^ 日本脳炎 Japanese encephalitis国立感染症研究所ウイルス第一部第2室
^ 日本脳炎ワクチン接種の積極的勧奨の差し控えについて厚生労働省

[編集] 外部リンク

日本語のページ

英語のページ

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[0] 日本脳炎 Japanese encephalitis国立感染症研究所ウイルス第一部第2室

[1] 日本脳炎ワクチン接種の積極的勧奨の差し控えについて厚生労働省

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[2]