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{{Main|電機メーカー#日本の電機メーカー}} |
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[[日本]]は[[自動車産業]]や[[電子工学]]分野で世界に知られており、日本の電子製品は他の大部分の国の製品と比較して世界市場で大きなシェアを保っている。[[日本]]は科学研究、テクノロジー、機械、医療研究部門で世界をリードする国のひとつであり、1300億[[アメリカ合衆国ドル|USドル]]という世界第三位の研究開発予算と677,731人を超える科学者を有する。日本は[[ノーベル賞]]の科学部門で受賞者数が[[アジア]]最多である。 |
[[日本]]は[[自動車産業]]や[[電子工学]]分野で世界に知られており、日本の電子製品は他の大部分の国の製品と比較して世界市場で大きなシェアを保っている。[[日本]]は科学研究、テクノロジー、機械、医療研究部門で世界をリードする国のひとつであり、1300億[[アメリカ合衆国ドル|USドル]]という世界第三位の研究開発予算と677,731人を超える科学者を有する。日本は[[ノーベル賞]]の科学部門で受賞者数が[[アジア]]最多である。([[国別のノーベル賞受賞者]]を参照) |
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[[富士フイルム]] (初の国産[[電子計算機]]である[[FUJIC]]を1956年に開発)や[[ソニー]]のように、日本には大規模な国際企業グループがある。ソニー、[[パナソニック]]、[[キヤノン]]、[[ニコン]]、[[富士通]]、[[日立製作所]]、[[シャープ]]、[[日本電気|NEC]]、[[エプソン]]、[[東芝]]は世界でも著名な電気機器メーカーである。[[トヨタ]]、[[ホンダ]]、[[日産自動車]]、[[マツダ]]、[[三菱自動車]]、[[任天堂]]、[[SUBARU]]もまた世界の有名企業となっている。 |
[[富士フイルム]] (初の国産[[電子計算機]]である[[FUJIC]]を1956年に開発)や[[ソニー]]のように、日本には大規模な国際企業グループがある。ソニー、[[パナソニック]]、[[キヤノン]]、[[ニコン]]、[[富士通]]、[[日立製作所]]、[[シャープ]]、[[日本電気|NEC]]、[[エプソン]]、[[東芝]]は世界でも著名な電気機器メーカーである。[[トヨタ]]、[[ホンダ]]、[[日産自動車]]、[[マツダ]]、[[三菱自動車]]、[[任天堂]]、[[SUBARU]]もまた世界の有名企業となっている。 |
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日本が人工衛星の打ち上げに成功したのは、ソ連、アメリカ、フランスに次ぎ世界で4番目であったが、現在では、[[航空宇宙工学]]や[[宇宙探査]]でも世界有数の技術を持つ。 |
日本が人工衛星の打ち上げに成功したのは、ソ連、アメリカ、フランスに次ぎ世界で4番目であったが、現在では、[[航空宇宙工学]]や[[宇宙探査]]でも世界有数の技術を持つ。 |
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[[宇宙航空研究開発機構]] (JAXA) は航空宇宙研究、[[ロケット]]や[[人工衛星]]の開発を行なっている。JAXAは様々なロケットを開発しており、最新鋭のロケットは[[H-IIBロケット]]である。[[H-IIAロケット|H-IIA]]/Bロケットは最大8[[トン]]の[[静止トランスファ軌道]] (GTO) への打ち上げ能力を持ち |
[[宇宙航空研究開発機構]] (JAXA) は航空宇宙研究、[[ロケット]]や[[人工衛星]]の開発を行なっている。JAXAは様々なロケットを開発しており、最新鋭のロケットは[[H-IIBロケット]]である。[[H-IIAロケット|H-IIA]]/Bロケットは最大8[[トン]]の[[静止トランスファ軌道]] (GTO) への打ち上げ能力を持ち、現在[[三菱重工業]]が製造、打ち上げを行なっている。 |
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液体水素/液体酸素のロケットエンジンは、理論上、再着火が可能であるが、2007年までに再着火技術をフライト実証できているのは、アメリカのRL-10シリーズと日本のLE-5シリーズしかない<ref> |
液体水素/液体酸素のロケットエンジンは、理論上、再着火が可能であるが、2007年までに再着火技術をフライト実証できているのは、アメリカのRL-10シリーズと日本のLE-5シリーズしかない<ref>{{Cite journal|和書|title=日本の液体ロケットエンジン開発 |author=前村孝志, 渥美正博 |journal=高温学会誌 |volume=33 |issue=5 |pages=229-236 |year=2007 |doi=10.7791/jhts.33.229 |url=https://doi.org/10.7791/jhts.33.229 |publisher=スマートプロセス学会 (旧高温学会)}}</ref>。 |
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三菱重工業は[[きぼう]]の開発にも携わっている。「[[きぼう]]」は2008年に[[スペースシャトル]]で[[国際宇宙ステーション]]へと運ばれて運用が開始され、[[宇宙ステーション補給機]] (HTV) は2009年に国際宇宙ステーションへ補給物資を運搬する役割を果たした。 |
三菱重工業は[[きぼう]]の開発にも携わっている。「[[きぼう]]」は2008年に[[スペースシャトル]]で[[国際宇宙ステーション]]へと運ばれて運用が開始され、[[宇宙ステーション補給機]] (HTV) は2009年に国際宇宙ステーションへ補給物資を運搬する役割を果たした。 |
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[[File:Onagawa Nuclear Power Plant.jpg|thumb|right|220px|[[女川原子力発電所]]。3基の[[沸騰水型原子炉]]を持つ。]] |
[[File:Onagawa Nuclear Power Plant.jpg|thumb|right|220px|[[女川原子力発電所]]。3基の[[沸騰水型原子炉]]を持つ。]] |
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{{Main|日本の原子力発電所}} |
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1973年より、日本は総エネルギー産出量の |
1973年より、日本は総エネルギー産出量の61%を輸入燃料に依存する状況から脱するため、[[原子力|原子力発電]]が[[日本]]の国家優先事項となってきた。2008年、7つの原子力発電所が稼働を始め、日本は世界第三位となる55基の[[原子炉]]を擁する国となった。これらの原子力発電所は日本の総発電量の34.5%を生み出している。 |
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2011年3月11日に起きた[[東北地方太平洋沖地震]]に続いて、[[福島第一原子力発電所事故|福島第一原子力発電所]]の冷却システムが機能停止し、原子力緊急事態宣言が発令された。原子力発電所20km圏内に住む14万人の住民が緊急避難した。([[:en:Radiation effects from Fukushima Daiichi nuclear disaster|福島第一原子力発電所事故による放射性物質の影響 (英語版)]]、[[福島第一原子力発電所事故の影響#放射性物質による汚染の状況と影響]]を参照) |
2011年3月11日に起きた[[東北地方太平洋沖地震]]に続いて、[[福島第一原子力発電所事故|福島第一原子力発電所]]の冷却システムが機能停止し、原子力緊急事態宣言が発令された。原子力発電所20km圏内に住む14万人の住民が緊急避難した。([[:en:Radiation effects from Fukushima Daiichi nuclear disaster|福島第一原子力発電所事故による放射性物質の影響 (英語版)]]、[[福島第一原子力発電所事故の影響#放射性物質による汚染の状況と影響]]を参照) |
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== ノーベル賞 == |
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日本はこれまで複数名の[[ノーベル賞]]科学部門の受賞者を輩出している。当時[[京都大学]]教授だった[[湯川秀樹]]は1949年に[[ノーベル物理学賞]]を受賞した。1965年に[[朝永振一郎]]が続いた。[[東京大学]]で教鞭をとっていた[[半導体]]研究者の[[江崎玲於奈]]も1973年にノーベル物理学賞を受賞した。京都大学の[[福井謙一]]が1981年にノーベル化学賞を共同受賞し、同じく京都大学で教鞭を執っていた[[利根川進]]が1987年に日本初の[[ノーベル生理学・医学賞]]を受賞した。日本の化学者は2000年、2001年と立て続けにノーベル化学賞を受賞する。2000年に[[東京工業大学]]の[[白川英樹]]が、2001年に京都大学の[[野依良治]]が受賞した。2002年には東京大学の[[小柴昌俊]]がノーベル物理学賞を、[[東北大学]]出身の[[田中耕一]]がノーベル化学賞を受賞してそれに続いた。 |
日本はこれまで複数名の[[ノーベル賞]]科学部門の受賞者を輩出している。当時[[京都大学]]教授だった[[湯川秀樹]]は1949年に[[ノーベル物理学賞]]を受賞した。1965年に[[朝永振一郎]]が続いた。[[東京大学]]で教鞭をとっていた[[半導体]]研究者の[[江崎玲於奈]]も1973年にノーベル物理学賞を受賞した。京都大学の[[福井謙一]]が1981年にノーベル化学賞を共同受賞し、同じく京都大学で教鞭を執っていた[[利根川進]]が1987年に日本初の[[ノーベル生理学・医学賞]]を受賞した。日本の化学者は2000年、2001年と立て続けにノーベル化学賞を受賞する。2000年に[[東京工業大学]]の[[白川英樹]]が、2001年に京都大学の[[野依良治]]が受賞した。2002年には東京大学の[[小柴昌俊]]がノーベル物理学賞を、[[東北大学]]出身の[[田中耕一]]がノーベル化学賞を受賞してそれに続いた。[[小林誠 (物理学者)|小林誠]]、[[益川敏英]]、そして現在は[[アメリカ合衆国]]国籍の[[南部陽一郎]]が2008年にノーベル物理学賞を共同受賞し、同年に[[下村脩]]がノーベル化学賞を受賞した。以降も2010年に[[鈴木章]]と[[根岸英一]]がノーベル化学賞を受賞し、2012年には[[山中伸弥]]が日本人2人目のノーベル生理学・医学賞受賞者となった。 |
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== 関連項目 == |
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=== 日本の科学者 === |
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*[[長岡半太郎]] |
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== 脚注 == |
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* [http://www.mext.go.jp/b_menu/shingi/gijyutu/gijyutu11/houkoku/05042301/021/006.pdf 政府研究開発投資について - 文部科学省公式サイト] (PDF) |
* [http://www.mext.go.jp/b_menu/shingi/gijyutu/gijyutu11/houkoku/05042301/021/006.pdf 政府研究開発投資について - 文部科学省公式サイト] (PDF) |
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2022年1月14日 (金) 14:35時点における版
今日、日本の科学技術 は主に家庭用電気機械器具、ロボット工学、自動車産業、コンピューター、コンテンツ産業分野で世界をリードしている。
電子産業
日本は自動車産業や電子工学分野で世界に知られており、日本の電子製品は他の大部分の国の製品と比較して世界市場で大きなシェアを保っている。日本は科学研究、テクノロジー、機械、医療研究部門で世界をリードする国のひとつであり、1300億USドルという世界第三位の研究開発予算と677,731人を超える科学者を有する。日本はノーベル賞の科学部門で受賞者数がアジア最多である。(国別のノーベル賞受賞者を参照)
富士フイルム (初の国産電子計算機であるFUJICを1956年に開発)やソニーのように、日本には大規模な国際企業グループがある。ソニー、パナソニック、キヤノン、ニコン、富士通、日立製作所、シャープ、NEC、エプソン、東芝は世界でも著名な電気機器メーカーである。トヨタ、ホンダ、日産自動車、マツダ、三菱自動車、任天堂、SUBARUもまた世界の有名企業となっている。
宇宙開発
日本が人工衛星の打ち上げに成功したのは、ソ連、アメリカ、フランスに次ぎ世界で4番目であったが、現在では、航空宇宙工学や宇宙探査でも世界有数の技術を持つ。
宇宙航空研究開発機構 (JAXA) は航空宇宙研究、ロケットや人工衛星の開発を行なっている。JAXAは様々なロケットを開発しており、最新鋭のロケットはH-IIBロケットである。H-IIA/Bロケットは最大8トンの静止トランスファ軌道 (GTO) への打ち上げ能力を持ち、現在三菱重工業が製造、打ち上げを行なっている。
液体水素/液体酸素のロケットエンジンは、理論上、再着火が可能であるが、2007年までに再着火技術をフライト実証できているのは、アメリカのRL-10シリーズと日本のLE-5シリーズしかない[1]。
三菱重工業はきぼうの開発にも携わっている。「きぼう」は2008年にスペースシャトルで国際宇宙ステーションへと運ばれて運用が開始され、宇宙ステーション補給機 (HTV) は2009年に国際宇宙ステーションへ補給物資を運搬する役割を果たした。
はやぶさ (探査機)は、世界で初めて、地球と月以外の天体、すなわち、地球重力圏外の天体の固体表面から、試料を持ち帰ることに成功した。
原子力
1973年より、日本は総エネルギー産出量の61%を輸入燃料に依存する状況から脱するため、原子力発電が日本の国家優先事項となってきた。2008年、7つの原子力発電所が稼働を始め、日本は世界第三位となる55基の原子炉を擁する国となった。これらの原子力発電所は日本の総発電量の34.5%を生み出している。
2011年3月11日に起きた東北地方太平洋沖地震に続いて、福島第一原子力発電所の冷却システムが機能停止し、原子力緊急事態宣言が発令された。原子力発電所20km圏内に住む14万人の住民が緊急避難した。(福島第一原子力発電所事故による放射性物質の影響 (英語版)、福島第一原子力発電所事故の影響#放射性物質による汚染の状況と影響を参照)
ノーベル賞
日本はこれまで複数名のノーベル賞科学部門の受賞者を輩出している。当時京都大学教授だった湯川秀樹は1949年にノーベル物理学賞を受賞した。1965年に朝永振一郎が続いた。東京大学で教鞭をとっていた半導体研究者の江崎玲於奈も1973年にノーベル物理学賞を受賞した。京都大学の福井謙一が1981年にノーベル化学賞を共同受賞し、同じく京都大学で教鞭を執っていた利根川進が1987年に日本初のノーベル生理学・医学賞を受賞した。日本の化学者は2000年、2001年と立て続けにノーベル化学賞を受賞する。2000年に東京工業大学の白川英樹が、2001年に京都大学の野依良治が受賞した。2002年には東京大学の小柴昌俊がノーベル物理学賞を、東北大学出身の田中耕一がノーベル化学賞を受賞してそれに続いた。小林誠、益川敏英、そして現在はアメリカ合衆国国籍の南部陽一郎が2008年にノーベル物理学賞を共同受賞し、同年に下村脩がノーベル化学賞を受賞した。以降も2010年に鈴木章と根岸英一がノーベル化学賞を受賞し、2012年には山中伸弥が日本人2人目のノーベル生理学・医学賞受賞者となった。
関連項目
日本の科学者
脚注
- ^ 前村孝志, 渥美正博「日本の液体ロケットエンジン開発」『高温学会誌』第33巻第5号、スマートプロセス学会 (旧高温学会)、2007年、229-236頁、doi:10.7791/jhts.33.229。
外部リンク
- 科学技術振興機構公式サイト(日本語)(英語)
- 科学技術・学術政策研究所(日本語)(英語)
- 政府研究開発投資について - 文部科学省公式サイト (PDF)