米粉
米粉（こめこ、べいふん）は、米を製粉したもの。穀粉（こくこ）ともいう。日本各地で、国産米（地元産米）の消費拡大に向けて、新たな市場開拓、販路拡大の布石として期待が寄せられている。近年では特に、小麦粉の代用として粒子を平均数十マイクロメートル以下まで細かくした微細粉米粉のことを指す場合も多い[1]。
目次 |
[編集] 原料
うるち米は、従来は2mm弱の網目をもったふるいで選別した「網下米」「くず米」などと呼ばれる粒食に適さないものを原料として使用してきたが、近年では、粒食として使用できる（そのまま炊いても食べられるほどの）米を米粉にするケースもでてきた[3]。
くず米以外の米粉原料米としては、加工用米、ミニマムアクセス米（MA米）、現物弁済米がある。加工用米は主にJAが取り扱っており、粒食用の米を加工用とすることで減反に含めることができる。原料米としては価格がやや高いが、粒食用米と同等の品質がある。MA米は、WTOの取り決めにより海外から輸入された米である。年間約80万トン輸入されている。現物弁済米は、米穀機構が取り扱っている米で、用途は限られるが比較的安価である。これらの米は、粒食に転用されないように砕いて（変形加工）から売却されている。
米粉は原料の違いに加えて、加工法によって上新粉、白玉粉などの種類に分かれる[2]。
なお、上述のうるち米の「網下米」は、加工用米として「特定米穀」と呼ばれ、品質管理などの仕組みが存在しなかった。粒食用のうるち米は食糧法などで管理されていたことと比べると管理が甘い状況にあり、そのため2008年に露呈した事故米不正転売事件で、事故米の流通先の一つとして米粉に流れたとの指摘がある[3]。
[編集] 沿革
日本では米の消費が1963年度の年間1341万トンから近年は900万トン台まで落ち込んでおり、一人あたりの消費量は1962年度の118.3kgから2005年度には61.4kgと激減している。
このような状況のもと、行政や関係団体は消費拡大を目指した取り組みを行ってきた。従来からある、煎餅、団子、落雁、大福餅、さくら餅などの和菓子製品だけでは消費拡大を期待することは難しく、小麦粉グルテンを添加してパンや麺などを量産する技術が確立されたことによって米の消費拡大への期待が高まっていたが、10年以上普及しなかった理由は米と小麦の価格差によるものであった。一部には米粉製品を学校給食に取り入れる自治体もあるが、技術的問題により品質にばらつきがあるなど急激に普及するまでには至っていない。
しかし近年、麦の国際相場が「中国やインド等での食糧需要の増大」「世界的なバイオ燃料の原料としての穀物等の需要増大」「地球規模の気候変動の影響」、といった構造的な要因に加え、輸出国における輸出規制に伴い大幅に上昇しており、小麦粉代替品としての日本国産の米粉が脚光を浴びることとなった。小麦価格高騰を受け、農林水産省は代替原料として米粉の増産支援に乗り出すこととなり、2009年4月に米穀の新用途への利用の促進に関する法律が成立した。
[編集] 米粉の種類
[編集] もち米のもの
[編集] うるち米のもの
[編集] 製品例
- 主に米粉を用いる物
- 米粉の利用を図っている物
ほか
[編集] 製粉技術
- 胴搗製粉方法（石臼杵搗き）
- ロール製粉方法
- 気流粉砕製法（ジェットミル）
- 水びき
- 高速粉砕機（ピンミール）
このほか、名称のついていない製法や特許製法、企業秘密など様々ある。用途によって使い分けがされている。
[編集] 販路
- 店頭販売・通信販売
- 学校給食・施設給食
- 外食産業
ほか
[編集] 米粉に取り組む主な自治体
ほか、全国に広がりつつある。
[編集] 脚注
- ^ http://www.pref.nagano.jp/nousei/nougi/komeko/kensyukai0727.pdf
- ^ a b 全国穀類工業協同組合公式サイトより
- ^ a b 池田信太朗 『事故米騒ぎで露呈した「米粉」普及の障害』日経ビジネスオンライン（日経BP）、2008年9月30日付配信
- ^ 小麦消費量の10%を米粉に置き換えることを目的として、「R10プロジェクト (PDF)」という名称で食料自給率向上を進めている。
[編集] 関連記事
[編集] 参考文献
福盛幸一著『福盛式シトギ 米粉パンの教科書』農山漁村文化協会、2009年
[編集] 外部リンク
- 米粉倶楽部 FOOD ACTION NIPPON
- 全国穀類工業協同組合
- 農林水産省公報誌2008年9月号目次
- 禅僧の台所～オトナの精進料理 - 新しい米粉に関するまとめ
