高知空港
高知空港 Kochi Airport | |||||||||
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IATA: KCZ - ICAO: RJOK | |||||||||
概要 | |||||||||
国・地域 | 日本 | ||||||||
所在地 | 高知県南国市 | ||||||||
種類 | 商業 | ||||||||
運営者 | 国土交通大臣 | ||||||||
運用時間 | 7:00 - 21:00 | ||||||||
標高 | 13 m (42 ft) | ||||||||
座標 | 北緯33度32分46秒 東経133度40分10秒 / 北緯33.54611度 東経133.66944度座標: 北緯33度32分46秒 東経133度40分10秒 / 北緯33.54611度 東経133.66944度 | ||||||||
公式サイト | 高知龍馬空港 | ||||||||
地図 | |||||||||
高知空港の位置 | |||||||||
滑走路 | |||||||||
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空港の一覧 |
高知空港(こうちくうこう、英: Kochi Airport)は、高知県南国市にある空港である。空港法第4条1項5号に該当する空港として政令で定める空港に区分されている。愛称は高知龍馬空港(こうちりょうまくうこう)[2]。
概要
高知市の東方約18kmの香長平野の田園地帯に位置し、1960年に開港[3]。
太平洋戦争中は旧日本海軍の航空基地であり、空港周辺には掩体壕(えんたいごう)が7基現存している。
年間利用客数は、国内1,324,713人、国際3,138人(2013年度)[3]。
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歴史
- 1944年 - 旧日本海軍高知海軍航空隊基地として建設される。この基地からは、特別攻撃隊も出撃している。
- 1945年 - 敗戦により進駐軍に接収される。
- 1952年 - 講和条約締結により接収解除。
- 1954年 - 高知 - 大阪線開設。
- 1958年 - 空港整備法による「第2種空港 - 高知空港・運輸大臣所管」に指定。(政令第21号)
- 1960年 - 1,200m滑走路として供用開始。
- 1965年 - 高知 - 東京線、高知 - 宮崎線開設。東京 - 徳島 - 高知間に、YS-11型機が定期路線として初めて投入される。
- 1978年 - 高知 - 名古屋線開設。
- 1982年 - 高知 - 福岡線開設。
- 1983年 - 空港ターミナルビルを新築移設、滑走路も2,000mに延長して供用開始。
- 1998年 - 高知 - 沖縄線開設。
- 2002年 - ターミナルビル増築。
- 2003年 - 11月15日、「高知龍馬空港」に愛称化[1]。
- 2004年 - 滑走路を2,500mに延長して供用開始。
- 2007年 - 3月13日 午前10時54分ごろ、全日本空輸1603便(エアーセントラルが運航、ボンバルディアDHC8-Q400のJA849A)の前輪が着陸前に出ず、主脚のみで緊急着陸するというトラブルが発生した。幸いけが人はいなかった。(事故の詳細は全日空機高知空港胴体着陸事故を参照)
- 2007年 - 4月1日 7:00から21:00の14時間運用となる。
- 2010年 - 韓国のイースター航空と定期便就航に向けての協約を締結した[4]。
- 2014年 - 高知県道373号高知空港インター線の開通に備えて、構内道路と駐車場を改修。
就航路線
航空会社名が2社以上の場合、最前の航空会社の機材・乗務員で運航するコードシェア便
- 日本航空 (JAL)
- 日本エアコミューター (JAC)
- 全日本空輸 (ANA) [5]
- フジドリームエアラインズ (FDA) ・ 日本航空 (JAL)
かつての定期就航路線
行き先 | 旅客数 | 国内線順位 |
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東京国際空港 | 約88万人 | 上位28位 |
アクセス
運行本数・所要時間・料金等の詳細は、該当項目や公式サイトにて最新情報を確認されたい。
- とさでん交通
- 高知駅発着便(はりまや橋経由)
- 県庁前発着便(はりまや橋経由)
脚注
- ^ a b “坂本龍馬の誕生日に・・・/「龍馬空港」スタート”. 日本経済新聞 (日本経済新聞社): p. 10(社会). (2003-11-15(夕刊))
- ^ 日本で初めて愛称に人名を冠した空港であり[1]、日本で唯一の事例でもある。
- ^ a b “高知空港”. 管内空港の現況と出先機関. 国土交通省大阪航空局. 2014年7月4日閲覧。
- ^ “イースター航空、日本・高知県と路線開設協約締結”. 聯合ニュース. (2010年3月28日) 2013年3月24日閲覧。
- ^ ANAウイングスの機材・乗務員で運航する便あり
- ^ "平成25年度の航空輸送統計の概況について" (PDF) (Press release). 国土交通省総合政策局. 2014-6-3.
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