引きこもり

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引きこもり（引き籠もり[1]、ひきこもり、英語表記 hikikomori[2]）とは、仕事や学校に行けず家に籠り、家族以外とほとんど交流がない人の状況を指す。現時点では、日本の厚生労働省はこうした状態が6か月以上続いた場合を定義としている[3]。また内閣府は引きこもりの実態を把握するために、15歳〜39歳までの若年層[4]を対象に調査してきたが、引きこもりが長期化する人が増えていることから、2018年12月、40歳から64歳を対象とする初めての調査を行い、40歳から64歳で引きこもりの人は、推計で61万3,000人[5]に上り、15歳から39歳を対象にした調査で推計した54万1,000人より多くなっている。

定義と呼称の歴史[編集]

もともと「引きこもり」とは英語からの訳語で、出典はアメリカ精神医学会編纂の『DSM-III』の診断基準におけるSocial Withdrawal（社会的撤退）という用語だった[6]。

「引きこもり」の意味は時代とともに変化している。かつては、後述のように、隠遁や病気療養を指して使われたが、現在の厚生労働省は次のように定義している。

「仕事や学校に行かず、かつ家族以外の人との交流をほとんどせずに、6か月以上続けて自宅にひきこもっている状態」 時々は買い物などで外出することもあるという場合も「ひきこもり」に含める[7]
- 厚生労働省

『大辞泉』では「長期間にわたり自宅や自室にこもり、社会的な活動に参加しない状態が続くこと。」とし、「補説」を加えており、「周囲との摩擦によるストレスや精神疾患が原因で引きこもる場合、原因を特定できないまま引きこもる場合などがある。厚生労働省は、「さまざまな要因によって社会的な参加の場面がせばまり、就労や就学などの自宅以外での生活の場が長期にわたって失われている状態」と定義する。」と厚生労働省の説明も加えて紹介している。また、次のような定義もある。

“Association of Relatives And Friends of the Mentally Ill”
「安心できる場所に退避する状態」
- オーストラリア

もともと「引きこもり」という言葉は、「引きこもる」状態を指す。つまり同じ場所にじっといて出てこない様子のこと。

吉川幸次郎『宋詩概説』には「弾劾されて失脚し、遠く江蘇の蘇州に、別荘を買って『蹌浪亭』と名づけたのにひきこもり」という公職に就いていない、または官職を辞した状態を意味する用例や（岩波文庫版P124、初出1962年）、横山光輝の『三国志』（希望コミックス版24巻、潮出版社、1981年）にも（諸葛亮の台詞として）「これは隆中にひきこもっているころ聞いたのですが」といった用例がある。なお、第2次橋本内閣までは、首相の病気による内閣総理大臣臨時代理の辞令に「内閣総理大臣何某病気引きこもり中内閣法第九条の規定により……」と記載されていた。

前述した厚生労働省が定義しているような「引きこもり」の用法が生まれたのは平成年間以降である。

原因[編集]

精神疾患[編集]

「地域児童精神保健」も参照

多くの精神疾患は児童青年期に発症する[8]。引きこもりと関連の深い精神障害の主なものとしては、広汎性発達障害、強迫性障害を含む不安障害、身体表現性障害、適応障害、パーソナリティ障害、統合失調症などをあげることができる[9]。精神疾患発症の中央値はOECD諸国では14歳前後であった[8]。

OECD各国の若年者人口（15-24歳）における精神疾患の割合（2000年）[10]
オーストリア スイス 英国 オランダ ベルギー スウェーデン 豪州 デンマーク 米国 ノルウェー
中程度 13% 12% 14% 15% 17% 17.2% 19% 18% 22% 20%
深刻 2% 5% 3% 5% 5% 5% 4% 7% 6% 8%
計 15% 17% 18% 20% 21% 22% 22% 25% 28% 29%

日本のある研究では、引きこもり（6カ月以上自宅に滞在）を理由として精神保健福祉センターにカウンセリングに訪れた16-35歳のうち、その80%は精神疾患が診断され、その33%は統合失調症もしくは気分障害、32%は一般的発達障害もしくは精神遅滞、34%はパーソナリティ障害もしくは適応障害であった[2]。ただし実際重度の強迫性障害や統合失調は就労不可能である場合がほとんどであり、諸外国もそういう疾患を非就労とは換算しない。

厚労省はひきこもり地域支援センターの都道府県および主要都市への設置を進めている[2]。

国立精神・神経センター精神保健研究所による引きこもり概念の説明[編集]

厚生労働省/国立精神・神経センター精神保健研究所社会復帰部による 「ひきこもり」の概念は以下である。

  • 「ひきこもり」は、単一の疾患や障害の概念ではない
  • 「ひきこもり」の実態は多彩である
  • 生物学的要因が強く関与している場合もある
  • 明確な疾患や障害の存在が考えられない場合もある
  • 「ひきこもり」の長期化はひとつの特徴である
  • 長期化は、以下のようないくつかの側面から理解することができる
    • 生物学的側面
    • 心理的側面
    • 社会的側面
  • 「ひきこもり」は精神保健福祉の対象である
— 国立精神・神経センター 2003

※調査対象者は次の条件をすべて満たす80例（男66例女14例）。初診時の年齢が12歳から34歳（平均19.8歳）、調査時点で13歳から37歳（平均21.8歳）。

  • 統合失調症、躁うつ病、器質性精神病などの基礎疾患がないこと
  • 初診時点で3か月以上の無気力・引きこもり状態があること
  • 1989年6月の時点で、本人との治療関係が6か月以上続いていること
  • 少なくとも本人が5回以上来院していること（家族のみの相談も多いため）
  • 評価表を記入するための資料が十分にそろっていること

親子関係の失敗[編集]

機能不全家族で育った子供はまず親との人間関係作りに失敗しており、人間関係の基礎が人間不信になっている場合がある。良い子をただ演じている事があり、いじめがきっかけで引きこもりが発生するケースが多い。ひどい場合は解離性障害を発生する[11]。

引きこもりの段階の特徴と対応[編集]

準備段階[編集]

特徴[編集]

不安、緊張の高まりや抑うつ気分などが出てくる。 就学・就労を続けている為、周囲は気付きにくい。

対応[編集]

学校や仕事を休みがちになるなど、問題行動が見られたら、本人の訴えによく耳を傾ける。

開始段階[編集]

特徴[編集]

引きこもりが始まり、不安や焦りが目立ち始める。 幼児的な言動が見られたり、暴力的になったりする。

対応[編集]

当事者には休養が、家族や関係者には余裕が必要な時期。過度に指示しすぎないことが大切。

引きこもり段階[編集]

特徴[編集]

開始時期ほどの不安定さは見られない。夜間にコンビニへ買い物に行くなど、ごく浅い社会との接触が可能に。

対応[編集]

焦って社会復帰させようとせず、見守る。支援者や支援機関は家族の不安を支える。

社会との再会段階[編集]

特徴[編集]

試行錯誤しながら外界との接触が生じ、活動が始まる。

対応[編集]

当事者の変化に一喜一憂せず安定した関係を心がける。

出典[編集]

渋谷昌三「自分の心理学」のp.93「厚生労働省「ひきこもりの評価・支援に関するガイドライン」をもとに渋谷昌三が作成したものから。

心理面のケア[編集]

上述のように引きこもりの原因が精神面にある場合、適切な治療・ケアを行い本人をサポートすることが大切である[12]。個々の治療法については、「社交不安障害#治療[13]」「パニック障害#治療[14]」「広場恐怖症#治療[14]」「広汎性発達障害#治療[12]」「うつ病#治療[12]」「統合失調症#治療[12]」「強迫性障害#治療[12]」「不安障害#治療[12]」「身体表現性障害#治療[12]」「適応障害#治療[12]」「身体醜形障害#治療[12]」「パーソナリティ障害#治療[12]」「自律神経失調症#治療[15]」「オープンダイアローグ[16]」などを参照。

加えて、本人の存在自体の価値がまるごと認められる居場所づくりに向けた支援が必要である[17]。

また、支援者は、否定をせず根拠や内実を伴った積極的な肯定をすることなどを通じて本人の存在自体をまるごと認め、自己愛の醸成をサポートする[17]。その後、「すること」への意欲が高まり、本人が何かを遂行できたとき、一つ一つの達成を心に響く形で肯定・称賛し、自尊心の形成を支援する[18]。

さらに、本人と支援者との「語り合い」を通じて、本人が納得でき生きやすく元気の出る「語り」を形成できるようサポートすることも重要である[19]。

疫学[編集]

日本[編集]

NHK福祉ネットワークによると、2005年度の引きこもりは160万人以上。稀に外出する程度のケース（準ひきこもり）まで含めると300万人以上存在する。男女比は調査によって様々で、NHKのネットアンケートによると54:46、「社会的ひきこもり」に関する相談・援助状況実態調査報告によると男性が76.4%、殆どの調査報告において男性は6〜8割の割合で女性より多く存在する。

厚生労働省の調査結果では、引きこもりを経験した者は1.2%、現在20歳代の者では2.4%が一度は引きこもりを経験。男性に約4倍多い。高学歴家庭では、約20人に1人が引きこもりを経験。家庭が経済的に困窮していたかどうかは引きこもりと関係ない。

  • 男性に多い
  • 20 - 29歳の者に経験者が多い（40歳代の事例もみられる）
  • 高学歴の両親がいる家庭に多い[7]。

引きこもりの高年齢化と長期化[編集]

従来 引きこもりは若者の問題であると考えられており、不登校問題と同一視されてきた経緯から、支援対象者は10歳代から20歳代を想定した場合がほとんどであった。内閣府は2016年9月、サンプル調査に基づき、15～39歳の若年層の引きこもりが全国で約54万人に上るとの推計を公表した。内閣府調査で対象外だった40歳以上の引きこもりについて、KHJ全国ひきこもり家族会連合会は、16万人いると推計している[20]。

近年では引きこもりの長期化や、社会に出た後に引きこもりになってしまうケースなどにより、20歳代や30歳代以上が増加している。KHJが2016年から2017年にかけて実施したアンケートでは、引きこもりの平均年齢は33.5歳、40歳代も25%が占めた。引きこもりの平均期間は10.8年間で、調査対象の16%は20年以上に及んでいた。支える家族の平均年齢は64.1歳と高齢化している。2割近いという調査結果もある[21]。

山形県が2013年に引きこもりの実態を調査したところ、15歳以上の県民のうち、引きこもりは1607人だった。そのうち40代以上が717人だった。これはほぼ半数が高齢の引きこもりであるということを示している[22]。

引きこもりが中高年になっても続く傾向は2010年以前から指摘されていた[23]。この年齢層では支援の方法も限られてしまい、支援団体でも支援対象者に年齢制限を設けている場合がある。引きこもりの子を養っている親が老年期に入ると、経済的・体力的に行き詰まってしまう場合が多い。このためKHJのように、中高年に達した引きこもりの子を持つ親も参加できる支援団体もあるほか、親の退職・死亡後も子が引きこもりから抜け出せないことを前提に、生活資金の確保や物価が安い地域への引っ越しといった「サバイバルプラン」を助言するファイナンシャルプランナーもいる[24][22]。高齢化がさらに進むことで、介護が必要な80代の親と50代の引きこもりとの親子関係における問題があるとする「8050問題」を掲げるメディアもある[25]。

多くの支援団体では支援内容が若年層を想定したものとなっており、家族が相談に訪れても年齢を理由として支援を拒否されることが少なくない[要出典]。行政による引きこもり支援も同様に若年層を想定しており、条例等の名称に若者、青少年などを冠していることが多い[要出典]。

また内閣府は引きこもりの実態を把握するために、15歳から39歳までの主に若者を対象に調査してきたが、引きこもりが長期化する人が増えていることから、2018年12月、40歳から64歳を対象とする初めての調査を行い、40歳から64歳で引きこもりの人は、推計で61万3000人[5]に上り、15歳から39歳を対象にした調査で推計した54万1000人より多くなっている。

日本以外[編集]

BBC が日本の引きこもりについての番組を放映した時に、多くのイギリスの視聴者から同様の経験を持つコメントが寄せられた。また、イタリアでも引きこもりが目立ってきており、同国の新聞が特集記事を組んだこともある[26]。イタリアには引きこもり状態の若者が10万人程度いるとの推計もある。問題への認識は従来薄かったが、2017年6月に日本の取り組みを参考にした支援団体「HIKIKOMORIイタリア」（本部ミラノ）が発足するなど、対策が取られつつある[27]。

同様の現象は、韓国、台湾、香港、アメリカ合衆国、オーストラリア、イギリスなど多くの国、特に先進国で存在すると見られている。オックスフォード英語辞典には2010年8月、第3版に「hikikomori」の表記で収録された。意味としては“社会との接触を異常なまでに避けること”、“一般的には若い男性に多い”と説明されている。

諸分析・諸見解[編集]

厚生労働省の調査結果では、56%の引きこもり経験者がこれまでに精神障害を経験していた。しかし精神障害の経験なしの者も44%あった。引きこもりと同時期の精神障害の発症は多くない。精神障害が合併しやすいが、「引きこもり＝精神障害の一症状」ではなさそうである[7]。

厚生労働省の調査研究班が、引きこもり支援にあたる専門機関の職員などに向けた「ひきこもりの評価・支援に関するガイドライン」をとりまとめた。 全国5か所の精神保健福祉センターにおいて、引きこもりの相談に訪れた当事者184人（16歳〜35歳）を対象に精神科診断を行なったもの。 調査結果によると、何らかの精神障害を有していると診断されたのは149人。分類不可とされた1名を除き、

  1. 統合失調症などを有し、薬物療法を必要とする群（49人）
  2. 広汎性発達障害など、生活・就労支援が必要となる群（48人）
  3. パーソナリティ障害など、心理療法的支援が必要となる群（51人）という、3つに分類された[28]。

生活習慣[編集]

引きこもりというと、まったく外に出られないかというと、そうではない例も挙げられている。程度は人によって異なり、全く自宅から出られない人もいれば、買い物などのために外出する人もいる。自分の趣味に関する用事のときだけ外出する場合が多いとされる（準引きこもり）。また、近所のコンビニエンスストアなどには出かける人も多いと指摘されている（狭義の引きこもり）[29]。

内閣府「若者の意識に関する調査（ひきこもりに関する実態調査）」によると、ふだん自宅にいるときによくしていることを聞いたところ、引きこもり群と引きこもり親和群は、「本を読む」や「インターネット」、「あてはまるものがない」が多く、「家事・育児をする」が少なかった。また、引きこもり群は、「ラジオを聴く」や「新聞を読む」が多く、「テレビを見る」は比較的少なかった[29]。

引きこもりの時期[編集]

引きこもりは、必ずしも学齢期にある者が起こすとは限らず、いったん社会人として自立した者が起こすこともある[30]。また、学齢期に引きこもりを起こした者が、立ち直るきっかけを見出せないまま中年期に達することもある[29]。

例えば、東京都が2008年、国がニートと定義する15〜34歳の男女に絞って無作為抽出した大規模な調査結果をみても、「自室からほとんど出ない」「自分の趣味に関する用事のときだけ外出する」などの引きこもり状態の人が、都内に少なくとも2万5千人以上いると推計。「引きこもり予備軍」を含めると、その合計は、都内で約20万人に上る[23]。

内閣府が2010年、全国15歳以上39歳以下の者に絞って無作為抽出した3,287人(有効回収数)に対する調査結果をみても、引きこもり群：35〜39歳:23.7%、30〜34歳:22.0%と引きこもりが高年齢化している[29]。

引きこもりに対する誤解や偏見[編集]

引きこもりについて、主に「甘えている」[31]という誤解や偏見がある。 他にも「怠けている」「親の育て方が悪い」「病気」[32]や「自己責任」[33]等がある。

引きこもりは犯罪予備軍という誤解[編集]

神戸学院大学総合リハビリテーション学会の会誌“「神戸学院総合リハビリテーション研究」第11巻 第2号 2016年3月”に掲載された論文にて、2000年の新潟女子児童監禁事件、佐賀バスジャック事件など、思春期・青年期の子ども・若者が加害者となる事件が起きて世間の注目を集めた事や、加害者に引きこもりの生活状態や経験があったことが報道されることによって、引きこもりは犯罪予備軍ではないかという誤解が生まれ[34]た事などが説明されている。

ギャラリー[編集]

  • 引き籠りの一人称視点の画像

  • 引き籠りと自称するドイツのミュージシャンとその室内（2014）

  • 引き籠りをする少年のイメージを描いた作品。少年が独り、ベッド下の引き出しの中のおもちゃを見ている。

  • 引き籠りとインターネット中毒を併発している場合のイメージ

引きこもりを題材とした作品[編集]

詳細はCategory:引きこもりを題材とした作品を参照。

脚注[編集]

  1. ^ 国語辞書-大辞泉「ひき‐こもり【引き籠もり】」
  2. ^ a b c OECD Series on Health Care Quality Reviews - Japan (Report). OECD. (2014-11). p. 174. doi:10.1787/9789264225817-en. 
  3. ^ 政策レポート・ひきこもり施策について厚生労働省ホームページ（2018年1月7日閲覧）
  4. ^ 氷河期世代への雇用支援に強い反発「地方に追いやって…」2019年4月16日
  5. ^ a b “中高年のひきこもりは推計61万人余り 39歳以下を上回る”. NHKニュース. (2019年3月29日). https://www3.nhk.or.jp/news/html/20190329/k10011865371000.html 2019年4月20日閲覧。 
  6. ^ “ひきこもりという概念の歴史(1)　稲村博先生と斎藤環先生”. メディカルノート (2017年5月8日). 2019年4月20日閲覧。
  7. ^ a b c わが国における「ひきこもり」の実態と関連要因：世界精神保健日本調査から（平成22年2月13日）]
  8. ^ a b OECD 2015, p. 40.
  9. ^ ひきこもりの評価・支援に関するガイドライン厚生労働省
  10. ^ OECD 2015, p. 178.
  11. ^ “引きこもりの人間不信と親への不信感”. ひきこもり自立支援センター. 2017年11月3日閲覧。
  12. ^ a b c d e f g h i j 近藤 直司 (2010)、「青年期のひきこもりと発達障害」 『心身医学』 2010年 50巻 4号 p.285-291, doi:10.15064/jjpm.50.4_285
  13. ^ 三宅典恵, 岡本百合, 神人蘭 ほか、「社交不安障害に対する大学生の理解について」 『総合保健科学』 2014年 30巻 p.1-6, doi:10.15027/35439 ,広島大学保健管理センター
  14. ^ a b 森田公代, 平川真理子, 益満成美 ほか、「対人関係トレーニングを中心とした集団療法により社会参加が可能となったひきこもりの2例」 『心身医学』 2004年 44巻 7号 p.519-, doi:10.15064/jjpm.44.7_519_1
  15. ^ 福田真也 (2000)、「大学生の引きこもりと心身症」 『心身医学』 2000年 40巻 3号 p.199-205, doi:10.15064/jjpm.40.3_199
  16. ^ 「「オープンダイアローグ」とは＝対話で精神病からの回復目指す」『』。2018年5月20日閲覧。
  17. ^ a b 本間 友巳 (2006). 居場所とは何か 浅井 利明・本間 友巳（編）不登校・引きこもりと居場所 (pp. 5-10) ミネルヴァ書房
  18. ^ 本間 友巳 (2006). 居場所とは何か 浅井 利明・本間 友巳（編）不登校・引きこもりと居場所 (pp. 10-15) ミネルヴァ書房
  19. ^ 本間 友巳 (2006). 居場所とは何か 浅井 利明・本間 友巳（編）不登校・引きこもりと居場所 (pp. 15-20) ミネルヴァ書房
  20. ^ 【1989年 平成元年 からの視線】(6) 54万人が社会と隔絶 引きこもり、進む高齢化『日本経済新聞』2018年1月5日（社会面）
  21. ^ “長期高年齢化 平成29年度「潜在化する社会的孤立問題（長期化したひきこもり・ニート等）へのフォーマル・インフォーマル支援を通した　『発見・介入・見守り』に関する調査・研究事業」” (プレスリリース), 特定非営利活動法人KHJ全国ひきこもり家族会連合会, (2017年4月13日), https://www.khj-h.com/research-study/aiging/ 2018年1月8日閲覧。 
  22. ^ a b “高齢化する引きこもり 親亡き後の「サバイバルプラン」を”. 産経新聞. (2014年3月17日). http://sankei.jp.msn.com/life/news/140317/trd14031707360005-n3.htm 2014年3月17日閲覧。 
  23. ^ a b 実態調査からみるひきこもる若者のこころ 東京都 青少年・治安対策本部 2008年
  24. ^ 【1989年 平成元年 からの視線】(6) 54万人が社会と隔絶 引きこもり、進む高齢化『日本経済新聞』2018年1月5日（社会面）
  25. ^ “「８０５０問題」とは？中高年ひきこもり、初調査 ４０～５９歳対象” (日本語). 産経ニュース. (2018年1月1日). https://www.sankei.com/life/news/180101/lif1801010024-n1.html 2018年9月10日閲覧。 
  26. ^ “引きこもり、イタリアで急増…「昼は寝て、夜に冷蔵庫をあさり、インターネットと漫画だけの生活」”. 毎日新聞. (2009年2月17日) 
  27. ^ 「引きこもり増 悩むイタリア／不況で将来不安■日本の対策に関心」『読売新聞』朝刊2017年8月31日（国際面）
  28. ^ 長期化するひきこもりへの支援～精神保健からのアプローチ～長野県精神保健福祉センター 大沼泰枝 小泉典章
  29. ^ a b c d 若者の意識に関する調査(ひきこもりに関する実態調査)報告書(概要版)平成22年7月 内閣府
  30. ^ ひきこもり開始年齢と期間
  31. ^ 池上正樹 (2011年2月10日). “引きこもりは本当に「裕福な家庭の子」の甘えかＮＨＫ『クローズアップ現代』出演で知った偏見の根深さ”. ダイヤモンド・オンライン (ダイヤモンド社). https://diamond.jp/articles/-/11083 2019年4月20日閲覧。 
  32. ^ “県の動き1 「沖縄県ひきこもり専門支援センター」の開所～小さな一歩を踏み出そう～”. 美ら島沖縄. 沖縄県 (2017年1月). 2019年4月20日閲覧。
  33. ^ “ひきこもり高齢化　当事者目線で対策を急げ”. 徳島新聞 (徳島新聞社). (2018年1月29日). https://www.topics.or.jp/articles/-/18384 2019年4月20日閲覧。 
  34. ^ 阪田憲二郎「ひきこもり支援におけるソーシャルワーク機能に関する考察」『神戸学院総合リハビリテーション研究』第11巻第2号、神戸学院大学総合リハビリテーション学会、2016年3月。

参考文献[編集]

関連項目[編集]

外部リンク[編集]

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