iモード

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iモード(i-mode, アイモード, TRON 9-9256.gifモード, TRON 9-9257.gif)は、NTTドコモが提供する、専用携帯電話を使用して電子メールの送受信やインターネット上を含むウェブページ閲覧などができるサービス。携帯電話によるサービスとしては先駆的なもので、このサービスの開始後に他社も同様のものを提供し始めた。

なお、電子メール(iモードメール)については単にメールと呼ばれることが多く、iモードといった場合一般的にはウェブを指すことが多い。

目次

[編集] 概要

「iモード」の『i』は、インタラクティブ(interactive)・インフォメーション(information)・インターネット(internet)の頭文字の『i』、そして英語で「私」の意味の『i』であるとされる。

通信はパケット方式で行われ、通信料金は通信時間単位ではなく通信データ量(パケット量)に応じた課金システムとなっている。 ウェブの通信プロトコルおよび記述言語は、HTTPと、Compact HTMLHTMLのサブセット)を採用している。

iモード網(iモード専用ネットワーク)内では、NTTドコモに認可されたコンテンツプロバイダによる各種サービスがウェブを通じて提供される(公式サイト)。有料サービスについてはNTTドコモが課金徴収代行を行う。このような仕組みのため、iモード網内では一定のセキュリティが確保されるようになっており、外部のインターネット(例:光ファイバーやアナログ・ディジタル回線にクライアントとしてぶら下がっているパソコン)からアクセスすることはできない。強行すると403エラー(アクセス拒否)、または「お客様のご利用機種には対応しておりません」が応答される。

NTTドコモが運営する日本国内のiモードサービスは、CiRCUSとCARNiVALによって24時間運営、管理されている。

対応端末でiモード網外のインターネットに存在しているCompact HTMLのウェブページ(勝手サイト)の閲覧も可能。

メールアドレスは「任意の文字列@docomo.ne.jp」となる。

[編集] 経緯

NTTドコモに所属した松永真理夏野剛、榎啓一などが生み出した、携帯電話を利用した日本独自のインターネットビジネスモデルである。

1999年2月のサービス開始と同時にネットバンキング、待ち受け壁紙着信メロディの配信などの有料サービスが多数立ち上げられた。

イメージキャラクターは、当時ポケットベルの関東地区イメージキャラクターだった広末涼子を起用した。

ウェブの規格に、携帯電話業界の規格であるWAP/HDML/WMLを採用せず、一般的に普及しているHTTPとHTMLを採用したことにより、コンテンツの開発が容易になるとともに、正式なコンテンツプロバイダとして承認されていない企業や個人でも独自にコンテンツを開発・提供することが可能となり、iモードのヒットに大きく寄与した。

当初は上位シリーズ機種用の高付加価値サービスという位置付けであったが、現在では同社の販売する携帯電話端末のうち、いわゆる狭義のスマートフォン等を除くほとんど全てがiモード対応機種となっている。

当初、iモードサービスを実現する物理網はPDC-P(パケット)網であったが、IMT-2000を採用するFOMAサービス開始に伴い、IMT-2000の枠組みの上で同様のサービスが利用できる。

DDIセルラーIDO(現・au(KDDI沖縄セルラー電話連合))はそれぞれEZwebEZaccess(現在はEZwebに統一)、J-フォン(現ソフトバンクモバイル)はJ-スカイ(現・Yahoo!ケータイ)というサービスで追従している。

NTTドコモは、2006年1月時点で世界最大(登録者数45,687,117人)のワイヤレスインターネットプロバイダ、としてギネス・ワールド・レコーズから認定を受けている[1]

なお、1999年末で新規受付を終了した「ドニーチョ」契約(平日夜間と週末終日のみ利用可能=平日日中は着信も不可)ではiモードを契約することができない。

[編集] 日本国外戦略

ロンドン地下鉄に掲出されたキャッチコピー

2002年ごろから諸外国の携帯電話サービス会社に対してiモードの技術とライセンスを供与し始めた。しかし様々な原因があり、日本国外展開は苦戦を強いられている。iモードの国際共通化や事業の多角化のために実施した海外投資で1兆5,000億円にも上る損失を計上するなど投資活動には失敗も多かった。

まず失敗の原因は日本国内とそれ以外の諸国でのケータイの取り扱いが主な理由である。日本では万能ケータイがもてはやされ、お財布ケータイなどの多機能化が進んだが、諸外国においてはケータイはあくまで「通話するためのもの・SMSを送受信するためのもの」であり、ケータイに対する使い方そのものが異なっていた。例えば日本国内では2011年現在においても自分のPCは持っておらずにケータイでメールからネットブラウズまで全て行う者が多数いるが、それ以外の国々ではメールやネットはPCで行うのが一般的であり、携帯でメールを使用するのはBlack&Berryなどを使用する一部のビジネスマンのみとなっていた。一般のユーザーが携帯でメールやネットブラウズを行うようになるのはiPhoneが登場してからである。しかしiPhoneはフルブラウズを可能としていること、各個人がもっているメールアドレスをそのまま使えること、といった「それまでの自宅で使用していたPC環境をそのまま表に持ち出して使用できる」を売り物にしたために大ヒットした。対してi-modeはあくまで「密閉された空間での簡略型HTML」という状況であり、ケータイでネットをする必要のない日本国外では全く受け入れられることはなかった。またバケットに対する拒否感も日本国外でi-modeが発展しなかった理由である。日本のようなパケホーダイのような仕組みがなかったため、「一体この通信で幾ら取られるのかわからない」という拒否感も発展を妨げた原因となった。

シンギュラーワイヤレスに買収される前のAT&Tワイヤレスは、ドコモが大株主であったこともあり、AT&Tワイヤレス版のi-mode、m-modeを展開し始めていたが、立ち上がってほどなく、AT&Tワイヤレス自体が買収によりなくなってしまった。

2007年9月25日、S60(3rd Edition)上で動作するiモード用アプリケーションソフトを開発し、日本国外の提携オペレータへ提供を開始したと発表した[1][2][3]。iモードブラウザとiモードメール、iアプリ、さらにiチャネルも利用できる。S60 3rd Edition搭載で、ノキアNTTドコモ向け端末であるNM705iにも搭載されている。

NTTドコモは2011年6月にiPhoneをSIMフリーとなっても販売しない、その理由はiPhoneがi-modeをサポートしないため、と言明している。[4]


各国の状況は以下の通りである。

2007年7月にはイギリスO2オーストラリアテルストラがiモードサービスを終了することが明らかになった[5][6]。地域によっては利用者が非常に低迷しており、イギリスのO2では1000万ポンド(約25億円)の投資に対して利用者はわずか26万人だという[7]。2009年7月31日、O2は、iモードサービスを終了すると発表。

オランダのKPNはもう新しいiモードサービスに着手しないと発表。

イタリアでは同国第三位の携帯ブランドのWindが2003年に着手。しかしユーザーの伸び悩みから2009年12月をもって終了した。

2010年4月1日、ギリシア、ブルガリアのGlobul、およびルーマニアのCosmoteがiモードサービスを終了。

日本国外版i-modeでは、iモードメールを「i-mode Mail」や「i-mail」と呼ぶ。画像などを添付するとiMMSという名前になる。

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[編集] 機能

機種により利用できる機能は異なる。

[編集] 基本料金

日本国内でiモードを利用する場合、以下の基本料金と端末別に設定されたパケット利用料金、アクセスするサイトによっては情報料が必要となる。

iモード付加機能使用料は315円(本体価格300円)。FOMA、mova共通。2005年11月1日に行われた統一プラン導入以来210円(本体価格200円)で設定されていたが、2008年6月分から値上げした。

2010年4月よりISPセット割の対象となり、spモードmoperaと組み合わせて契約することで、300円~450円の割引となる。

[編集] 採用企業

[編集] iモード端末一覧

[編集] 日本国外発売端末

日本での発売はFOMAmovaの端末一覧を参照。

[編集] spモード

spモードとは2010年9月1日より提供が開始された、NTTドコモのスマートフォンでもiモードメールなどが利用できるサービスである。基本的にiモードとは別のインフラを利用しているが、一部重複しているところもある。ドコモのspモード対応のスマートフォンであれば、spモードを契約することにより、通常のiモードメールと同様に、@docomo.ne.jpのドメインで、プッシュメール絵文字デコメールなどが利用可能となる。iモード解約と同時にspモードを契約すると、いままでのiモードアドレスが設定できる。またiモードとspモードを重複契約すると、docomo.ne.jpのアドレスが2つもてるが、スマートフォンで2つ同時に利用できるわけでなく、1つのアドレスはiモード端末、もうひとつのアドレスはスマートフォンでSIMカードを差し替えることで利用が可能となる。またその2つのアドレスは切り替えることも可能となる。

[編集] 広告

[編集] 各社インターネット接続サービス

[編集] 脚注

[編集] 関連項目

[編集] 外部リンク

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