iモード

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iモードi-mode(アイモード)は、NTTドコモ(以下、ドコモ)の対応携帯電話フィーチャー・フォン)にてキャリアメールiモードメール)の送受信やウェブページ閲覧などができる世界初の携帯電話IP接続サービスである。同業他社も同種サービスの提供に追従した。

概要[編集]

NTTドコモに所属した松永真理夏野剛・榎啓一などが、携帯電話を利用したインターネットビジネスモデルとしてアイディアを生み出した。「iモード」の『i』は、インタラクティブ[1]インフォメーション[2]インターネット[3]の頭文字の『i』、そして英語で「私」[4]の意味の『i』であるとされる。発表は1999年1月25日。

通信はパケット方式(movaではDoPaを使用)で行われ、通信料金は通信時間単位ではなく通信データ量(パケット量)に応じた課金システムとなっており、ウェブの通信プロトコルおよび記述言語は、HTTPと、Compact HTMLHTMLのサブセット)を採用している。メール機能のiモードメールショートメール10円メールよりも通信料が廉価でインターネットメールとして使えることから、開始当初から爆発的に普及した。

ウェブの規格に携帯電話業界の規格であるWAP・HDML・WMLを採用せず、一般的に普及しているHTTPとHTMLを採用したことにより、コンテンツの開発が容易になった。

端末がアクセスポイントとして接続するiモードセンターは、閉鎖的な「iモード専用ネットワーク」と外部のインターネットに接続するゲートウェイの役割がある。iモード専用ネットワーク内ではNTTドコモに認可されたコンテンツプロバイダによる各種ウェブサイトiメニューサイトを介して提供される。情報料を設定することが可能であり、課金する場合はドコモがiモード情報料として課金徴収代行を行う。また、iモードメールの設定や契約情報の変更(eサイト)なども行える。外部のインターネットからiモード専用ネットワーク内のURLを指定しても403エラー(アクセス拒否)または「お客様のご利用機種には対応しておりません」と応答するなど高セキュリティとなっている。

正式なコンテンツプロバイダとして承認されていない企業や個人でも Compact HTMLで記述し、インターネットのWebサーバー上に勝手サイトとして公開することでコンテンツを提供することが可能である。当然ながら、ISPとなるドコモは勝手サイトの内容については一切関知していない。

2001年に登場したFOMAではIMT-2000規格のパケット通信によってiモードに接続する。

iモードのシステムは、2003年からNTTデータ日本電気が共同開発したCiRCUSによって運用され、CARNiVALというシステムによって24時間365日有人監視されている。

iモードメールのドメインは「○○○○○@docomo.ne.jp」である。

利用にあたってはiモード付加機能使用料が課金される(→#基本料金)。1999年末で新規受付を終了した「ドニーチョ」契約(平日夜間と週末終日のみ利用可能で平日日中は着信も不可)ではiモードを契約することができない。

主要トピックス[編集]

  • 1999年7月からiモードの通信が繋がりにくくなる現象が発生するようになり、2000年3月28日にサーバー設定の人為的ミスにより全国で約3時間iモード接続が利用不能となる障害が発生。その後同年6月まで繋がりにくくなるトラブルが頻発し、連日報道されることになった。加入者の急激な増加による通信トラフィックの増加によりiモードセンターの処理能力を超えてダウンしたことが主因とされた。対応策としてiモード関連の広告展開の休止・502iシリーズの出荷台数制限などで新規加入者を抑制させつつ、当時全国1箇所のみであったiモードセンターを早期に増設することを発表。同年8月頃には一通りの対応を完了した。これを教訓に、iモードのゲートウェイシステムGRIMMを破棄し、2003年にCiRCUSに移行した。
  • NTTドコモは2006年1月時点で世界最大(登録者数45,687,117人)のワイヤレスインターネットプロバイダとしてギネス・ワールド・レコーズから認定を受けている[1]

機能[編集]

機種により利用できる機能は異なる。

  • ドコモプレミアクラブ
  • eサイト - iモードのサイト上から料金プラン・割引サービス。オプションサービスの申込・変更・廃止、資料請求、クレジットカード等を使った料金の支払いといった手続きが可能。My docomoと同様のサービスを利用することができる。
  • ドコモマイショップ
  • ドコモケータイ払い
  • combien(コンビエン) - 月々のドコモ利用料金を請求書払いとしている契約者を対象に、請求書に代えてQRコードをam/pmやミニストップのレジに設置されたリーダーにかざすことで支払うことが可能なサービス。2012年2月29日終了。
  • AOLi - 2001年2月から2004年8月までドコモAOLが提供していたスクリーンネーム@aol.com ドメインのWebメールサービス。25000文字までの送受信に対応。設定により受信メールをiモードメール宛に先頭250文字まで転送することができた。
  • ドコモWebメール - iモードメールとは別にgooのプラットフォームを利用したxxx@dwmail.jp ドメインのWebメールが利用できる。iモード、iアプリの他にPCからも利用が可能となり、プロバイダなどのメールも統合ができる。

基本料金[編集]

日本国内でiモードを利用する場合、以下の基本料金と端末別に設定されたパケット利用料金、アクセスするサイトによってはiモード情報料が必要となる。

iモード付加機能使用料は315円(本体価格300円)。FOMAmovaで共通。2005年11月1日に行われた統一プラン導入以来210円(本体価格200円)で設定されていたが、2008年6月分から値上げした。

2010年4月よりISPセット割の対象となり、spモードmoperaと組み合わせて契約することで、300円~450円の割引となる。

iモード端末一覧[編集]

日本国外発売端末[編集]

日本での発売は FOMAmova の端末一覧を参照。

spモード[編集]

spモードは2010年9月1日より提供が開始された、NTTドコモのスマートフォン向けに提供されている携帯電話IP接続サービスである。iモードとは別のインフラを利用しているが、一部重複している。

spモードを契約することにより、通常のiモードメールと同様に@docomo.ne.jp のドメインで、プッシュメール絵文字デコメールなどが利用可能となる。iモード解約と同時にspモードを契約すると、従来のiモードメールのアドレスを引き継ぐ形で設定できる。またiモードとspモードを重畳契約すると、docomo.ne.jp のアドレスが2つ持つことになるが、スマートフォンで2つ同時に利用できるわけでなく、1つのアドレスはiモード端末、もうひとつのアドレスはスマートフォンでFOMAカードを差し替えることで利用が可能となる。またその2つのアドレスは切り替えることも可能である。

海外展開[編集]

ロンドン地下鉄に掲出されたキャッチコピー
ケータイ文化の相違

2002年ごろから諸外国の携帯電話サービス会社に対してiモードの技術と権利を供与し始めた。しかし様々な原因から日本国外展開は苦戦を強いられている。iモードの国際共通化や事業の多角化のために実施した海外投資で1兆5000億円にも上る損失を計上するなど投資活動には失敗も多かった。

失敗原因の内、日本人と諸外国人との携帯電話の使い方の違いが大きな理由として挙げられる。 日本ではおサイフケータイなどの多機能化が進んだが、諸外国においては通話とSMSを送受信が中心であり、ケータイの使い方そのものが異なっていた。

海外ではメールやネットはPCで行うのが一般的であり、携帯でメールを使用するのは BlackBerry などを使用する一部のビジネスマンのみとなっていた。一般のユーザーが携帯でメールやネットブラウズを行うようになるのは iPhone が登場してからである。iPhone はフルブラウズを可能とし、各個人が保有するメールアドレスをそのまま使うことができ、自宅PCの環境をそのまま外に持ち出して使用できることが人気の一因となったが、i-modeで可能となるのは独自ネットワーク内での簡略型HTMLページの閲覧であり、ケータイでネットをする必要のない日本国外ではあまり受け入れられなかった。

また、海外では日本のパケホーダイのような定額通信料プランが無かったため、「一体この通信で幾ら取られるのかわからない」という拒否感もiモードの発展を妨げた原因となった。

携帯電話事業者が受け取るiモードの利益は、日本は10%であったのに対し海外では50%に上っていた事が海外でのiモード不振に繋がったという意見がある[5]

シンギュラーワイヤレスに買収される前のAT&Tワイヤレスは、ドコモが大株主であった事情もあり、AT&Tワイヤレス版のiモードであるm-modeを展開し始めていたが、立ち上がってほどなくAT&Tワイヤレス自体が買収により消滅してしまった。

2007年9月25日、S603rd Edition)上で動作するiモード用アプリケーションソフトを開発し、日本国外の提携オペレータへ提供を開始したと発表した[6][7][8]。iモードブラウザとiモードメール、iアプリ、さらにiチャネルも利用できる。S60 3rd Edition 搭載で、ノキアNTTドコモ向け端末であるNM705iにも搭載されている。

NTTドコモは2011年6月に iPhoneSIM フリーとなっても販売しない、その理由は iPhone がiモードをサポートしないためだと言明している。[9]

各国の状況[編集]

2002年4月にフランスブイグテレコムがiモードの導入を発表した。[2]他のiモード導入企業の敗因を分析してNTTドコモを手本[3]としたためシェアが低いキャリアであるにも関わらず2年で85万契約を達成し[4]した。同社のiモード本部長を務めたブノワ・ルヴェは成功の秘訣は「『ドコモに学べ』の一言に尽きる」と語っている。多くの国でi-modeを導入したキャリアは、i-modeで何が出来るのかを消費者に伝え切れていないとブイグテレコムは考えサービス内容を訴求する広告展開を行った事が成功に繋がった。[5] ブイグテレコムで人気のコンテンツはゲーム、着メロ、壁紙、占い、天気予報、ニュースなどであり、日本と大差が無いことが要因となった。 さらに日本とフランスで共通しているのは、WAPが導入されたにも関わらず失敗して別のサービスを導入しているキャリアが存在することでありる。i-modeとVodafone live!が競合していたのも日本と重なる。

また、フランス市場にはインデックス[6]ヤマハ[7]などがコンテンツの供給を発表し、日本でいち早くモバイルコンテンツでのノウハウを身につけた日本企業にビジネスチャンスを与えた。

2007年7月にはイギリスO2オーストラリアテルストラがiモードサービスを終了することが明らかになった[10][11]。地域によっては利用者が非常に低迷しており、イギリスのO2では1000万ポンド(約25億円)の投資に対して利用者はわずか26万人だという[12]。2009年7月31日、O2は、iモードサービスを終了すると発表した。

オランダのKPNは2007年にサービスを終了した。

イタリアでは同国第三位の携帯ブランドのWindが2003年に着手したが、ユーザーの伸び悩みから2009年12月をもって終了した。

2010年4月1日、ギリシア、ブルガリアの Globul、およびルーマニアの Cosmote がiモードサービスを終了した。

日本国外版iモードでは、iモードメールを「i-mode Mail」や「i-mail」と呼ぶ。画像などを添付するとiMMSという名前になる。

広告[編集]

脚注[編集]

  1. ^ : interactive
  2. ^ : information
  3. ^ : Internet
  4. ^ : I
  5. ^ 2次創作がコンテンツの寿命を延ばす──角川会長と川上会長が話す、ネット時代の電子書籍 (3/3) - ITmedia ニュース 「プラットフォーマーはどうしても強くなってしまう。『iモード』モデルを世界に普及させた時、国内のNTTドコモの取り分は10%だったが、海外の事業者は50%取った。それが正しい配分だからだ。だがその結果、携帯コンテンツ文化が花開いたのは日本だけだった」
  6. ^ 報道発表資料 :新たな海外iモード対応端末ラインナップの展開について|お知らせ|NTTドコモ
  7. ^ ドコモ、「S60」用のiモード環境を海外オペレータに提供 - ITmedia +D モバイル
  8. ^ ドコモ、ノキア「S60」でiモードが利用できるアプリ
  9. ^ [http://gigazine.net/news/20110617_docomo_iphone/ 【速報】NTTドコモが「iPhoneの提供は考えていない」と正式に回答
  10. ^ ドコモのiモード、豪英通信事業者がサービス終了ロイター、2007年7月18日)
  11. ^ オーストラリアTelstra社のiモードサービス終了について<2007年7月17日>
  12. ^ 英国の「iモード」打ち切り方針 利用者低迷で産経新聞 2007年7月18日付)

関連項目[編集]

外部リンク[編集]