ガラパゴス化

ガラパゴス化（ガラパゴスか、Galápagos Syndrome）とは日本で生まれたビジネス用語のひとつで、孤立した環境（日本市場）で「最適化」が著しく進行すると、エリア外との互換性を失い孤立して取り残されるだけでなく、外部（外国）から適応性（汎用性）と生存能力（低価格）が高い外来種が導入されると最終的に淘汰される危険がある、進化論におけるガラパゴス諸島の生態系になぞらえた警句である。

概説

言葉の背景としては、オープンソースであっても独自様式に流れがちなエンジニアや、日本や韓国市場で独自の進化を遂げた携帯電話が世界標準から掛け離れてしまう現象を指すため代名詞的に用いられていた。同時期の類義語として「パラダイス鎖国」があげられる。

ガラパゴス化と言う言葉がいつごろ発生したか定かではないが、総務省が2006年10月より開催したICT国際競争力懇談会および、そのWG（ワーキング・グループ）では、携帯電話のガラパゴス化についての議論が行われ、この用語は、議事要旨および最終とりまとめにも活字として見ることができ、既に関係者間では広く知られる語となっていた。

その後、2007年12月の、野村総合研究所2015年プロジェクトチームのコメントや著作『2015年の日本 －新たな「開国」の時代へ－』でも述べられ、より一般に広まった。 書籍では、非製造業が公的制度・商慣行面で日本市場に最適化している現状を「ガラパゴス化現象」と表現し、そこからの脱却（地域社会の開国、いわゆるグローバル化）を説いている。

ガラパゴス諸島の位置。大陸からおよそ９００キロメートル離れたガラパゴス諸島では、独自の生態系が発達した。現在は人間による汚染や密漁など、多くの問題が浮上している。

野村総合研究所オピニオンにより、以下のように定義づけられている。

1. 日本国内には、高度なニーズに基づいた財・サービスの市場が存在する
2. 海外では日本国内とは異なる品質や機能の市場が存在する
3. 日本国内の市場が独自の進化を遂げている間に、海外市場ではデファクトスタンダードの仕様が決まる
4. 気がついた時には、世界の動きから大きく取り残される

これを、同じ野村総研が製造業分野向けに解釈し直し、さらに書籍『ガラパゴス化する日本の製造業 産業構造を破壊するアジア企業の脅威』(2008年)も出版され、一般に広まった。

ガラパゴス化の背景

十分に大きく単独で成立する、特異性の強い市場の存在が前提。 この市場内で成功する戦略として、ローカルなニーズに基づいた独自進化の推進が考えられ、特化した高水準の製品やサービスが誕生する。 一方でこれとは逆に、より多くの市場のニーズを同時に必要十分満たす、という戦略も成り立つ。世界的に無視できないシェアを得れば、事実上の標準となる可能性が出てくる。 この時、高水準の少数派は低水準の多数派に対し、規格争いで不利となる。

消費者ニーズ以外でも、各国の規制に基づく独特の製品・市場が大きなシェアを占めることも多い。しかし、国際規格（デジュリスタンダード）はそれとは別に存在し、規制回避に特化した技術には競争力がない。

例

全体の傾向としては、日本独自（あるいは一社だけの）の規格を採用したり、日本人固有（日本語や日本文化など）のニーズにもとづいて商品を開発したりすることで日本の消費者を囲い込む。日本という限られた市場での消費者を取り込んでいるという状況にあるので、顧客一人あたりの単価を上げることが追求され、高性能・多機能・高価格化が起こる。日本国外からの参入が阻まれ、一定の利益はあがるが、同じ商品で世界市場に参入は困難におちいる。その一方、世界市場で営業を展開する商品は、消費者のニーズの多様性から機能や品質は日本の製品に比べれば劣るが、生産規模が膨大であるため安価である。

日本の製品は日本市場に封じ込められ、高機能・高コスト化を強いられるなか、海外製品は世界市場での切磋琢磨から徐々に高性能化し、最終的には基本性能も国内仕様の製品に並び、やがて上回るようになる。このようにして、世界標準にもとづいた低価格の海外勢が一気に日本国内に流入し、日本独自仕様製品の敗北という結末に結びつく。

パーソナルコンピュータ

1980年代後半の世界では、PC/AT互換機が業界標準として普及していたが、日本語表示の出来ないPC/AT互換機は、日本ではほとんど売れず、日本では日本独自の機種であるPC-9800シリーズが日本国内で圧倒的シェアを占めており、X68000・FM TOWNSなど日本にしか市場が無い独自仕様のパソコンが普及していた。これは日本語の表示データをハードウェアに組み込むことによって日本語の表示と入力の効率を高めるなど、日本人独特のニーズに応える商品開発を行っていたからである。この結果、日本のパソコンは1990年代初頭にはPC/AT互換機との価格差が顕著となった。海外製のパソコンではソフトウェアのみで日本語表示を実現したMacintoshも存在したが、ハードウェア（日本ではなぜかアメリカ以上に高値が付けられていた）や、日本語に対応したソフトウェアが高価であったことから普及は進まなかった。

ところが、1990年代に入るとDOS/V・Microsoft Windowsの登場により、PC/AT互換機においてもソフトウェアのみでの日本語表示が実現された。これにより、安価で高性能なPC/AT互換機が一気に日本市場に流れ込み、日本の市場を席巻する。逆に、Windowsは、あくまで、PC/AT互換機を基本に設計しているため、PC98シリーズでの対応は次第に困難となり、NECからも、PC/AT互換機のPC-98NXシリーズが発表されるに及んで、PC-9801より続いた独自アーキテクチャは、幕を引くことになった。

現在では、世界のパソコン市場では、ラップトップに強い東芝がかろうじて5%を占め、ようやく5位となっている。なお、東芝は1980年代からIBM互換のノート型パソコンを製造していて、逆に日本規格が日本市場で寡占状態の時の日本でのシェアは少なかった。つまり、東芝についてはガラパゴス化していなかったために現在の地位があるともいえる。すなわち、パーソナルコンピュータにおけるガラパゴス化は、過ぎ去った過去の出来事であると共に在来種が外来種に完全に駆逐されるた結末は現在のガラパゴス化の警鐘となっている。

携帯電話

日本における携帯電話は、その初期から世界最先端の独自技術を多く採用し、その性能や機能は世界最高水準であった。にも関わらず日本の携帯電話は海外市場ではほとんど売れず、その特異現象からガラパゴス化という用語が生まれその原因と将来的帰結が議論されるようになる。

まず日本の携帯電話のガラパゴス化の背景として携帯電話の普及と発展を奨励するため取られた産業政策があげられる。例えば欧米の多くの国では携帯電話の通話に使われる周波数は国家がその使用権を競売にかけ国の財源にする方式をとったが日本においては携帯電話の通話に使う周波数を国が無償で携帯電話事業者に貸与する政策がとられた。海外の携帯電話事業者は周波数の獲得に何百億円の費用を費やさねばならなかったためそのぶん技術開発および価格戦略において日本に大いに遅れをとるがこのような費用を負う必要のない日本の携帯電話事業者はその浮いた費用を携帯電話網の設備更新や端末販売奨励金の原資に費やすことができ日本では最先端の携帯規格や技術が世界に先駆けて普及するだけでなく、通信事業各社が独自の規格を開発しその設置およぼ普及につとめるという現象が生まれる。

さらに日本においては業界優遇政策の一貫として携帯事業者による消費者の囲い込みが長らく許容されていた。独占禁止法や公正取引規制によって消費者の選択の自由を保護する政策を採用した国では、契約変更後も電話番号を変える必要が無いだけでなく、同じ通話契約のまま携帯電話のSIMカードを抜いて他の携帯電話に入れて使うなどの携帯電話端末および通話サービスの選択の自由があるだけでなくプレペイドなどの携帯サービスも充実していた。日本はこのように消費者の権益を守る法的整備を欠いたため携帯電話事業者がキャリアメール、SIMロック端末、独自コンテンツサービス、携帯契約などの様々な障壁を積み重ねて、消費者を強固に囲い込むことが可能であり結果としてとして既存顧客の流動性が極端に低い状態が生まれる。

このような背景のもとそれぞれの通話業者は顧客一人からの月間収入(ARPU)を上げて利益を上げるため高度で多機能なサービスが提供する一方でARPUの低いプリペイド・サービスなどは廃止されるか隅に追いやられていく。さらに通信事業者が消費者を強力に囲い込んでいるため携帯電話メーカーが通信事業者に従属するという状態の中でメーカーは携帯電話事業者の要望に沿い多機能だが世界的には畸形の商品寿命の短い一社専用ハイエンド携帯電話に重点をおいて開発することになり日本国内の電話仕様は、世界的な標準とは大幅に乖離していく。一方で海外では周波数獲得に膨大な使用権を払う必要があるだけでなく消費者の流動性が極めて高い状態にあったため設備投資と開発費を節約するため通信の規格統一がいち早く行われる。特に通話品質などでは劣るが比較的に安価であるGSM陣営側では、通信基本仕様は、GSMでGCF（グローバル・サーテフィケーション・フォーラム）をパスする、データ仕様はOMA(オープンモバイルアライアンス）仕様準拠というのがスタンダードで、その標準仕様から、それぞれの事業者対応のカスタマイズが可能であったため短期間でGSMは事実上の世界標準となる。一方で日本は独自のPDC方式が使われていたことで独自の端末やサービスが普及し、海外の携帯電話機メーカーと携帯電話事業者の日本進出を阻むとともに、日本の携帯電話機メーカーの世界進出を困難としていた。このような世界市場との隔絶および日本市場の規模の小ささ（たかだか年間4000万台程度の端末需要を事業者が更に分割して専用電話の開発が必要）から、モトローラ、ノキア、ボーダーフォンといったグローバル市場を重要視する企業では、日本から撤退する動きが続き、それが、一層のガラパゴス化の進展を促進した。

一方、韓国では2.5世代と定義されるアメリカのクアルコム(Qualcomm)社のcdmaOne(IS-95)という方式を全面的に採用して孤立状態から脱却したのを契機に、サムスン電子やLG電子などが北米市場の参入に成功し現在の成功のもととなった。さらに、3Gの時代になって、日本と諸外国で共通のエアインタフェースが使われるようになっても日本メーカーの世界進出は極めて不振であり、デンソー、三菱電機、パナソニック、東芝、NECなどは撤退に追い込まれた。日本は韓国に比べておおよそ2倍強の市場規模であり、多額の販売奨励金による端末実売価格の引き下げによる購買意欲の刺激により、日本メーカーは国内だけで利益があげられる仕組みであったため、世界市場の開拓努力が腰の引けたものであったと指摘されている。一方、韓国メーカーにとっては、最初から市場サイズが限られていたので、当初から世界市場への展開をにらんだ事業計画を組んだ。

スマートフォンによる淘汰

2007年6月に、アップル社がAppストアによるアプリケーション市場の開放で、スマートフォンを再定義したiPhoneで、まず、北米で携帯電話市場に参入した。アップル社は、単に携帯電話市場に参入しただけではなく、iPhoneの持つ圧倒的な商品力を背景に、携帯電話産業の産業構造を変えることに成功した。すなわち、リベニュー・シェアリングモデル、携帯電話仕様決定権の事業者からの完全奪取、Appマーケットでのビリングおよび機器アクティベーションのアップル社管理などに代表される、従来のビジネス慣行の完全な書き換えである。このiPhone第一世代モデルは、GSMサポートのみであったので、日本への影響は、ほとんどゼロであった。しかし、2008年7月に、第二世代モデルであるiPhone 3Gが、世界同時発売され、日本でもソフトバンクモバイルより、SIMロック付きで独占販売がはじまると、日本でも、同じように、iPhoneの躍進が始まった。　日本国内の出荷数は、アップルは公表していないが、市場調査会社MM総研によれば、2009年3月段階で、累計230万台であった。アップルは、ソフトバンクモバイルに対しても、同じビジネスモデルの書き換えを要求し、そのとおりとなった。

2008年10月に、Googleが開発するアンドロイド・プラットホームの最初の携帯電話、T-Mobile G1(HTC製)がアメリカ合衆国で発表された。日本では、ドコモよりHT-03A（HTC Magicのドコモ版）が2009年7月より発売されたが、この携帯電話は、ドコモ独自の仕様をみたしておらず、逆に、ドコモは、ガラパゴス色の抜けた新サービス体系、spモードを導入する必要があった。アンドロイドは、オープンソースであった為、携帯電話メーカーの参入が続き、外来的なアンドロイド携帯電話が、その後、ソフトバンクモバイルとドコモより多数発売された。これらの外来的アンドロイド携帯電話の多くは、ドコモだけ、ソフトバンクモバイルだけ、といった特殊仕様は、ほとんど除かれている。最後まで残ったKDDIも、同社だけの仕様を実現してくれる国内メーカーの協力により2010年6月のIS01（シャープ製）の発売で、スマートフォンを導入した。

三大事業者から、スマートフォンが販売されるに及んで、従来の国内一社専用モデルの多機能携帯電話（ガラパゴスケータイ）からスマートフォンへの需要のシフトは、より鮮明となった。MM総研による2010年度の国内携帯電話出荷台数推計では、スマートフォンは、総計855万台で前年比3.7倍,シェア22.7%であった。同社では2011年度について、国内スマートフォン出荷台数総数は1986万台で、携帯電話出荷総数4050万台に対して、比率49.0％を占めると予測している。さらに2015年度には、スマートフォン比率が、実に74%になるとも予測している。

デジタルテレビ放送

世界的にはDVBの採用国が多い。

日本のデジタルテレビの規格であるISDBは2010年現在、ブラジル、ペルー、アルゼンチン、チリ、ベネズエラなど南米大陸で採用をふやしているほか、アジアでもフィリピンで採用がきまり、国際的にみると順調に普及している。しかし、普及しているのは、映像のコーデックにH.264を採用するなど改良をくわえた、ブラジルから採用されたISDB-TBであり、衛星放送向けのISDB-S、地上デジタルテレビ向けのISDB-Tは事実上日本だけの規格となっている。

諸外国ではケーブルテレビやセットトップボックスを通じてテレビをみることが一般的なため、テレビはモニターとしての性格が強く、日本のデジタルテレビのような高機能は必要とされていないため、同じ解像度でも日本市場価格の半額の機種が多い。

カーナビゲーションシステム

日本は道路に名前がついていないために住所の記述から場所が明確に特定できないだけでなく、道路が狭く入り組んでおり、トンネルも多く高速道路が有料なためカーナビのニーズが高い。これを背景に日本が世界に先駆けてカーナビを商品化した。またこのような高いニーズを背景に日本では高価（数十万円）で高機能なインダッシュ型のカーナビゲーションシステムが圧倒的なシェアを近年まで保持しており、どのメーカーも国内市場に合わせてそのような商品開発に終始していた。

一方の欧米は全ての道に個別の名前や番号（wストリート、xアヴェニュー、yドライブ、zロード等）が付いており、それぞれの住所はその道の東西南北の何番目という形で記述されている。コンビニエンスストアで千円ぐらいで買える地図の索引にはどれどれの道は地図の何ページのどの区分にあると記述されているので、住所さえ分かれば確実にその位置を特定できる。よって、普通の道路地図があればほとんどの場合は事足りる。北米はともかくヨーロッパでは道の入り組んだ古い町並みが存在するため、カーナビの用途は（地図を引く手間が省けるという程度）存在したが、日本の何十万円もする高価なカーナビは一部の高級車のオプションとしてしか普及しなかった。

ところが2000年5月米国国防総省が民間用GPS上のSA（セレクティブ・アベイラビリティ。敵国軍に活用されるのを防ぐために誤差を増減出来る）信号を停止。これにより、GPSのみでの位置精度がそれまでの100m程度から10m程度へと飛躍的に向上した。これによってヨーロッパ市場では2005年ごろから、ガーミン、TomTomといったメーカーによる単機能（GPSによる場所の特定と道順の指示だけで、トンネルに入ると機能しなくなる）で安価（数万円）な携帯（ポータブル）カーナビゲーション（PND）が登場する。これは胸ポケットに入るぐらいの大きさで、車に乗った時に台にはめ込み、車を出る時には一緒に持ち歩くもので、車上荒らしの被害を軽減できるだけでなく歩行時には地図の代わりになる携帯装置としての利便性と低価格で、まずヨーロッパで市場普及が進み、その後はアメリカにも飛び火。結果として、高価で持ち運びのできない高級車のオプションとしての機器の普及に執着したほとんどの日本メーカーはオプションとしてインダッシュ型も全く売れなくなるとともに世界市場の足がかりを失い、国内市場に封じ込められる状況となった。それだけでなく、現在ではこれら低価格PNDが日本に参入してカーナビの元祖である日本の市場を脅かしている。

。

非接触ICカード

急拡大を続ける日本の非接触ICカード（特に電子マネー）市場であるが、非接触ICカードによる電子マネーを運営する日本の会社の大半がFeliCaを採用している。しかしFeliCaは近距離無線通信(NFC）の国際標準規格であるISO/IEC 14443（特にその中でも普及率の高いType A）と直接的な互換性を持たないため、ガラパゴス化が懸念されている。

FeliCaは性能面でも、日本のラッシュ時に自動改札で乗客が滞留しないこと、複雑な連絡運輸にも対応し瞬時に料金が計算できることなど高い性能を持つが、逆に日本以外ではそこまでの高い性能は要求されないことが大半で、欧米ではバリューエンジニアリングの観点から過剰性能とみなされていることも指摘されている。

その結果、日本ではFeliCaとISO/IEC 14443 Type Aに対応させると予想されているのに対して、諸外国ではType Aしか対応しないことが予想されている。

ただしこの指摘がなされた後に、FeliCaやISO/IEC 14443に対して上位互換となる国際標準規格としてISO/IEC 18092が制定されており、FeliCa自体も国際標準規格との互換性を獲得している（さらにその後ISO/IEC 21481へと発展）。

ゲームソフト

日本のゲーム業界はアーケードゲームで培ったノウハウを先駆けに、その後に任天堂が家庭用ゲーム機で世界を席巻し、一時期は世界のゲーム市場をほとんど牛耳るほどの勢いであった。しかし最近では日本のゲーム業界の停滞と行き詰まりが囁かれ、この理由の一つに日本のゲーム市場の特異性が指摘されている。いまだに日本はゲームの輸出大国であるが一部では日本のゲームのガラパゴス化が危惧されている。[1]。

建設業

日本の耐震技術は世界の中でも優れている一方、コストがかかるため、日本国外では競争力がない。

この節は執筆中です。加筆、訂正して下さる協力者を求めています。

日本国外の例

SUV

イギリスのFinancial Times紙が、ガラパゴス化をガラパゴスシンドローム（syndrome：好ましくない社会事態）として北米の自動車市場の独特の発展を表現するのに使った一例がある"It has been claimed that the indigenous American automotive industry has suffered from the Galapagos Syndrome – its products have evolved separately from the rest of the world."[2]と述べている。これは北米でのSUV（Sport Utility Vehicle）の人気に言及したもので、ガソリン税の安さにより燃費に敏感でないこと、SUVは車種の定義上は業務用となるため自動車税が優遇されていること、広い道路とハイウェイを背景とするアメリカ消費者の大型車好みなどの事情から爆発的に売れたが、石油価格の上昇によるガソリン価格の上昇と、リーマン・ショック以降の急速な不景気によりその販売（金融危機により車のローンが組めなくなったことも一因）が急速に縮小し、SUV（ひいては、北米市場）に大きく依存していたアメリカのビッグスリーのうち、GMとクライスラーの二社は会社更生法を申請することになった。

Android

Googleが中心となって開発が進められているAndroidを搭載した携帯端末（スマートフォン、タブレットPCなど）が近年多くのメーカーから発売されているが、端末の製造メーカー側では多くの場合Androidをベースに独自にカスタマイズを加える。ただ、最近は特に中国メーカーを中心に、他メーカーのAndroid端末と互換性がない独自実装を行うケースが増えており、中には「Android Market」などGoogleがAndroid向けに提供する各種サービスに未対応の端末も少なくないため、この点でガラパゴス化が懸念されている。

参考文献

• “「ガラパゴス化」する日本”. NRI未来ナビ. 野村総合研究所 (2008年2月13日). 2009年8月13日時点のオリジナルよりアーカイブ。2008年8月28日閲覧。
• 王亭亭. “「日本発 W-CDMA」の挫折”. ITPro. 日経BP社. 2008年9月21日閲覧。
• Gibbs, Colin (2008年10月8日). “Japanese mobile content firms continue to struggle in the US market”. RCR Wireless. 2008年10月18日閲覧。
• Hiroko, Tabuchi (2009年7月19日). “Why Japan's Cellphones Haven't Gone Global”. The New Yourk Times. http://www.nytimes.com/2009/07/20/technology/20cell.html 2010年6月4日閲覧。 
• 吉川尚宏 『ガラパゴス化する日本』 講談社〈講談社現代新書〉（原著2010年2月20日）、初版。ISBN 9784062880381。2010年7月19日閲覧。
• “mhattaのジャーナル: OSSコミュニティの「日本病」について - SourceForge.JP Magazine” (2004年12月1日). 2010年12月30日閲覧。

関連項目

• フィーチャー・フォン - 日本における携帯電話の独自の進化。
• 護送船団方式
• ドードー
• オーバースペック