ホームセンター

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ホームセンター
(カインズホーム原町店)
Soigniesの(ベルギー) - 典型的な古いハードウェアストアの内部。

ホームセンターとは、主として日用雑貨や住宅設備に関する商品を販売する小売店の業態である。

なお、ホームセンター (home center) は和製英語である。英語ではHardware store, DIY store, Home improvement retailerなどと表現されるものが近い[1](「近い」のであって、「と、表記される」のではない。例えば hardware store という表現は(本来は)工具や鍋釜や刃物といった金属製品が「硬い」ということに由来しており、日本語では雑貨屋の細分類である「金物屋」に(本来は)相当するのであって、近年の日本でいう「ホームセンター」のような総合的な店のことを「表記」してはいない)。

主な取扱い分野

  • DIY (Do It Yourself):家庭の設備機器などの小修理や改造などを使用者自身が行うこと。
  • BIY (Buy It Yourself):家庭の設備機器などを使用者が購入し、専門業者に取り付けを頼むこと。
  • SIY (Supervise It Yourself):家庭の設備機器の選び方・専門業者の選定方法などの助言を得ること。
  • さらに、近年では家のリフォームの窓口としての機能が注目されている[2]

具体的に販売されている商品として、下記のようなものがある。大型店では、本職の大工や配管工事などの業務(プロ)用の要求にも、ある程度までは対応できる品揃えを持つ場合もある。

以下のような3分野ととらえることもある。

  • HI(Home Improvement):住まいと暮らしの改善を目的とした、ホームインプルーブメント - 木材、建材、道具工具など、元来のホームセンターの商品分野。金物店の大型化といえる
  • HK(House Keeping):日常的な家庭生活に不可欠なハウスキーピング - ドラッグストアや薬局が扱っていた商品の取り込み分野で、日常購買のうち生鮮食料品でないものを抱え込む。米、ペットフードなど嵩高品、重量品も取り込むようになってきている。
  • CL(Car Leisure):カー・レジャー - 自動車関係、キャンプ用品など、隣接する専門分野からの取り込み。スポーツ用品店、自転車店の大型化といえる。

日本における歴史

1960年代

1968年に、岩手県盛岡市の(有)斎清金物店が小売部を分離し(有)ホームセンターを設立。日本で最初にホームセンターという名称を使ったという。

1969年に、アメリカ合衆国のハードウェアショップをヒントにしたジュンテンドー島根県益田市に、ハウジングランド順天堂駅前店を開店。

同年9月には、村内ホームセンター(現:村内ファニチャーアクセス)が東京都八王子市に開店。ロードサイド型店舗で巨大な駐車場を備え、家具を中心として絨毯、照明などのインテリアをモデルルームのようにそろえた。展示だけではあったものの当時は珍しかった外車も並べられ話題を呼んだ。ただし、近年の日本で使われる「ホームセンター」が指す形態とは若干趣が異なる。

1970年代

日本で最初の「現代の」ホームセンターであるともいえるドイト与野店が1972年に開業した。1976年、石黒ホーマ(現在のDCMホーマック)の第一号店である中園店が北海道釧路市にオープンした。また、専門外の事業者も参入していた。

1980年代

大規模小売店舗法で店舗面積が規制されたため他の業態が切り捨てた分野を取り込んで、バラエティストア化した。コールドチェーンの確保が必要な生鮮食料品や、流行に左右されやすいファッション衣料品以外の多種多様な商品を扱うようになった。

郊外のロードサイドの工場跡地などへ、広い売り場面積、多台数の駐車場でのチェーン展開が始まった。薬剤師の常駐が必要なドラッグストアや、地元商店街との調整が難航した総合スーパーマーケットに比べ出店店舗が多かった。

1990年代

食品スーパーマーケット・ドラッグストアとともにネイバーフットショッピングセンターに出店することが多くなった。

大手事業者への集中や、小規模事業者の廃業・業態転換が目立つようになった。

2000年代

大規模小売店舗立地法の施行により、都市近郊や郊外での他の業態との競争の激化が起こり、各企業ごとに違った戦略がとられるようになった。

  • 農業や工務店向けの業務用需要を取り込む。PRO需要専門店の展開。
  • 地価の下がった都心部へ出店する。
  • 農村部への出店が可能な小型店舗の開発。
  • 100円ショップをテナントとして導入し雑貨を任せて、DIY・BIY・SIYに特化する。
  • 生鮮食料品を取り扱ってスーパーセンターとなる。
  • 1,000m2を少し下回る小型店の展開と、10,000m2を超える大型店の展開の併用

主なホームセンター

  • 会社名(親会社等の系列・本社所在地)店舗数・年間売上高(連結)
  • 太字が売上高が大きな8社(年によって変動あり)五十音順、系列下の店は親会社に含む。

あ行

か行

さ行

た行

な行

は行

ま行

や行

ら行

わ行

売上序列

売上高1,000億円以上の大手10社の売上序列は、おおむね下の表のとおりである。合併、資本系列など捉えにくい側面もあるが、近年は業界首位のカインズをコーナンが追いかけるという構図であった。特に平成13年度から15年度にかけては、コーナンがカインズの前年度売上高を上回るが、カインズがさらに売上高を伸ばす(この3年で約600億円)ことで首位を守る状況が続いた。平成16年度はコーナンの売上がカインズの前年度売上を超えられなかったが、依然熾烈なトップ争いが続いている。東大阪ではコーナンが2005年6月に開店した東大阪フレスポ店(7273平方メートル)の約100メートル北方に、同年11月にカインズが東大阪店(大阪府初出店、約10000平方メートル)を開店し、業界1位のカインズが2位と直接対決を行う構図となった。カインズは、この1店で年間売り上げ60億円程度[要出典]と予想している。

その中で、2006年9月にホーマック・カーマ・ダイキが経営統合し、DCMホールディングスとなった。単純に売上合計すると約4100億円となり、カインズ・コーナンを上回り、売上高で一気に業界首位に躍り出ることとなった。

会社名 店舗数 売上高(億円) 会社コード
DCMホールディングス 673(2019/8) 4,374(2020/2) 3050(東証1)
カインズ 218(2019/8) 4,214(2019/2) 非上場
コメリ 1,194(2020/1) 3,468(2019/3) 8218(東証1)
コーナン商事 356(2019/2) 3,195(2019/2) 7516(東証1)
ナフコ 359(2019/12) 2,232(2019/3) 2790(JASDAQ)
ビバホーム 98(2019/6) 1,809(2019/3) 非上場
ジョイフル本田 15(2017/6) 1,482(2019/6) 3191(東証1)
島忠 60(2019/8) 1,399(2019/8) 8184(東証1)
アレンザホールディングス 122(2020/2) 1,377(2020/2) 3546(東証1)
ケーヨー 177(2019/2) 1,148(2019/2) 8168(東証1)

脚注

  1. ^ ホームセンターの英語・英訳 - 英和辞典・和英辞典 Weblio
  2. ^ 朝日新聞の2011年2月1日朝刊29面

関連項目

外部リンク