特攻兵器

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特攻兵器(とっこうへいき)とは、第二次世界大戦末期の日本軍で使用された戦死を前提とする特攻を目的として造られた、もしくは改装された兵器である。

概要[編集]

日本軍の特攻兵器には水中、水上、空中と戦死を前提とする体当たり、自爆といった戦法のため開発された様々な兵器である。日本の他にドイツにおいても特攻兵器が開発されている(ゾンダーコマンド・エルベを参照)。

追いつめられた戦局を打開するために開発された。既存の兵器を改修したものや専用に開発されたものがある。使用によって死を伴う兵器のことで生還手段が残されたものは含まない。誘導装置の代わりに人間が操縦して目標へ向かうことが出来る。

歴史[編集]

特攻兵器は1943年にすでに一部で声が上がっていた。日本海軍で7月ごろ城英一郎大佐が飛行機による肉弾攻撃を行う部隊を専門家の協力を得て研究した。その中に特殊攻撃機(体当たり航空機)という専用特攻兵器の構想もあり、目標となる艦種ごとに具体的な戦法と効果をまとめていた。この構想は当時大西瀧治郎中将によって見送られた。[1] 日本海軍の黒島亀人連合艦隊主席参謀はモーターボートによる特攻の構想を軍令部に語っていた。黒島は軍令部二部部長に就任すると1943年8月11日には必死必殺戦法とあいまつ不敗戦備確立を主張した。[2]

日本海軍の特攻兵器開発は1944年2月のマーシャルの陥落、トラック島空襲をきっかけとして[3]黒木博司大尉らから中央へ要望された人間魚雷の試作命令(1944年2月26日)から始まる。[4]はじめ脱出装置が予定されていたが結局実現はしていない。

日本陸軍の特攻開発は1944年春陸軍中央で航空関係者が特攻の必要に関して意見が一致し、四式重爆撃機と99式双発軽爆撃機を改修して特攻兵器にすることに決定する[5]

1944年4月4日日本海軍において黒島亀人軍令部二部長により提出された「作戦上急速実現を要望する兵力」で、体当たり戦闘機、装甲爆破艇(震洋)、大威力魚雷(回天)という特攻兵器を含んだ提案された。軍令部で検討後海軍省へ緊急実験を要望し、艦政本部は仮名称を付して担当主務部定め特殊緊急実験を開始した。特攻兵器としては、震洋回天海龍が含まれていた[6]

1944年5月日本陸軍は体当たり爆弾桜弾の開発のため第三陸軍航空技術研究所に特別研究班を設け正木博所長が統括した。[7]

1944年6月25日元帥会議で伏見宮博恭王より「陸海軍とも、なにか特殊な兵器を考え、これを用いて戦争をしなければならない。戦局がこのように困難となった以上、航空機、軍艦、小舟艇とも特殊なものを考案し迅速に使用するを要する」と発言がある。東條、嶋田はすでに考案中であると答えた。会議後嶋田繁太郎軍令部総長は海軍省に奇襲兵器促進班を設け実行委員長を定めるように指示する。1944年7月1日大森仙太郎が海軍特攻部長へ発令される(正式就任は9月13日)。[8]

日本陸軍はサイパン島失陥直後の1944年7月7日に陸軍参謀本部以下関係部門の幹部将校が大本営近くの市ヶ谷で開いた秘密会議で体当たり攻撃の導入論が強まり、特攻兵器の開発が促進される。8月中旬からは四式重爆撃機「飛龍」と九九式双発軽爆撃機の体当たり機への改修に着手する[9]

1944年7月21日軍令部総長嶋田繁太郎より連合艦隊司令長官豊田副武へ発令された大海指四三一号に特殊奇襲兵器(特攻兵器)の採用が含まれる。[10]

1944年8月日本海軍で大田正一少尉ら1081航空隊の志願・要望で人間爆弾桜花の開発も決定した。[11]

1944年9月5日日本軍は陸海技術運用委員会を設置し陸海民の科学技術の一体化を図る。特攻兵器桜弾が含まれていた[12]

1944年10月25日、日本海軍で零戦を簡単な改修を施して特攻兵器として利用し神風特攻隊が開始され日本軍初の特攻が行われた。

1944年11月13日、日本陸軍で特攻兵器に改修された四式重爆撃機による富嶽隊が日本陸軍初の特攻を行う。

運用[編集]

日本海軍初の特攻には1944年10月20日零戦を特攻兵器に改修したものを利用した。改修は、もともと反跳爆撃訓練が行われていたため250キロ爆弾搭載でき、爆弾発火装置を作動状態にするため風車翼螺止ピアノ線を操縦者が機上から外せるようにするだけでよく、体当たり直前に操縦者が抜ける簡単な装置であった。その後500キロ爆弾になり、艦爆その他も特攻に使われるが特別工作を必要とするものではなく、1945年以降も爆装さえしていれば特攻使用に問題にするほどの工作は不要だった[13]

日本陸軍初の特攻で用意された特攻兵器に改修された九九式双発軽爆撃機四式重爆撃機は、機首に導爆装置をもうけ衝突すると爆弾が爆弾倉の中で爆発する。使用された爆弾は海軍80番通常爆弾を99式に1発、4式に2発装備した。通信、酸素以外取り外し単座操縦に変更し操縦室は風防ガラス以外開口部が閉鎖された。この最初の改修は体当たりしなければ爆弾投下ができなかったが後に手動の鋼索を取りつけてそれを操縦席で引けば電磁気が作動し緊急時に爆弾が投下できるようになった[14]。日本本土上空でのB-29迎撃には、機銃を外し軽量化して性能向上を図った陸軍の二式単戦三式戦二式複戦などの無武装機が、体当たり特攻用に改造された。

日本軍で、特攻に使用した戦闘機は、陸軍の一式戦「隼」、海軍の零式艦上戦闘機で、爆撃機は陸軍の九九双軽九九襲四式重爆撃機「飛龍」、海軍の九九式艦爆彗星が中心となる。1945年沖縄戦の時期には、数をそろえるために、陸軍の百式司令部偵察機九八式直協機、海軍の零式水偵零式水観九四式水偵などの偵察機、陸軍の九九高練二式高練、海軍の機上作業練習機「白菊」など練習機も、特攻用に爆弾装備可能に改修、実戦に投入された。新型機は、本土決戦用に温存されていたため、本来戦闘には適さないこれらの低性能の機体が特攻機に仕立てられた。練習機はガソリンでなくアルコール燃料で稼動させる事が出来たのも投入理由の一つである。

日本海軍では海軍省が震洋を「艦船」ではなく「兵器」として戦時編成によることなく部隊へ供給する形で特攻の準備を行っていた[15]

海戦で用いられる艦艇は数人で運用されるものは多くない。そのため海で使われた特攻兵器は基本的に新規開発されたもの(あるいは本来人間が乗り込まないものに人間を乗り込ませ効率を高めたもの)である。航空特攻では、当初は通常の軍用航空機(戦闘機攻撃機爆撃機など)に爆弾を装備(爆装)して行われていた。搭載する爆弾は、250キロ爆弾を標準とするが、双発以上の機体には、500キロ爆弾や800キロ爆弾も用いた。

既存の航空機は、体当たりを前提とした設計ではないために、構造も複雑であり、高価であった。そこで、低性能でも威力や生産性を向上させる必要性に迫られた。海上交通途絶による資源の不足、空襲による工場交通機関住宅の被災も含めて、戦局の悪化のなかで、特攻兵器の開発と生産が、最優先されるようになった。そして、日本本土へ侵攻してくる上陸部隊・支援部隊への攻撃などを考慮して、特攻専用機(特殊攻撃機)が開発、準備された。ただし、特攻専用機開発後も、航空機の絶対数が不足していたため通常機、偵察機練習機による特攻が主流である。

特攻兵器には有人兵器としての限界も存在し、生還の可能性のない兵器といえども、少なくとも目標に到達するまでは搭乗員を生存させなければならないため、呼吸補助や防弾などある程度の保護策を講じる必要がある。結果、搭乗員の収容空間も含めて必然的に機体は大型化し、無人機のような高速性・高機動性も望めないため、迎撃は容易となる。また、人間が搭乗する以上、操縦のための訓練が不可欠だが、これを省略すれば命中率(キルレシオ)は低下し、訓練を充実させれば時間と費用がかかる上に、折角成長した搭乗員を一度きりの出撃で死なせることとなる。

使い捨て」の兵器である以上、大きな費用はかけられないが、開発・熟成の期間や費用が削られれば操縦性・操作性は悪化し、やはり命中率が低下する。装甲や防弾が省略されれば、目標への到達前に迎撃によって撃破される。無人兵器では目標に命中しなかった場合でも損失は限られるが、特攻兵器では弾頭のみならず搭乗員、機材の全てを喪失してしまうため、命中率の低下は、費用対効果の急激な悪化につながる。結局として特攻兵器は、兵士も含めた資源を再利用できる有人兵器の利点も、無人兵器の機敏性や経済性も持ち得ない。

米軍が2000馬力級、時速600km級の戦闘機で迎撃するなか、300馬力から800馬力程度のエンジンを積んだ複葉機や固定脚を突き出した旧式機で出撃した特攻隊が戦果を挙げる事はあまりなかった。だが、まったく駄目だった訳でもなく、このような古い羽布張りの複葉機などの場合VT信管が作動しなかったり、機関砲弾が命中しても貫通するだけで炸裂しなかったり、また低速で突入艦への狙いが付け易い事等から、僅かながらも戦果を挙げている(九三式中間練習機による特攻は駆逐艦1隻を撃沈している)。

特攻兵器リスト[編集]

専用兵器[編集]


改修兵器[編集]

航空機


参考文献[編集]

  • 戦史叢書88 海軍軍戦備(2)開戦以後
  • 渓 由葵夫『第二次世界大戦奇想天外兵器』シリーズ、新紀元社、1994 - 95年

脚注[編集]

  1. ^ 戦史叢書45大本営海軍部・聯合艦隊(6)第三段作戦後期 p322-324
  2. ^ 戦史叢書45大本営海軍部・聯合艦隊(6)第三段作戦後期 p322
  3. ^ 戦史叢書45大本営海軍部・聯合艦隊(6)第三段作戦後期 327頁
  4. ^ 戦史叢書45大本営海軍部・聯合艦隊(6)第三段作戦後期 326頁
  5. ^ 戦史叢書48 比島捷号陸軍航空作戦344頁
  6. ^ 戦史叢書45大本営海軍部・聯合艦隊(6)第三段作戦後期 p326-327
  7. ^ 戦史叢書87 陸軍航空兵器の開発・生産・補給459-460頁
  8. ^ 戦史叢書45大本営海軍部・聯合艦隊(6)第三段作戦後期 p34-39
  9. ^ 『特攻隊振武寮』p.55
  10. ^ 戦史叢書45大本営海軍部・聯合艦隊(6)第三段作戦後期 p212-216
  11. ^ 戦史叢書45大本営海軍部・聯合艦隊(6)第三段作戦後期 p331-333
  12. ^ 戦史叢書87 陸軍航空兵器の開発・生産・補給457頁
  13. ^ 戦史叢書17沖縄方面海軍作戦136頁
  14. ^ 戦史叢書87 陸軍航空兵器の開発・生産・補給457頁
  15. ^ 戦史叢書45大本営海軍部・聯合艦隊(6)第三段作戦後期 341頁

関連記事[編集]