JR東日本の車両形式
JR東日本の車両形式は、東日本旅客鉄道(JR東日本)に在籍する、あるいは在籍した鉄道車両の一覧である。
現行車両
蒸気機関車
電気機関車
ディーゼル機関車
電車
新幹線
- 営業用
- 事業用
在来線
- 特急形
- 近郊形
- 通勤形
- 一般形
- JR東日本ではE231系で初めて通勤形と近郊形の形式上の区別を廃止し[1]、一般形に区分している。
- 「一般形車両 (鉄道)」も参照
- 旧形
- 直流用
- クモハ12形(保留車が1両残存)
- 直流用
- 事業用
気動車
- 急行形
- 一般形
- 事業用
客車
- 皇室用客車
- 特急形
- 急行形
- 旧形
- 事業用
貨車
- 有蓋車
- 長物車
- ホッパ車
- ホキ800形(バラスト輸送・撒布用)
- 車掌車
導入予定車両
電車
- 特急形
- 交直流用(非電化対応形)
- 形式未定
- 東日本エリアを中心に走行するクルーズトレイン向けとして導入される10両編成のハイブリッド寝台電車。2013年6月3日に新造が発表された[6]。
- 電化区間は架線集電によりモーターを直接駆動させ、非電化区間は大出力のエンジン発電機により生じた電力でモーターを駆動させる新開発の動力方式「EDC方式」を採用。プライベートスペースは、1両当たり2-3室の客室とし、2クラスのスイートルームを提供する予定。車両のプロデュースには奥山清行を起用した。
- その後、この車両を使用する列車名として「TRAIN SUITE 四季島」の名称が与えられた。2017年春運転開始予定。詳細は同項目を参照のこと。
- 形式未定
- 交直流用(非電化対応形)
- 一般形
- 交流用蓄電池式
- EV-E801系
- 2017年春から奥羽本線・男鹿線(秋田 - 男鹿間)に投入予定の交流架線式蓄電池電車。2015年11月20日に秋田支社から導入が発表された[7]。
- 自社開発したEV-E301系とは異なり、九州旅客鉄道(JR九州)が2016年(平成28年)秋に若松線(若松 - 折尾間)に投入予定の819系電車をベースに耐寒耐雪対応等のカスタマイズを行ったものとなる[8]。気動車からの置き換えにより二酸化炭素 (CO2) の排出量を半分に程度抑えられるという。
- 制御電動車の「EV-E801」と制御車の「EV-E800」の2両編成 (1M1T) で編成され、EV-E800にリチウムイオン電池を搭載する。編成あたりの定員は256人(うち着席定員80人)で、最高速度は電化区間が110km/h、非電化区間が85km/h。当面1編成2両が投入される予定。
- EV-E801系
- 交流用蓄電池式
廃止車両
蒸気機関車
電気機関車
ディーゼル機関車
電車
新幹線
- 営業用
- 事業用
在来線
- 特急形
- 急行形
- 近郊形
- 通勤形
- 一般形
- 直流用
- 旧形
- 直流用
- 事業用
気動車
客車
- 特急形
- 一般形
- 旧形
- オリエント急行'88
- オリエント・エクスプレス '88の日本運行時、7形式11両の客車がJR東日本へ一時的に車籍編入された。
- LX16(個室寝台車) - 3472A・3480A・3487A・3542A・3573A
- LX20(個室寝台車) - 3551A
- YU(スタッフ用寝台車) - 3909A
- WR(食堂車・プレジデンシャル) - 3354D
- WSR(プルマン・カー/食堂車) - 4158DE
- ARP(バー・サロン車) - 4164E
- D(荷物車) - 1286M
- 事業用
貨車
関連項目
出典
- ^ JR東日本の通勤電車の開発経緯 (PDF) - 東日本旅客鉄道
- ^ ネコ・パブリッシング「レイル・マガジン」No.282 p.50:JR東日本運輸車両部(車両開発)在来線車両グループの畑弘敏が「一般形直流電車」と記載。
- ^ 鉄道ジャーナル社『鉄道ジャーナル』No.492 p. 38:JR東日本運輸車両部の菊池隆寛が「E233系一般形直流電車」と記載。
- ^ ただしJR東日本会社要覧2012-2013 (PDF) では通勤形電車・近郊形電車と記載。
- ^ ただしJR東日本会社要覧2012-2013 (PDF) では近郊形電車と記載。
- ^ "「日本を楽しむあなただけの上質な体験」を感じる旅が始まります。〜クルーズトレインの新造について〜" (PDF) (Press release). 東日本旅客鉄道. 3 June 2013. 2015年4月22日閲覧。
- ^ "新たな「蓄電池電車」を男鹿線に導入します" (PDF) (Press release). 東日本旅客鉄道秋田支社. 20 November 2015. 2015年11月30日閲覧。
- ^ “JR男鹿線に蓄電池電車 17年に導入、CO2を抑制”. 日本経済新聞. (2015年11月26日) 2015年11月30日閲覧。