大沼 (百貨店)

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株式会社 大沼
ONUMA-Departmentstore.jpg
大沼山形本店(2011年8月)
種類 株式会社
市場情報 非上場
本社所在地 日本の旗 日本
990-8571
山形県山形市七日町1-2-30[1]
設立 1947年(昭和22年)7月15日[1]
業種 小売業
法人番号 2390001000289
事業内容 百貨店
代表者 代表取締役社長 永瀬孝
代表取締役 長沢光洋
資本金 1億5,000万円
売上高 85億円
(2016年度)
従業員数 238人
(2017年12月1日現在)
支店舗数 百貨店2、ギフトショップ1
決算期 2月
主要株主 (株)大沼投資組合 100%
外部リンク http://www.onuma.co.jp/
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株式会社大沼(おおぬま)は、山形県山形市に本社を置き、百貨店を営む企業。日本百貨店協会に加盟している。ルーツとなる企業は、1700年(元禄13年)に創業した。

歴史・概要[編集]

創業から百貨店の開業まで[編集]

1700年(元禄13年)に初代大沼八右衛門が山形の七日町(なぬかまち)で荒物屋を創業したのが始まりである[2]

百貨店を経営する企業のルーツとしては1611年(慶長16年)の松坂屋、1673年(延宝元年)の三越に次いで3番目に古い老舗企業である[2]が、百貨店の経営に乗り出したのは第2次世界大戦後の1950年(昭和25年)7月に資本金500万円で株式会社大沼百貨店を設立して[1]鉄骨モルタル造2階建ての店舗で営業を始め[3]1952年(昭和27年)に増築した段階でも総面積950m2[3]と百貨店法の規定を下回る規模の店舗であり、1956年(昭和31年)11月20日[4]に地下1階地上4階建て5,500m2[3]の現在の店舗を開いたのが本格的な百貨店としての始まりである。

この開業は、従来百貨店のなかった山形市では4日前の1956年(昭和31年)11月16日に開業した丸久百貨店[4]と共に最も古いが、全国的に見れば百貨店としては老舗ではない。

増床と多店化[編集]

1965年(昭和40年)と1971年(昭和46年)に本店の増床を行って[3]現在の規模まで拡大したほか、1967年(昭和42年)には酒田市酒田駅前に酒田店[3](酒田中町店開業後は酒田駅前店となり、1973年(昭和48年)に閉店[3])、1970年(昭和45年)11月には米沢市に米沢店[5]1971年(昭和46年)に酒田市の代表的な繁華街である中町に酒田中町店を開設[3]して山形・酒田・米沢と山形県内の北部から南部までカバーする百貨店チェーンに成長した。

酒田大火と復興[編集]

1976年(昭和51年)10月29日夕方17時40分ころに発生した酒田大火で店舗は周辺の市街地22.5haと共に全焼し[6]、酒田中町店は閉店に追い込まれた。

酒田市山居町の山居マートアメヨコに仮店舗を設けた上で、従業員を山形や米沢の店に移して雇用を続けながら[7]、酒田市が主導して進められた復興計画に則って店舗再開を目指したが、従来の酒田中町店があった5街区はライバルの百貨店清水屋が進出することになった為[8]、当初は27街区付近での店舗再建を目指したが地権者の反対で断念し、次に31街区(本間家旧本邸東側付近)での再開を目指したがここも地権者の同意取り付けに失敗し[8]、中町地区での店舗再建は断念に追い込まれた。

その後は方針転換して、当時酒田駅前にあった庄内交通の駐車場を移転してその跡地[9]に建設された庄交ターミナルビルを借りて1981年(昭和56年)9月25日[10]に酒田店の再建を果たした。

しかし、当時の酒田の繁華街ではなかった上、地元との交渉などで1978年(昭和53年)10月28日のライバルの百貨店マリーン5清水屋の開業[10]1979年(昭和54年)3月末にはほぼ復興した中町周辺の中心市街地より再開が遅れたことなどが影響して業績が低迷し、1984年(昭和59年)に酒田店を経営していた酒田大沼がダイエーと業務・資本提携する形で事実上営業を譲渡し[11]1986年(昭和61年)には店名もダイエーに変更[12]して完全に撤退することとなった。

山形での競争への対応[編集]

1965年(昭和40年)には売場面積では7,427m2とライバルの丸久の9,500m2を下回っていたにもかかわらず売上高19.7億円で丸久の16.9億円を上回る[13]など山形の地域一番店の座を獲得し、1967年(昭和42年)に十字屋緑屋長崎屋・田丸屋・オビジョー[4]1972年(昭和47年)10月のダイエー[14]などのライバルとなる大型店が七日町に続々と進出する中で競争を続けると共に、1965年(昭和40年)に山形市の乗用車の登録台数が3,244台で人口100人辺り1.7台だったのが[15]1975年(昭和50年)には31,775台[15]1985年(昭和60年)には64,327台で人口100人辺り26.8台[15]と急激に進んで全国平均(23.0台[15])を上回るほど進んだモータリゼーションに対応し、1972年(昭和47年)3月に大沼パーキングを開設[15]したほか、1983年(昭和58年)には地域産業振興室を設立して大分の一村一品運動の山形県版・民間版に取組んで44市町村の住民・役所などと共に三階の名産品を発掘して売り出す[16]など地域密着の営業活動を続けた。

しかし、1973年(昭和48年)に山形県庁が七日町周辺から移転[4]して七日町の来街者の減少が始まり、昭和50年代ころから郊外のロードサイドに出店した大型店との競争が始まり[14]1997年(平成9年)11月28日のジャスコ山形北ショッピングセンター開業[10]2000年(平成12年)11月22日のイオン山形南ショッピングセンター開業[10]するなど郊外の大型ショッピングセンターとの競合が激化して中心市街地から大型店が撤退するなど周辺の商店街の地盤沈下が進んだこと[14]や消費の低迷の影響を受けて、1997年(平成9年)2月期の売上高165.8億円で経常利益0.94億円だったのが2000年(平成12年)2月期に売上高143.67億円と落ち込んで2.19億円の経常損失となるなど近年は業績低迷に苦しみ、2005年(平成17年)2月期まで3年連続の減収、2年連続の最終赤字となるなど業績が低迷していた[17]

こうした苦境を打開するため2004年(平成16年)に元伊勢丹常務取締役の鈴木勝雄が大沼の取締役相談役に就任し[18]、「現場無気力症候群」に陥っていることを原因と見て経営側と労働者が5人ずつが参加する「労使協議会」を作って課題の解決に向けた話合うなど組織や人員の簡略化をしてやる気を引き出し[18]、商圏が狭い地方都市の特性を社員全員が理解して把握させるために全員週に1度お得意様回りをさせて生活に密着した商品の展示となるように品揃えを変更するなど改革に取り組み[18]2006年(平成18年)2月期には売上高は88億1100万円(天童・新庄店売上を含む)で前期比9.8%減と引き続き減少したものの[19]、不良在庫の整理などのリストラの効果で最終利益は3期ぶりに黒字転換を果たした。

仕入機構への加盟など[編集]

伊勢丹系列の全日本デパートメントストアーズ開発機構に加盟して商品仕入などを行っている。一時期、三越とも業務提携をしていた。

2006年(平成18年)3月からはポイントカードの発行を開始している。

経営母体の移動[編集]

大沼は、郊外への量販店の進出やインターネット通販などの普及によって、2017年2月期決算では85億円の売上を計上していたが、4期連続の赤字に陥っていた。こうしたことから、独力での経営改善は困難と判断[20]2017年12月25日に酒田市に工場を設置する本間ゴルフや、盛岡市の商業施設「Nanak(ななっく)」(旧中三盛岡店)、兵庫県姫路市の百貨店「ヤマトヤシキ」などの再建にあたる企業再生を手掛けるマイルストーンターンアラウンドマネジメント(MTM、東京都)から、出資を含む経営支援を受ける覚書を結んだと発表した。2018年内をめどに再建計画を立てるとしている[21][22]。大沼は資金支援を受けた後、MTMに経営権を譲る予定と報じられる[23]。また支援先をMTMに決めた山形銀行は山形コミュニティ新聞の取材に「(MTMを選んだ理由については)コメントできない」と回答している[24]

大沼は2018年4月23日に臨時株主総会を開催。株式の100%減資と創業家出身の児玉賢一社長のほか全役員の退任、並びにMTMによる増資の引受および早瀬恵三同社社長が大沼社長に就任したとする新経営体制を発表した。MTMの大沼に対する出資額は6億円程度と見られているほか、20億円超の借入金に関しては山形銀行など取引金融機関が債権放棄に応じた模様と報じられている[25][26]。新経営体制の発足に沿って、米沢店が同月25日に改装工事の第1弾を終え、リニュアルオープンした。

同年5月には早瀬社長が代表取締役となり、新社長には新銀行東京執行役員を務めた長沢光洋が就任した[27]。だが、同年9月20日に開催の臨時取締役会で長沢社長が解任され、早瀬代表取締役が社長に就く人事を決定した[28][29]

さらに、MTMとは無関係の投資会社がスポンサー就任をMTMが断った際に、投資会社と大沼の一部幹部による妨害工作が開始され、投資会社が「当社にスポンサーを譲らなければ、MTMによる出資金還流問題をマスコミに流す」とMTMに通告し、投資会社が実際に金融機関、出資元、マスコミに流したために資金調達が困難となり、同年7月には早くも資金不足に陥って買掛金の支払いも困難となった。以降、再建方針を巡ってMTM側と一部幹部間で対立するようになった他、取引先や社員の間からもMTMに対する不信感を募らせるようになっていた。MTMに出資している銀行の代理人は、同年12月にMTMに対して出資金還流の説明を求めた[30][31]。2019年2月18日に行なわれた大沼と金融機関との会議の席では、金融機関側が「MTMに流れた金はいつ返還されるのか」「追加融資はいつになるのか」などと早瀬社長に詰め寄る場面もあったという。山形市の佐藤孝弘市長も同年2月20日に「資金が想定外の動きをしている。正常な経営といえない」と会見し、MTMを批判した。MTMが同年2月28日に盛岡市で行った「Nanak(ななっく)」閉店会見で、MTMの財務状況が悪化していることが明らかとなった[32]

予定している山形本店の改装が実施されておらず、地元のMTMに対する不信感、資金不足による仕入代金における支払の遅れなど、大沼の再建は2019年3月現在進展していなかった。そんな中、2019年3月22日に臨時株主総会と取締役会が開催され、大沼投資組合がMTMが保有する大沼全株式を担保とする債権者から全株式を取得し、早瀬恵三社長など役員4人並びに監査役1人を解任した。新社長には同日付で取締役執行役員の永瀬孝が就任したほか、大沼投資組合から相談を受けた創発ビジネスパートナーの野又恒雄社長や大沼の幹部社員も取締役並びに監査役に就任した。新経営陣は「MTMによる経営に危機感を感じた。従業員の手に取り戻す行動に出た。MTMに対する不信感は募る一方だった」「もう一度原点に戻り、自らの足元を厳しく見つめ直し、収益力と財務力の良化を早期に実現する」などとコメントした。大沼投資組合はMTMによる再建計画を見直した上で新再建計画を策定し、米沢店を2019年8月15日に閉店するなど、経営再建を図る[33][34][35]

同6月7日付けで、MTMから社長に送り込まれたものの解任され、取締役も退任させられた長沢光洋が代表取締役として大沼に復帰。代表権は長沢と永瀬社長の2人が持つ体制となった。加えて閉店を予定していたギフトショップの新庄店は黒字が続いているため、老朽化した現店舗から賃貸店舗に移転して営業を継続することになった[36]。大沼では経営母体を変更以降、試みている売上が好調な首都圏で仕入れた個性的商品の販売を続けるほか、地元産品を掘り起こし販売する「地域商社」を新事業の柱に、脱百貨店で活路を見出したいとしている[37]。また両代表取締役は、同12日に山形新聞社を訪れた折、早期に新たな再建計画を作成し、3億円をめどに第三者割当増資を募った上で長く変わっていないブランドを入れ替えたいとの意向を示した[36]


大沼 本店
Onuma Department Store
店舗概要
所在地 山形県山形市七日町1-2-30[1]
座標 北緯38度14分59.0秒東経140度20分30.5秒
開業日 1950年(昭和25年)7月[14]
商業施設面積 11,952[14]
前身 大沼雑貨店[1]
最寄駅 JR山形駅
外部リンク 公式ウェブサイト

店舗[編集]

本店[編集]

山形市の繁華街、七日町にあり、商店街の中核店舗として集客の要となっている。

2007年(平成19年)9月5日には従来の青果売場の直営をやめて有力チェーンのテナントに切替えるなど地下1階の食料品売り場(いわゆるデパ地下)の全面改装を行った[38]

米沢店[編集]

大沼 米沢店
Yonezawa Onuma
Onuma Department store Yonezawa store.JPG
店舗概要
所在地 山形県米沢市中央1-2-17
座標 北緯37度54分33.2秒東経140度6分57.2秒
開業日 1970年(昭和45年)11月[5]
閉業日 2019年(令和元年)8月15日(予定)
最寄駅 JR米沢駅
外部リンク 公式ウェブサイト

米沢市のアーケードのある繁華街、平和通り一番街の一角にある[39]山形県置賜地方唯一の百貨店である。

1990年代初頭から顕著になった金池・春日地区への量販店の集積によって、店舗前の通行量が2000年の1,903人から2010年には977人と約49%に減少したほか[5]、中心市街地の年間商品販売額が1997年の414億円が2007年には293億円と約29%も減少する中[5]2011年まで地元の伝統文化である粕漬のコンテストの共催者として名を連ねるなど地域密着の施策も行っていた[40]。1993年3月には大規模リモデルを実施し、40代の主婦をメインターゲットにした品ぞろえに変更した2016年9月には、10年ぶりに売り場の改装を実施。新ショップを導入したほか売り場の移動等を行った[41]

2012年1月15日に店舗前の設置していた築40年近いアーケードが崩落する事故が起き[39]、県と米沢市の担当者が、建築基準法に基いて調査する騒ぎが起こった[42]

新店構想

1999年、米沢市平和通り一番街区の再開発事業が持ち上がり[43]、翌年に地権者らが準備組合を結成。2001年に大沼は再開発によって建設されるビルに出店を表明した。再開発計画は、総工費約57億円を投じ約1万7千平方メートルの敷地に地上4階建てのビルを建設。大沼は1階と2階にテナントとして入り3階、4階、屋上は駐車場とし、2004年度中のオープンを目指すとしていた[44]。しかし、競合激化によって売り上げの低迷が続く中において、投資を行うことに大沼のメインバンクである山形銀行が難色を示し、2003年9月、大沼は景気回復の遅れを理由に出店断念を表明した[43][45]

閉店へ

MTMによる完全子会社化によって実行された経営改革の一環で、従来の全6階の売場から1階から3階までに減床の上で行われた改装工事の第1弾を終え、2018年4月25日にリニューアルオープンしたが[46]、有力テナントが相次いで撤退したことから、2019年2月期の約12億円に減少したと同時に赤字幅が拡大した。さらに建物の老朽化もあったことから、2019年4月4日に、同年8月15日をもって米沢店を閉店することを発表した。土地と建物は売却される予定[35]

ONUMA Salon de Rose[編集]

2016年3月9日、本店向かいの七日町再開発ビル・イイナス南の宝飾店跡地にレディースファッションと服飾雑貨の新店舗であるONUMA Salon de Rose(オーヌマ サロン・ド・ロゼ)をオープンした。同店は30代以上の女性をメーンターゲットとし、店舗奥にはギャラリースペースを設け、随時催事等を開くとしている[47][48]

ギフトショップ[編集]

沿革[編集]

  • 1700年(元禄13年) 大沼八右衛門が七日町で創業[2]
  • 1947年(昭和22年) 株式会社大沼を設立。
  • 1950年(昭和25年)7月[14] 株式会社大沼百貨店を設立し、大沼百貨店(山形本店)を開店[3]
  • 1956年(昭和31年)11月20日[4] 山形本店改築(現店舗の一部)落成[3]
  • 1967年(昭和42年) 酒田市に酒田店(酒田中町店開業後は酒田駅前店)を開店[3]
  • 1970年(昭和45年)11月 米沢市に米沢店を開店[5]
  • 1971年(昭和46年) 倒産した地元百貨店「小袖屋」の跡地を買収し、酒田中町店を開店[3]
  • 1973年(昭和48年) 酒田駅前店を閉店[3]
  • 1976年(昭和51年)10月29日 酒田中町店が酒田大火により焼失し、閉店。その後は1981年(昭和56年)の店舗再建まで山居マートアメヨコに仮店舗を設ける。
  • 1981年(昭和56年) 三越との業務提携開始。山形本店3月1日全館リモデルオープン。伊勢丹との業務提携は続けていた。[49]
  • 1981年(昭和56年)9月25日 酒田駅前の庄交ターミナルビルに酒田店を再建。
  • 1984年(昭和59年) 酒田大沼がダイエーと業務・資本提携する形で事実上酒田店の営業を譲渡[11]
  • 1986年(昭和61年) 酒田店がダイエー酒田店となり、完全に撤退[12]
  • 1988年(昭和63年) ギフトショップ天童店開店。
  • 1991年(平成3年) ギフトショップ新庄店開店。
  • 1993年(平成5年)3月27日 米沢店大規模リモデルオープン。40代の主婦をメインターゲットにした品ぞろえに変更。3階にギャラリー開設。(現在は閉鎖。)
  • 2010年(平成22年)6月2日 - 関連会社である大沼建装(現:大沼クリエーションサービス)に対し家具・インテリア販売の田丸から外商部門および仙台営業所が譲渡されたことを発表[50]
  • 2013年(平成25年)ギフトショップ天童店閉店。山形大沼パーキングビル閉鎖。
  • 2014年(平成26年)メインバンクである山形銀行出身の児玉克也を執行役員副社長に迎える[51]
  • 2015年(平成27年)10月1日 - 8年ぶりにインターネット販売を再スタート[52]
  • 2016年(平成28年)
    • 2月3日 - 山形本店7階サービスカウンター内に免税カウンターを開設[53]
    • 3月9日 - 本店向かいにONUMA Salon de Roseをオープン。
  • 2018年(平成30年)
    • 2月27日 - 保険事業を大沼保険サービスを設立し分社化。
    • 4月23日 - マイルストーンターンアラウンドマネジメントの完全子会社となる。
  • 2019年(平成31年/令和元年)
    • 3月22日 - 大沼投資組合がマイルストーンターンアラウンドマネジメントの債権者から全株式を取得し、大沼投資組合の完全子会社となる。
    • 8月15日 - 米沢店が閉店予定。

関連会社[編集]

過去の関連事業[編集]

  • オーヌマホテル

1966年(昭和41年)に関連会社雅裳苑として創業し、オーヌマホテルとして長年営業していた[54]

業績低迷と大沼本体の業績悪化もあり、2006年(平成18年)に横浜市の不動産会社リストに事業譲渡されて[54]その子会社の山形オーヌマホテルが営業を引継いで同一名称で営業を続けた[55]が売り上げの7-8割を占める宴会部門が伸び悩んで業績が改善せず[56]2008年(平成20年)3月30日に営業を終了した[54][56]

同年土地と建物を購入していた函館市の不動産会社リード不動産が建物の解体を決めて宗教法人真如苑が取得することになったため、「公有地の拡大に関する法律」に基づく不動産取得の届出が提出された山形市から同年6月23日付で関係書類が山形県知事宛に提出された[54]

脚注[編集]

  1. ^ a b c d e 流通会社年鑑 1990年版, 日本経済新聞社, (1990-11-24), pp. 12 
  2. ^ a b c “編集長インタビュー 大沼社長 児玉 賢一氏”. 山形コミュニティ新聞 (山形コミュニティ新聞社). (2007年8月24日) 
  3. ^ a b c d e f g h i j k l 株式会社 大沼 企業概要”. 大沼. 2012年5月21日閲覧。
  4. ^ a b c d e 『物語七日町 七日町商店街振興組合30周年記念誌』七日町商店街振興組合、1994年。
  5. ^ a b c d e 米沢市中心市街地活性化基本計画 平成23年8月 (Report). 米沢市. (2011-08). 
  6. ^ 消防研究所技術資料(第11号)酒田市大火の延焼状況等に関する調査報告書 (Report). 自治省消防庁消防研究所. (1977-10). 
  7. ^ 『酒田市議会議事録 昭和54年6月定例会(第3回)-06月19日-02号』酒田市議会、1979年6月19日。
  8. ^ a b 『酒田大火 復興建設のあゆみ』酒田市建設部、1979年。
  9. ^ 『酒田市議会議事録 昭和54年6月定例会(第3回)-06月20日-03号』酒田市議会、1979年6月20日。
  10. ^ a b c d 全国都道府県別SC一覧 (Report). 日本ショッピングセンター協会. (2010-06). 
  11. ^ a b “ダイエー、酒田大沼と手を結ぶ 資本・業務提携”. 日経MJ (日本経済新聞社). (1983年12月26日) 
  12. ^ a b “百貨店の酒田大沼 ダイエーと提携強化 店名も変更”. 日本経済新聞 (日本経済新聞社). (2008年9月19日) 
  13. ^ デパート新聞社編『全国百貨店年鑑 昭和42年版』デパート新聞社、1967年。
  14. ^ a b c d e f 山形市中心市街地活性化基本計画 平成20年11月 平成23年3月31日変更 (Report). 山形市. (2011-03-31). 
  15. ^ a b c d e 酒井多加志 (1987-03). “山形市中心市街地における駐車場の配置構造”. 地域調査報告 第9号 (筑波大学地球科学系人文地理学研究グループ). 
  16. ^ 『背中で語る男たち』文芸社、2004年4月15日。ISBN 4-8355-7290-4
  17. ^ 出典:2005年6月29日付東北版 日本経済新聞。
  18. ^ a b c “現場の声を尊重して復活 地方百貨店 大沼 地域密着型の営業が勝利の秘訣”. 日経MJ (日本経済新聞社). (2008年9月19日) 
  19. ^ “2005年度百貨店調査”. 日経MJ (日本経済新聞社). (2006年8月16日) 
  20. ^ “大沼の経営再建へ東京のファンドが支援 数億円投資の見込み”. 山形新聞. (2017年12月26日). http://www.yamagata-np.jp/news/201712/26/kj_2017122600503.php?keyword=%E5%A4%A7%E6%B2%BC 2017年1月1日閲覧。 
  21. ^ “老舗百貨店の大沼、出資受け入れ 赤字続き、店舗改装へ”. 朝日新聞デジタル. (2017年12月26日). https://www.asahi.com/articles/ASKDT5TT3KDTUZHB014.html 2017年1月1日閲覧。 
  22. ^ “山形の百貨店「大沼」、企業再生のMTMが支援”. 日本経済新聞. (2017年12月26日). https://www.nikkei.com/article/DGXMZO2510091026122017L01000/ 2017年1月1日閲覧。 
  23. ^ “山形・大沼百貨店に経営支援 投資会社が増資後、経営権を譲る予定”. 河北新報. (2017年12月26日). http://www.kahoku.co.jp/tohokunews/201712/20171226_52034.html 2017年1月1日閲覧。 
  24. ^ “大沼は大丈夫? MTM ヤマトヤシキ姫路店を閉鎖”. 山形コミュニティ新聞. (2018年1月26日). http://www.yamacomi.com/7004.html 2018年1月28日閲覧。 
  25. ^ “大沼新社長に早瀬氏 取締役は全員交代”. 山形新聞. (2018年4月24日). http://yamagata-np.jp/news/201804/24/kj_2018042400474.php 2018年4月25日閲覧。 
  26. ^ “山形の百貨店 大沼、ファンド主導で再建 新体制発足”. 日本経済新聞. (2018年4月24日). https://www.nikkei.com/article/DGXMZO29789890U8A420C1L01000/ 2018年4月25日閲覧。 
  27. ^ “大沼新社長に長沢氏 代表権、引き続き早瀬氏に”. 山形新聞. (2018年6月14日). http://yamagata-np.jp/news/201806/14/kj_2018061400291.php 2018年9月24日閲覧。 
  28. ^ “「大沼」経営方針巡り社長解任”. NHK NEWS WEB 山形 NEWS WEB. (2018年9月21日). https://www3.nhk.or.jp/lnews/yamagata/20180921/6020001923.html 2018年9月24日閲覧。 
  29. ^ “大沼社長に早瀬氏 MTM側、長沢氏と対立か”. 山形新聞. (2018年9月21日). http://yamagata-np.jp/news/201809/21/kj_2018092100392.php 2018年9月24日閲覧。 
  30. ^ “大沼の再建が難航 再生資金、ファンド側に還流”. 山形新聞. (2019年2月19日). http://yamagata-np.jp/news/201902/19/kj_2019021900357.php 2019年3月22日閲覧。 
  31. ^ データを読む 山形の老舗百貨店「大沼」の再建が暗礁 再生ファンドのトラブルで支援遅れ”. 東京商工リサーチ (2019年2月20日). 2019年3月5日閲覧。
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外部リンク[編集]