山形銀行

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株式会社山形銀行
The Yamagata Bank,Ltd.
YamagataGinko2005-12.jpg
本店
(2005年12月、山形市)
種類 株式会社
市場情報
東証1部 8344
略称 やまぎん
本社所在地 日本の旗 日本
山形県山形市七日町三丁目1番2号
設立 1896年(明治29年)4月14日
(両羽銀行)
業種 銀行業
金融機関コード 0122
SWIFTコード YAMBJPJT
事業内容 預金業務、貸出業務、有価証券売買業務・投資業務、為替業務など
代表者 代表取締役頭取 長谷川吉茂
代表取締役専務 三浦新一郎
代表取締役専務 石川芳宏
資本金 120億8百万円
(2015年3月31日現在)
発行済株式総数 1億7千万株
(2015年3月31日現在)
純利益 単体:72億80百万円
連結:74億83百万円
(2015年3月期)
純資産 単体:1,455億18百万円
連結:1,546億94百万円
(2015年3月31日現在)
総資産 単体:2兆4,526億41百万円
連結:2兆4,668億78百万円
(2015年3月31日現在)
従業員数 単体:1,235名
連結:1,369名
(2015年3月31日現在)
決算期 3月31日
主要株主 三菱東京UFJ銀行 4.24%
明治安田生命保険常任代理人資産管理サービス信託銀行)4.22%
日本トラスティ・サービス信託銀行(信託口) 3.81%
両羽協和 3.49%
山形銀行従業員持株会 2.43%
(2015年3月31日現在)
主要子会社 #関連会社参照
外部リンク 公式サイト
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山形銀行のデータ
店舗数 80
貸出金残高 1兆4,793億18百万円
預金残高 2兆375億51百万円
特記事項:
(2015年3月31日現在)
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株式会社山形銀行(やまがたぎんこう The Yamagata Bank, Ltd.)は、山形県山形市に本店を置く中堅の地方銀行

山形市、米沢市など山形県の内陸部を主要地盤とする県トップバンク。

マスコットキャラは手塚治虫作「ジャングル大帝」の主人公レオ

経営

経営陣

創業に参画した山形市北の素封家であった三浦家と、紅花商人であった長谷川家による同族経営が現在まで連綿と続いており、頭取人事は基本的に両家による輪番制となっている。

他行との関係

メガバンク

三菱UFJフィナンシャル・グループが親密先であり、好日会会員行でもある。また国際業務分野等で業務提携を締結している。

地方銀行

七十七銀行との間で商談会の共催や地元サッカーチームの支援[1]、さらに災害時相互協力協定を締結している[2]。また、両行ATMの利用手数料割引や無料化が実施されている。

信用金庫

山形信用金庫と提携趣意書を締結。協調融資などに取り組んでいる[3]。この他県内4信金と共に森林整備事業にも取り組んでいる[4]

沿革

  • 1878年(明治11年) - 第八十一国立銀行創業。
  • 1896年(明治29年) - 両羽銀行設立。
  • 1897年(明治30年) - 第八十一国立銀行の業務を継承。
  • 1898年(明治31年) - 東京支店開設。
  • 1916年(大正5年) - 米沢義社を合併[注 1]
  • 1919年(大正8年) - 羽陽貯蓄銀行を合併。
  • 1926年(大正15年)7月 - 由利銀行を合併。それまでの両羽銀行派出所と改組する形で本荘支店を開設。
  • 1935年(昭和10年) - 楯岡銀行を買収。
  • 1940年(昭和15年) - 東銀行、天童銀行、羽前銀行を買収。
  • 1941年(昭和16年) - 三浦銀行、羽陽銀行、東根銀行、村山銀行を買収。
  • 1943年(昭和18年) - 山形商業銀行を合併。
  • 1944年(昭和19年) - 山形貯蓄銀行を合併、高野銀行を買収。
  • 1948年(昭和23年) - 羽前長崎銀行を買収。
  • 1965年(昭和40年) - 山形銀行に改名改称。
  • 1970年(昭和45年)10月 - 秋田支店を開設。
  • 1971年(昭和46年) - 現本店全館竣工。
  • 1973年(昭和48年) - 東京証券取引所第二部上場。
  • 1974年(昭和49年) - 山銀保証サービス設立。
  • 1975年(昭和50年) - 東京証券取引所第一部に指定替え。
  • 1976年(昭和51年) - 山銀リース設立。全店オンライン完成。
  • 1979年(昭和54年) - 山銀ビジネスサービス設立。
  • 1990年(平成2年) - 山銀システムサービス設立。
  • 1991年(平成3年) - ディーシーカードと共同でやまぎんディーシーカードを設立。
  • 1996年(平成8年) - 創立100周年。資本金を120億円に増資。やまぎんキャピタル設立。
  • 2000年(平成12年)
    • 2月 - 秋田銀行山形支店の廃止にともない、営業の一部を十日町支店が継承。秋田支店を廃止して本荘支店へ継承。
    • 日本IBMと運用アウトソーシング契約締結。
  • 2003年(平成15年)11月 - ジャスコ仙台幸町店(現:イオン仙台幸町店)にインストアブランチ(レオのやまぎんプラザ)を開設[注 2]
  • 2005年(平成17年) - じゅうだん会「共同版システム」稼動。
  • 2006年(平成18年)
  • 2008年(平成20年)
    • 山形県、山形銀行、三菱東京UFJ銀行の連携協力に関する協定締結。山形信用金庫と提携趣意書を締結。
    • 七十七銀行、東邦銀行とのATM相互利用サービスを開始。
  • 2009年(平成21年) - 山形県内の4信用金庫とATM相互無料提携した「ぐるっと花笠ネット」開始。
  • 2010年(平成22年) - ローソンATMとの接続開始。
  • 2013年(平成25年)
    • 3月6日 - 山形県県民会館、県こども館のネーミングライツを取得。
    • 3月14日 - 北海道新幹線開業の経済交流や震災被災者支援を目的に北海道銀行と業務提携締結(東北・北海道地区交流促進地銀連携)
    • 12月31日 - 山交ビル1階のやまぎんコミュニティープラザの運営終了。
    • 七十七銀行との災害時における相互協力協定を締結。
    • 秋田銀行とのATM相互利用サービスを開始。
  • 2014年(平成26年)
    • 4月2日 - 米ドル建て新株予約権付社債を欧州やアジアを中心とする海外市場で発行すると発表[5]
    • 7月1日 - 山形大学発ベンチャーのアプリザイム(山形県米沢市)と投資契約を締結[6]

歴代頭取

氏名 期間 備考
1 池田成章 1896年4月 - 1907年1月 米沢藩官僚 子息に池田成彬
2 三浦権四郎 1907年1月 - 1913年1月 旧名・文助 1854年生 1930年没 山形瓦斯初代社長 山形市出身
3 長谷川吉三郎 1913年1月 - 1916年7月 1865年生 1933年没 私財を提供し山形商業学校を設立 山形市出身
4 香坂駒太郎 1916年7月 - 1922年1月 1858年生 1923年没 東京専門学校卒 元大審院判事 米沢市出身
5 林鉄太郎 1922年1月 - 1924年7月 1857年生 1924年没 行員出身初の頭取 山形市出身
6 三浦権四郎 1924年7月 - 1925年1月 再登板
7 長谷川平内 1925年1月 - 1928年8月 旧名:元七 1853年生 1930年没 高畠町出身
8 長谷川吉三郎 1928年8月 - 1929年1月 再登板
9 三浦新七 1929年1月 - 1935年10月 東京商科大学(現:一橋大学)元学長
10 長谷川吉三郎 1935年10月 - 1957年10月 旧名:吉弥 1889年生 1967年没 県立米沢工業学校卒 山形市出身
11 三浦弥太郎 1957年10月 - 1972年4月 1903年生 1978年没 福島高商卒 山形市出身
12 長谷川吉郎 1972年4月 - 1985年6月
13 三浦新 1985年6月 - 1993年4月 三菱銀行出身
14 丹羽厚悦 1993年4月 - 2005年6月
15 長谷川吉茂 2005年6月 - 住友銀行出身

関連会社

連結子会社

店舗政策

県外店舗

仙台圏

仙台支店は県内3行中最古である1960年(昭和35年)10月に開設された。また多店舗展開の取り組みも3行中最古であり、その嚆矢として1973年(昭和48年)12月には、宮城野支店(若林区)が開設されている。さらに1976年(昭和51年)10月に南光台支店(泉区)が開設され、1990年(平成2年)9月には泉崎支店(太白区)が開設されている[7]

近年は他の地銀同様に仙台圏強化に取り組んでおり、仙台支店には法人営業部を設置したほか、2008年(平成20年)10月1日には、市下としては18年ぶりに新店舗である泉中央支店を開設した。発展めざましい市北部近郊の拠点としてフルライン店として業務を行うほか、コンサルティング業務も行うとしている。この他2015年(平成27年)12月には、若林区荒井に個人向けリテール特化店舗の出店を予定している[8]

東京支店

東京支店は、1898年(明治31年)10月、日本橋に開設された。これは東北の地銀界では七十七銀行に次ぐ2番目の東京進出であり、店歴を誇っている。支店開設の目的としては、日清戦争後の経済の勃興に即応することや中央市場との連携強化を深めることにおかれた。開設後には順調に業容を拡大させるも、終戦直前である1945年(昭和20年)6月、各地銀東京支店が地銀統制会から、空爆により焦土化した東京より引け揚げる旨を指示された為、やむなく閉鎖となってしまった[7]

戦後1949年(昭和24年)には、取締役会において支店復活の決議を行うも、大蔵省GHQの認可がなかなか下りなかったため、営業再開となったのは、1952年(昭和27年)に入ってからのことであった。そして、1962年(昭和37年)には東京支店ビル建設を目的とした両銀不動産を設立。2年後には地下2階、地上10階の「両銀ビル(現:山形銀行ビル)」が竣工。現在に至るまで東京支店が所在する[7][注 3]

本荘支店

本荘支店(秋田県由利本荘市)は、1890年(明治23年)7月5日設立の本荘銀行をその起源とする。当初は本荘周辺における唯一の銀行として運営されていたが、日露戦争後の放漫経営による不良債権の増加と背任事件の発生から、取り付け騒ぎが生じてしまい大蔵省から預金受け入れ停止命令を受け休業となってしまった[7]

その後、本荘の有力者の間で再建の機運が高まり両羽銀行へ救済を申し入れた。そこで同行は支援体制に入ることとし、由利銀行への商号変更、同行経営陣による増資の引受け、香坂駒太郎同行頭取の頭取兼任等の施策を講じ1920年(大正9年)には、大蔵省から預金受け入れ停止命令解除の受け営業を再開した。このような紆余曲折を経て、1926年(大正15年)7月15日には、両羽銀との合併がまとまり同行本荘支店となり数度の移転や改築を重ね、1994年(平成6年)7月には、現在地に新築移転。今日に至っている[7]

なお、この経緯から由利本荘市の指定金融機関は、山形銀が担うものと看做されかねないが、合併前の旧本荘市時代から秋田しんせい農業協同組合が指定金を受託している[9]

その他県外店舗

1970年代には高度経済成長が進展し地域経済の広域化が進んだ。それに対応する為1970年(昭和45年)3月には郡山支店、1971年(昭和46年)5月には宇都宮支店、そして1973年(昭和48年)4月には大宮支店が開設されている[7]

かつて開設されていた県外店舗

札幌支店は1987年(昭和62年)9月12日新潟支店は1991年(平成3年)11月11日秋田支店は2000年(平成12年)にそれぞれ採算性等を考慮して廃止となった[7]

県内店舗

県内総店舗の内過半数を村山置賜地区に開設している。

2014年(平成26年)11月4日、土地区画整理事業が進展中で、量販店の集積の進む天童市芳賀地区に新店舗を開設した[10]

法人市場対策

2007年(平成19年)に営業支援部(やまぎん情報開発研究所)の前身となる情報開発部を設置。山形大学工学部、同農学部、鶴岡工業高等専門学校東北芸術工科大学東北公益文科大学産学連携協定を締結している。また、山形県企業振興公社との商談会の共催のほか、本部と営業店との協働によるPFIや、ABLにも取り組んでいる。

企業支援団体

日経BP社が展開する日経ベンチャー経営者クラブ (NVC) と提携し、やまぎん日経BP経営者クラブを結成している。また、県内リーディング企業の異業種交流の場として、山形企業経営研究会(YES)を発足させている。

市場誘導業務

野村證券大和証券三菱UFJ証券新光証券、有限責任あずさ監査法人と業務提携し、取引先企業に対する株式公開に至るまでのサポートを行っている。また、野村證券とは「コモディティ・デリバティブ」媒介業務取扱いにかかる業務提携も締結している。

地方公共団体取引

山形県指定金融機関であり[11]山形市米沢市新庄市など県内陸地方における過半の自治体の指定金を受託している。また三菱東京UFJ銀行とともに県と連携協力協定も締結している[12]

個人市場対策

インターネットバンキング
個人顧客向けに、「ネットバンク」を提供している。同サービスは、パソコンと携帯電話で24時間365日どこからでも取引できるサービスである。
ICキャッシュカードと生体認証
2007年(平成19年)2月より、ICチップ搭載のICキャッシュカードの取り扱いを開始し、6月からは、「指静脈」による生体認証を開始した。
クレジットカード提携 キャッシュカード一体型
  • ハイブリッドJCBカード、ハイブリッドJCBゴールド、ハイブリッドJCB LINDA やまぎんカードサービス
  • ハイブリッドDC VISA/Master、ハイブリッドDCニューズ VISA/Master ハイブリッドDCゴールド VISA/Master
  • ハイブリッドDCゴールド(ヴァン)VISA/Master(ハイブリッドDCは、すべて指認証機能付)やまぎんカードサービス

看板サイン

同行の各店舗の壁面に掲げられている看板サインは店舗毎によって2種類存在し、1つは青い背景に行章(山形県章をアレンジしたもの)と行名を表記したもの、もう1つは白い背景にサクランボのシンボルマークと行名を表記したものをいずれかを採用している。

情報処理システム

勘定系、情報系などの情報処理システムは、八十二銀行のシステムをベースとし、山形銀など地銀7行が参画。そして、日本IBMが運用及び保守を担うじゅうだん会共同版システムを採用する[13][14]

提携ATMサービス(地銀間)

個人・法人カードにて七十七銀行東邦銀行秋田銀行の3地銀とATM相互無料開放が行われ、特に七十七・東邦銀とはMYキャッシュポイントと呼称している。

地域社会に対する貢献

美しい山形・最上川フォーラム
最上川夢の桜街道に協賛し、会費収納の無償受託のほか、多くの行員が個人会員となり運営を支援している。
小さな親切運動
1975年(昭和50年)から小さな親切山形県本部事務局を務め、運営費用の助成や各地区のクリーン作戦への参加などに取り組んでいる。
女子バスケットボールチーム「ライヤーズ
県内唯一の女子バスケットボール実業団チームとして、国体出場による山形県への地域貢献を目標にしている。全国実業団大会では、上位入賞の常連であり、2006年(平成18年)ののじぎく兵庫国体では、ライヤーズ主体の山形県成年女子が県勢初の優勝を果たした。2008年(平成20年)にはアトランタ五輪日本代表の山田かがりがヘッドコーチに就任。全国大会ではいずれも初優勝の三冠を達成した。
山形銀行学事振興基金
1971年(昭和46年)設立。各種教育団体に、教材や器具を寄贈している。また、出前授業による金融教育を県教育庁の協力を得ながら進めている。
さくらんぼギャラリー
本店正面入口に、さくらんぼギャラリーを設け県出身作家、各種団体の作品を随時展示している。
山形交響楽団友の会
文化活動支援として、山形交響楽団友の会に入会し山響を支援している。
やまぎんホール・やまぎんこども館
2013年山形県県民会館、県こども館のネーミングライツを山形県から取得。今後3年間にわたり、県民会館が「やまぎんホール」、県こども館が「やまぎんこども館」と称されることとなった[15][16]

脚注

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  1. ^ 米沢藩士族の銀行。廃藩の際に君主上杉茂憲からの寄贈金で創設。
  2. ^ 2009年(平成21年)11月20日を以て営業を終了。
  3. ^ ビル1階にはATMコーナーのみが設置され、東京事務所は4階、東京支店は5階に開設されている。

出典

  1. ^ “J1開幕戦の東北対決 銀行が物産展で盛り上げ”. 河北新報. (2015年2月18日). http://www.kahoku.co.jp/tohokunews/201502/20150218_72028.html 2015年3月31日閲覧。 
  2. ^ “山形銀行、七十七銀行合同による「ストリートワイド訓練」の実施について” (プレスリリース), 山形銀行, (2015年3月17日), http://www.yamagatabank.co.jp/release/pdf/441.pdf 2015年3月31日閲覧。 
  3. ^ 「山形銀と山形信金提携 顧客利便向上目指す」 『河北新報』 2008年12月17日
  4. ^ “山形県および県内4信金との連携による森林整備事業について” (プレスリリース), 山形銀行, (2015年3月25日), http://www.yamagatabank.co.jp/release/pdf/447.pdf 2015年3月31日閲覧。 
  5. ^ “山形銀、CB100億円超を発行 海外融資需要に対応”. 日本経済新聞. (2014年4月2日). http://www.nikkei.com/article/DGXNASFL020NC_S4A400C1000000/ 2014年10月10日閲覧。 
  6. ^ “山形銀、山形大発ベンチャーに投資 有毒物質の無害化事業で”. 日本経済新聞. (2014年7月1日). http://www.nikkei.com/article/DGXNASFB01H08_R00C14A7L01000/ 2014年10月10日閲覧。 
  7. ^ a b c d e f g 『山形銀行百年史』
  8. ^ “仙台市若林区荒井地区への新店舗(荒井支店)開設について” (プレスリリース), 山形銀行, (2015年4月3日), http://www.yamagatabank.co.jp/release/pdf/456.pdf 2015年4月4日閲覧。 
  9. ^ 「都市別店舗状況 - 秋田県」『日本金融名鑑 2012年版 下巻』日本金融通信社 2011年
  10. ^ 芳賀支店のオープンについて (PDF)”. 山形銀行 (2014年10月2日). 2014年10月10日閲覧。
  11. ^ “指定金融機関等”. 山形県会計局会計課. http://www.pref.yamagata.jp/ou/kaikei/480001/siteikinnyuukikann/shiteikin17.html 2013年11月4日閲覧。 
  12. ^ 「三菱UFJと包括協定締結へ 山形銀行と県」 『山形新聞』 2008年11月22日
  13. ^ “「システム共同化の上を行く」地銀7行がビジネスの仕組みまで統一”. 日経コンピュータ. (2001年5月14日). http://itpro.nikkeibp.co.jp/members/NC/ITARTICLE/20010510/1/ 2013年11月4日閲覧。 
  14. ^ “「じゅうだん会共同版システム」 山形銀行で稼働開始”. じゅうだん会行 日本アイ・ビー・エム株式会社. (2005年1月4日). http://www-06.ibm.com/jp/press/2005/01044.html 2013年11月4日閲覧。 
  15. ^ 「山形県県民会館」ならびに「山形県こども館」のネーミングライツ(施設命名権)取得について (PDF)”. 山形銀行 (2013年3月6日). 2013年11月4日閲覧。
  16. ^ 「県民会館、名称「やまぎんホール」に 山形銀が施設命名権を取得」『山形新聞』 2013年3月6日

参考文献

  • 山形銀行百年史編纂部会編 『山形銀行百年史』 山形銀行、1997年(平成9年)。

行史・関連書籍

  • 山形銀行行史編纂委員会編 『山形銀行七十年小史』 山形銀行、1966年(昭和41年)。
  • 山形銀行八十年史編纂委員会編 『山形銀行八十年史』 山形銀行、1981年(昭和56年)。
  • 山形銀行九十年のあゆみ編纂委員会編 『山形銀行九十年のあゆみ』 山形銀行、1988年(昭和63年)。
  • 山形銀行百年史編纂部会編 『回想・わが心の山形銀行』 わが心の山形銀行刊行会、1998年(平成10年)。

関連項目

  • PENGIN2009年〈平成21年〉12月からCMソング「帰り道」が採用されている。)(PENGIN HOME収録曲)

外部リンク