エニタイムフィットネス

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エニタイムフィットネス
ANYTIME FITNESS
本社所在地 アメリカ合衆国の旗 アメリカ合衆国
ミネソタ州
設立 2002年
代表者 デーブ・モーテンセン[1]
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エニタイムフィットネスANYTIME FITNESS)は、アメリカ合衆国を中心に世界中で展開されているトレーニングジム

概要[編集]

2002年アメリカ合衆国ミネアポリスに1号店をオープン。その後、アメリカだけに止まらずに全世界に展開し、10年後には世界2000店舗を達成。2019年現在、世界7大陸に4000店舗以上を出店している[2][3]

日本での展開[編集]

株式会社Fast Fitness Japan
機関設計 株式会社
市場情報
東証マザーズ 7092
2020年12月16日上場
本社所在地 日本の旗 日本
160-0023
東京都新宿区西新宿6-12-1 パークウエスト6F
設立 2010年5月21日
法人番号 8030001054043
事業内容 日本におけるエニタイムフィットネスの展開他
代表者 代表取締役副会長CEO 森保平
代表取締役社長COO 土屋敦之
資本金 18億5700万円
売上高 連結:113億3389万1000円
(2020年3月期)[4]
営業利益 連結:28億3127万1000円
(2020年3月期)[4]
純利益 連結:16億2786万円
(2020年3月期)[4]
純資産 連結:33億1873万5000円
(2020年3月31日現在)[4]
総資産 連結:156億2423万7000円
(2020年3月31日現在)[4]
従業員数 連結:199名(2020年9月30日現在)
主要株主 (株)オーク 47.43%
大熊章 16.02%
RM Japan, LLC 9.00%
土屋敦之 5.35%
特定有価証券信託受託者 野村野村信託銀行株式会社(信託口2052248) 4.38%
特定有価証券信託受託者 野村信託銀行株式会社(信託口2052249) 4.38%
(2020年11月11日現在)[4]
外部リンク https://fastfitnessjapan.jp/
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日本では株式会社Fast Fitness JapanがANYTIME FITNESSとフランチャイズ契約を締結し、2010年10月に日本第1号店を東京都調布市にオープンさせている。日本に展開したのは全世界で2,000店舗目前の時期であった[2]。日本への展開は野村不動産系のフィットネス事業会社を退職した元役員や中堅幹部が関わっており、彼らが集まりFast Fitness Japanを設立し、その後エニタイムフィットネスのマスターフランチャイジーを務めることとなる[5]2020年現在、男女共用のフィットネスジムとしては国内店舗数第1位である[6]

エニタイムフィットネスのジムのコンセプト(後述)は、当時の日本のフィットネス業界の常識では考えられないもので、アメリカなどでは成功しても日本での成功は難しいとの予想が多かった。そのような状況の中で開業した日本第1号店は、チラシと店舗発信のみの地道な活動のみで開業1年目にして目標を大きく上回る800名超の会員を集めることに成功した。2019年現在も日本国内の会員の約8〜9割が20代〜40代の世代とされているが、大手総合型フィットネスクラブがこれまで定着させることができなかった層を獲得できたのが大きな要因としている[2][7]

店舗展開

店舗はFast Fitness Japanの直営店もあるが、Fast Fitness Japanとのフランチャイズ契約によって運営している店舗が多い[8]

開業後、人口の多い首都圏を中心に店舗を次々と展開。その後、地方都市などにも店舗を展開していった。首都圏はの周辺が主な立地場所であるが、地方ではショッピングセンターロードサイドの飲食店の2階など、生活圏で人が集まる場所に展開している[5]。2020年4月、高知県に初出店したことにより、全47都道府県に進出した[9]。地方都市でも会員の集客で成果を出しており、2020年9月に開業した山形県酒田市の店舗の開業時の会員は1047人で、この時の世界中のエニタイムフィットネス店舗の中で、開業時の会員数としては2番目を記録した[10]

2019年現在のデータで日本のフィットネス参加率は3.6%とされ、アメリカの17.4%やスペインの14.6%などの諸国と比較すると低い水準であるとされている。エニタイムフィットネス社は日本での参加率を10%へ引き上げることを目標としている[11]

オープンフィットネス宣言

2018年10月、国連持続可能な開発目標(SDGs)を指針とし、社会とのつながりを増やす「オープンフィットネス宣言」を発表。これまでに断水によって入浴ができない住民のためへの店舗のシャワールーム無料開放や、離島への中古トレーニングマシンの寄贈などを行なっている[12]

新型コロナウイルス感染拡大での影響と対策

エニタイムフィットネスは24時間営業で好きな時に利用ができる年中無休のフィットネスジムであるが、2020年4月から5月にかけて、新型コロナウイルスの感染拡大により自治体からの休業要請を受け、ほとんどの都道府県で店舗の営業を見合わせた[13]。感染拡大後はFast Fitness Japan本部が新型コロナウイルスの感染防止策のガイドラインを作成。各店舗は空調設備による空気の入れ替え、マシンとマシンの間に透明のパーテーションを設けるなどの対策を行った上で、会員にも入館時の検温や手指の消毒、施設内でのマスク着用などが義務付けられている。新型コロナウイルス感染拡大前から各自がマシン使用後に備え付けのアルコールのシートで消毒するといったルールがある[8]

上場

2020年12月16日に東京証券取引所マザーズ市場へ上場。

ジムの特徴[編集]

エニタイムフィットネスの最大の特徴は24時間年中無休の営業であり、会員であれば365日24時間いつでも好きな時間や空き時間にトレーニングを行うことができることである。日本においては近年人手不足によってコンビニエンスストア営業時間を短縮するなどといった24時間営業問題が発生しているが、エニタイムフィットネスはコストを省きながら24時間年中無休を継続する方針である[3]

エニタイムフィットネスはマシン特化型を謳っており、プールやスタジオ、スパなどの設備はない。これは体のコンディションを最も効果的に管理調整するにはマシンジムでのトレーニングが最も安全で効果的という考えからである。マシンの台数や種類などは店舗により異なる。個室の更衣室やシャワーは設備されている。シャワーやトイレはアメリカでは男女兼用であるが、日本では男女別々に設計されている[14][7]。土足でそのままトレーニングが可能な店舗が多い。

料金システムは月会費制となっている。会費は立地する店舗ごとにより異なる。全店舗はオートロック方式で、会員にはエニタイムフィットネス専用のセキュリティキーが発行され、このキーを入り口で通し入場できるというシステムである。そのため、会員以外は建物に出入りすることが不可能である。このキーがあれば日本はもちろん、世界各国のエニタイムフィットネスを利用することが可能であり、転勤先や出張先、旅行先でも店舗があればトレーニングが可能である。各店舗内にはトレーナーやスタッフもいるが、24時間常駐している訳ではない。日中の時間帯でシフト制が組まれ、夜間や早朝は基本的に無人である。これにより人件費を抑えることができ、先述のマシン特化型のシステム然り会費を抑えることに成功している。店舗内には20台以上の防犯カメラが設置されており、死角をつくらない為にロッカーには扉と鍵は付けられていない[注 1]。また、鍵を付けないのはスタッフ不在中の夜中に鍵を紛失したなどのトラブルを防止することも含まれている。緊急呼出ボタンを設置しており、トラブル時には警備会社が現場へ急行する[14][3]

脚注[編集]

[脚注の使い方]

注釈[編集]

  1. ^ 個人契約のロッカーは除く。

出典[編集]

  1. ^ “エニタイム社長「日本フィットネス業、まだ成功せず」”. 日本経済新聞 (株式会社日本経済新聞社). (2019年10月28日). https://www.nikkei.com/article/DGXMZO51490690Y9A021C1000000/ 2021年2月14日閲覧。 
  2. ^ a b c エニタイムのはじまり”. エニタイムフィットネス. 2019年9月24日閲覧。
  3. ^ a b c 人手不足、人口減でも24時間営業を拡張 エニタイムフィットネス社長兼共同創業者デイヴ・モーテセン氏インタビュー, WEDGE Infinity(ウェッジ), (2019-5-23), http://wedge.ismedia.jp/articles/-/16287 2019年9月24日閲覧。 
  4. ^ a b c d e f 新規上場申請のための有価証券報告書Fast Fitness Japan 2020年11月11日
  5. ^ a b 地方でも大量出店始めた「エニタイム」の自信, 東洋経済オンライン, (2018-12-11), https://toyokeizai.net/articles/-/254386 2019年9月24日閲覧。 
  6. ^ “ANYTIMEFITNESSが会員数55万人突破、国内800店舗達成”. ウーマンエキサイト (エキサイト株式会社). (2020年10月6日). https://woman.excite.co.jp/article/beauty/amp_Leafhide_beauty_892b703bd8f9ceb9c98b09b732fe6c23/ 2021年2月14日閲覧。 
  7. ^ a b 地方でも大量出店始めた「エニタイム」の自信, 東洋経済オンライン, (2018-12-11), https://toyokeizai.net/articles/-/254386?page=2 2019年9月24日閲覧。 
  8. ^ a b “24時間ジム「エニタイム」コロナ禍でも強気の訳”. 東洋経済オンライン (株式会社東洋経済新報社). (2020年11月4日). https://toyokeizai.net/articles/amp/386149?page=2 2021年2月14日閲覧。 
  9. ^ “24時間営業の「エニタイムフィットネス」全国47番目、高知に初出店”. 高知新聞 (株式会社高知新聞社). (2020年3月27日). https://www.kochinews.co.jp/sp/article/355354/ 2021年2月14日閲覧。 
  10. ^ “24時間ジム「エニタイム」コロナ禍でも強気の訳”. 東洋経済オンライン (株式会社東洋経済新報社). (2020年11月4日). https://toyokeizai.net/articles/amp/386149?page=3 2021年2月14日閲覧。 
  11. ^ 人手不足、人口減でも24時間営業を拡張 エニタイムフィットネス社長兼共同創業者デイヴ・モーテセン氏インタビュー, WEDGE Infinity(ウェッジ), (2019-5-23), http://wedge.ismedia.jp/articles/-/16287?page=2 2019年9月24日閲覧。 
  12. ^ “24時間営業の「エニタイムフィットネス」がSDGsに取り組む理由”. ニュースイッチ by 日刊工業新聞社 (株式会社 日刊工業新聞社). (2019年9月29日). https://newswitch.jp/p/19408 2021年2月14日閲覧。 
  13. ^ “24時間ジム「エニタイム」コロナ禍でも強気の訳”. 東洋経済オンライン (株式会社東洋経済新報社). (2020年11月4日). https://toyokeizai.net/articles/amp/386149?display=b 2021年2月14日閲覧。 
  14. ^ a b クラブの特徴”. エニタイムフィットネス. 2019年9月24日閲覧。

外部リンク[編集]