電機メーカー

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電機メーカー(でんきメーカー)とは、家電と呼ばれる軽電製品(テレビ洗濯機電気調理器具空調機器照明デジカメなど)や重電製品(発電機変圧器電池などの電力設備)、コンピュータ製品・オフィス機器(スマートフォンパーソナルコンピュータサーバプリンターコピー機)、医療機器(MRICTなど)、電子部品(LSIなどの半導体モーターなど)、産業用電気製品(産業用電動機産業用ロボットなど)、電動輸送機器(電車昇降機など)、自動車船舶用の電子機器、航空宇宙機(民間用航空機人工衛星宇宙探査機ロケットなど)用の電子機器、兵器(軍用機、ミサイルなど)用の電子機器等、これらの電気製品をどれか一つでも手掛けているメーカーのことである。電機とは電気機械の略である。

電力産業は、電球の発明によりガス灯を置き換えるべく、19世紀に始まった。これ以降、様々な電機製品が発明されていくことになった。 蓄音機はその初期の発明であり、続いて電話ラジオテレビの送受信機が開発された。また20世紀に入ると、様々な家電製品が発明された。最初のデジタル・コンピュータは1940年代に開発され、1990年代にはパソコンが一般に広く普及するようになった。21世紀に入って、電機製品の多くは電子機器によってデジタル制御されている。2010年代には、インターネットにつながるIoT、またOSAIを搭載したスマート◯◯がバズワードとなっている(機械化→電化→デジタル化→ネットワーク化・スマート化の流れ)。このため、近年では、家電やコンピュータ製品だけでなく、自動車や重工業も電化、プログラム化されてきているため、電機メーカーやソフトウェアメーカーの範囲が拡大してきている(多くの製造業が電機・ソフトウェアを扱っていると言える)。

電機メーカーの製品は、最終製品部品中間財)か、個人消費者向け企業や社会インフラ向けか、などの分類ができる。また、その製造形態においては、垂直統合水平分業といった区別ができる。製造業は第三次産業と違い、製品が「見える」ことから、家電製品や自動車など消費者がよく目にする製品のメーカーは一般における認知度が高い。しかし産業用設備や電子部品の製造業者になると、たとえ世界市場におけるシェアがトップクラスであっても一般の認知度が低い。上述の製品のうち多くの分野を手掛けているものは、総合電機メーカーといい、主に家電製品を手掛けているメーカーは家電メーカーと呼ばれる。さらに、電力機器メーカー(重電メーカー)や電子部品メーカー、その他の電機製品を手掛けるメーカーなどが存在する。

大学や企業研究所の基礎研究の成果を製品化につなげるには様々なノウハウの蓄積が求められる。要素技術を地道に積み上げ、生産ラインを改善し、不良品率を減らし、安定した品質・性能の製品を量産し、企業の収益につなげるには、基礎研究とは違った難しさがある(死の谷も参照)。

幅広い製品の製造や研究開発などの視点から多額の資金および多数の従業員が必要なため、自動車メーカーと並び一般に非常に大規模な企業が多い。日本企業(全業種)の連結従業員数で上位企業の多くを自動車メーカーと電機メーカーが占める[1]。こういった点からも日本の基幹産業であるという事実がうかがえる。ここで従業員とは、正社員だけでなく、契約社員・嘱託社員・派遣社員・パートタイマー・アルバイトなどの非正社員も含んだ企業の全被雇用者を言う[2]

日本の電機メーカー[編集]

事業領域によって便宜上以下に分類する。そのため、事業分野を直接明示していない企業も含まれることに注意されたい。

事業領域が以下の分類において複数にまたがっているものについては、収益の高い分野に分類する。併記の売上高は、特筆がない限り2013年3月期決算(連結)

電気機器の製造を中心事業とする売り上げ上位10位は、日立製作所ソニーパナソニック東芝富士通三菱電機キャノンNECシャープ台湾ホンハイ傘下)、リコーの順である[3]

総合電機メーカー[編集]

家電などの家庭向け製品に加え、電力機器や輸送機器、産業機器などの社会インフラ系の電機製品も手がけることが特徴である。

  • 日立製作所 (売上高:9兆6162億円):電力機器、輸送機器、産業機器、医療機器、家電、IT機器
  • パナソニック (売上高:7兆7365億円):総合家電、産業機器、住宅設備、車載装置
  • 東芝 (売上高:5兆6686億円) :メモリ、電力機器、輸送機器、産業機器、テレビ
  • 三菱電機 (売上高:4兆0543億円):電力機器、輸送機器、産業機器、住宅設備、車載装置、家電、人工衛星

家電メーカー[編集]

  • シャープ (売上高:2兆9271億円):総合家電

情報・通信機器メーカー[編集]

  • 富士通 (売上高:4兆7624億円):スマートフォン、PC、サーバ、スーパーコンピュータ、ITサービス
  • 日本電気 (略称:NEC) (売上高:3兆431億円):通信機器、PC、サーバ、スーパーコンピュータ、人工衛星、ITサービス
  • 沖電気工業 (売上高:4831億円):通信機器

音響・映像機器メーカー[編集]

光学機器メーカー[編集]

精密電気機器メーカー[編集]

電力機器メーカー[編集]

照明器具メーカー[編集]

空調機器メーカー[編集]

ゲーム機器メーカー[編集]

以下の各社はゲーム機本体などのゲーム機器(家庭用、業務用問わず)を製造しているメーカーである。これらはコンピュータゲーム市場の発展に絡み、アーケードゲーム市場からコンシューマーゲーム市場まで、主にゲーム機の開発・製造・販売を手掛けている。その一方で、これら製品が玩具でもあるため、元々は玩具メーカーから発展してきた企業も多い。アーケードゲーム関係では、遊園地の設備の開発・施工を手掛けていた企業が、同市場に参入してきた経緯も見られる。これらではコンピュータゲームが、娯楽文化メディアとしての側面も持つことから、放送出版関係のマスメディア関連企業との、太いパイプを持つ企業も少なくない。

ゲームソフトなどの専門メーカーは、ハードウェアには関与しないため電機メーカーとは呼ばず、従ってこの項にも含まれない。

重工系メーカー[編集]

一般に電機メーカーとは呼ばないが、重電製品や宇宙産業航空機も手掛けているのでこの項に含む。建設機器や各種プラント、更にはロケットなどの防衛産業も手掛ける分野では、その前身に造船などの産業分野からの発展である場合も見られるが、特に機器の制御などで非常に高度な情報処理技術を必要とする事から、独自に情報処理系の関連会社を擁している場合も多い。電子機器関連では他企業と提携する場合も多く、自社製の重機・重電機器に加え、制御用の電子機器ハードウェア(部品や基本構成)は提携企業より、ソフトウェアはグループ企業内で調達して、これを組み上げて製品とする所も見られる。

  • 三菱重工業 (航空宇宙分野等の一部事業で三菱電機と技術提携している。また、三菱電機とエアコンなど複数の事業で競合している) (売上高:3兆9,921億円)
  • 富士重工業 (売上高:2兆8,779億円)
  • 川崎重工業 (売上高:1兆4,861億円)
  • IHI(旧石川島播磨重工業、一部事業で東芝と技術提携している) (売上高:1兆2,560億円)
  • 三井造船

メカトロニクス系メーカー[編集]

元来は機械製品を製造していたメーカーであるが、機械製品が複雑な動きや高性能化すると旧来の機構部品(リンク機構や歯車、カム など)を大量に組み合わせるようになったが、それでは機器自体の大型化や複雑化、高価格化、耐久性などが問題となる。そこであらゆる制御部分を電子回路化して、センサアクチュエータなどと組み合わせることによって、複雑な動作を簡単に実現したり、機械要素の組み合わせだけでは実現できないような機能を持たせることが可能になる。今日では、制御にマイクロプロセッサを用いることによって、自動化や適応制御など、より豊富で便利な機能を実現している。

電子部品メーカー[編集]

トランジスタLSIなどの半導体、進行波管などの電子管といった能動素子、コンデンサー抵抗器などの受動素子、部分品としてのモジュール部品など電子部品を製造するメーカがある。能動素子は総合電気機器メーカーが自ら手がけていた場合が多かったが、内容の高度化などで他社との統合子会社に事業を移管したところも多い。受動素子やモジュール部品などは専業メーカーも多く、上記電気機器メーカーに製品(部品)を供給している場合が多い。

ほか

信号機及び道路・鉄道交通関連機器メーカー[編集]

日本以外の電機メーカー[編集]

製品の設計のみを自社で行い、製造は外部に委託するファブレス企業も含む。

アメリカ[編集]

ドイツ[編集]

フランス[編集]

オランダ[編集]

フィンランド[編集]

スウェーデン[編集]

スイス[編集]

イギリス[編集]

トルコ[編集]

韓国[編集]

中国[編集]

  • 海爾集団公司(ハイアール、世界最大の白物家電メーカー)
  • 連想集団(レノボ、世界最大のパソコンメーカー)
  • 美的集団(ミデア・グループ、総合家電大手)
  • 海信(ハイセンス・グループ、総合家電大手)
  • 華為技術(ファーウェイ・テクノロジーズ、世界最大の通信機器メーカー)
  • ZTE
  • 小米科技

台湾[編集]

ほか

関連する団体[編集]

脚注[編集]

参考文献[編集]

関連項目[編集]

外部リンク[編集]