マイクロン・テクノロジ

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マイクロン・テクノロジ株式会社
Micron Technology, Inc.
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種類 株式会社
市場情報 NASDAQ: MU
略称
  • Micron (マイクロン)
  • MTI
本社所在地 アメリカ合衆国の旗 アメリカ合衆国
83707‐0006
設立 1978年10月23日(38年前) (1978-10-23
業種 製造業
事業内容 半導体メモリ開発および製造
代表者 ダーモット・マーク・ダーカン (CEO)
資本金 $12,928百万
発行済株式総数 1,041,537,057
売上高 $12,399百万
営業利益 増加$168百万
純利益 減少$276百万
純資産 $12,928百万
総資産 $27,540百万
従業員数 約31,400
決算期
  • 2016年度
  • (2015年10月1日 (2015-10-01)⁓2016年9月30日 (2016-9-30))
関係する人物
外部リンク https://www.micron.com/home
特記事項:額面は連結アメリカ合衆国ドル建てである。
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マイクロン・テクノロジ(: Micron Technology)は、アメリカ合衆国アイダホ州ボイシ市本社を置く、半導体製造多国籍企業である。

なお、ナスダック上場されている同社の株式ナスダック100指数の銘柄の一つにも成っている。

詳細[編集]

マイクロン・テクノロジは、1978年10月23日に、デニス・ウィルソンダグ・ピットマンジョー・パーキンソンの3人のエンジニアおよび弁護士であったウォード・パーキンソン(初代CEO)により[R 1]モステック向けの[R 2]半導体製品の設計会社としてアメリカ合衆国アイダホ州ボイシ市の西部にあった歯科医院建物地下室にて創業された[R 3]

現在では、同社はコンピューターにおける主記憶ストレージ用の各種半導体メモリ(DRAMフラッシュメモリとそれらの搭載製品群)を開発・製造・販売している[R 4]。 ただし、エンドユーザー向けの製品はクルーシャル・テクノロジバリスティクス・ゲーミングレキサー・メディアブランドで製造・販売されている。

なお、同社は、2012年から毎年連続でTop100グローバル・イノベーターに選ばれ[R 5]研究開発では2014年時点で世界第8位と多額の投資を行っている[R 6]。 同社は、ガートナーから発表された2014年の半導体メーカー売上高ランキングでは、垂直統合型デバイスメーカー(IDM)としては世界第4位の市場規模を持つ[R 7]

また、インテルと共同設立したIM・フラッシュ・テクノロジーズがフラッシュメモリの製造を行っている。 さらに、KTIセミコンダクターの買収で既にDRAMの開発研究拠点を築いていた日本で、更にエルピーダメモリ[R 8]買収したことで、メインフレームワークステーションPCなどの汎用DRAMの他に、モバイル用のDRAM[C 1]ラインナップに加わった。

日本法人[編集]

日本内に登記されているマイクロン・テクノロジの子会社は2系統存在する。

  1. 神戸製鋼所テキサス・インスツルメンツ(TI)からの流れを汲むマイクロンジャパン(MJP)(【旧】KTIセミコンダクター)[R 9]
  2. 日本電気日立製作所および三菱電機からの流れを汲むマイクロンメモリジャパン(MMJ)(【旧】エルピーダメモリ)[R 10][R 11]

なお、双方の代表取締役は同一人物(木下嘉隆)が務めている。

新型メモリの開発[編集]

2015年7月28日に、マイクロン・テクノロジはインテルと共同で、ハイブリッドメモリキューブ(HMC)という新型メモリを発表した[R 12][R 13]

これは以下の特徴を有している。

沿革[編集]

注釈[編集]

  1. ^ モバイル用DRAMは要求仕様が顧客ごとに異なり、価格も市況で決まるのではなく、顧客との交渉や採用製品内のコスト構成比で決まる。一方で、PC用DRAMでは市場価格ベンチマークにして、数週間単位で価格の見直しが行われる。
  2. ^ 材料や情報の記憶動作原理は公表されていない。
  3. ^ テキサス・インスツルメンツの半導体メモリ事業の買収で実質的に神戸製鋼所との合弁会社となっていた
  4. ^ マイクロン・テクノロジに買収される直前までは、東芝がIBMの出資持株全額を買い取って全額当社出資の子会社にしていた。

出典[編集]

  1. ^ ((英語)) A History of the Personal Computer The People and the Technology. イアン・アラン・パブリッシング. (2001-10-1). ASIN 0968910807. ISBN 9780968910801. http://www.retrocomputing.net/info/allan/index.html. 
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  5. ^ Top100 グローバル・イノベーター・アワード”. クラリベイト・アナリティクス. 2017年1月1日閲覧。
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  8. ^ 2013年2月27日経営破綻して会社更生法の適用を申請した
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  10. ^ “NECと日立、DRAMの合弁会社を設立” (プレスリリース), 日本電気, (1999年12月29日), http://www.nec.co.jp/press/ja/9911/2903.html 
  11. ^ “NEC日立メモリ株式会社を設立” (プレスリリース), 日立製作所, (1999年12月27日), http://www.hitachi.co.jp/New/cnews/9912/1227a.html 
  12. ^ “ハイブリッドメモリキューブ・コンソーシアム、新仕様をリリース HMCの性能向上と業界レベルでの採用を推進” (PDF) (プレスリリース), マイクロン・テクノロジ, (2009年8月6日), http://files.shareholder.com/downloads/ABEA-45YXOQ/3895901806x0x795541/02FD6690-AD9C-4206-82F0-46C383495C9F/MICRON_JAPANESE.pdf 
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関連項目[編集]

外部リンク[編集]