古市公威

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古市 公威
Furuichi Koi.jpg
1928年撮影
生誕 (1854-09-04) 1854年9月4日
徳川葵 江戸幕府 武蔵国江戸[1]
死没 (1934-01-28) 1934年1月28日(満79歳没)
日本の旗 日本 東京都渋谷区[1]
国籍 日本の旗 日本
教育 パリ大学理学部
子供 古市六三ほか
業績
専門分野 土木工学
勤務先 内務省土木局
成果 近代日本における工学・土木工学の確立

古市 公威(ふるいち こうい[注 1]嘉永7年閏7月12日[3]1854年9月4日) - 昭和9年(1934年1月28日)は、日本学者工学博士帝国大学工科大学初代学長。東京仏学校法政大学の前身の一つ)初代校長。土木学会初代会長、日本工学会理事長(会長)、理化学研究所第2代所長[4]東京帝国大学名誉教授。男爵

帝国大学工科大学長・土木学会長・工学会(日本工学会)理事長として、日本近代工学ならびに土木工学の制度を創った。

来歴[編集]

幼少期からパリ留学まで[編集]

古市公威は、姫路藩士・古市孝の長男として1854年(嘉永7年)に江戸の藩屋敷で生まれた。1869年(明治2年)に旧幕府の開成所を復興し開校した開成学校に入学し、1870年(明治3年)には姫路藩の貢進生として大学南校(旧開成学校)へ進学した。1873年(明治6年)には開成学校に設置された諸芸学科へ進学、1875年(明治8年)、諸芸学修行のため文部省最初の留学生として欧米諸国へ派遣されることとなった。1879年(明治12年)8月、フランスの中央工業大学(エコール・サントラル)を卒業して工学士の学位を受領、同年にはパリ大学理学部に入学、翌年には同校を卒業して理学士の学位を受領している。

帰国後[編集]

帰国した古市は1880年(明治13年)12月、内務省土木局雇いとなり、内務技師として現場で勤務するかたわら、翌年には東京大学講師を兼任することとなり、以後、官僚技術者と大学教官の二足の草鞋をはいた。

1886年(明治19年)5月1日には32歳にして帝国大学工科大学(東京大学工学部の前身)初代学長に就任[5]。また、初代文部次官辻新次らと同年5月に仏学会(日仏協会の前身)、同年11月に東京仏学校(後に東京法学校と合併して法政大学の前身となる)を設立し、東京仏学校の初代校長にも就任した[2]1894年(明治27年)には内務省の初代土木技監に就任して、土木行政の改善を図り、土木法規を制定するなど、技術上・行政上に非凡の才能を振るい、近代土木界の最高権威とされる。東京都文京区本郷2丁目に現存する1887年(明治20年)頃建てたと思われる古市の旧居は、住宅および蔵が2003年(平成15年)3月、国の登録有形文化財となった。

古市は、内務省が軌道条例を鉄道作業局(帝国鉄道庁から鉄道院を経て鉄道省へ改組)と共同所轄していた関係から、日本初の都市間高速電車(インターアーバン)となった阪神電気鉄道の成立にも関与している。本来、軌道条例は馬車鉄道や路面電車など、専ら道路上を走行する交通機関を前提とした法令であり、より高規格かつ長距離を運行する高速電気鉄道への適用は想定外の事態であった。だが、既設の官鉄線との競合を理由に私設鉄道法での大阪 - 神戸間電気鉄道免許出願を鉄道作業局から却下された阪神電気鉄道による、窮余の策とも言える軌道条例に基づく路線特許出願に対し、当時逓信次官であった古市は「線路のどこかが道路上にあればよかろう」との見解を示して容認した。この見解は、ほとんど併用軌道区間のない高速電気鉄道が軌道条例→軌道法を法的根拠として特許を出願する際の根拠となり、以後の日本における鉄道路線網形成にきわめて重大な影響を及ぼしている[2]

この頃から鉄道行政にも携わるようになり、1903年(明治36年)3月31日に当時日本の国有鉄道網を管轄していた鉄道作業局の長官に就任した。彼の在任時には中央本線の開業記念式典が行われた。しかし日露の緊張が高まったこともあり、9か月で鉄道作業局長官を辞して、戦時の補給路となる京釜鉄道の官選総裁に着任して、京城(ソウル)-釜山間の速成工事の指揮を行った。日露戦争後、韓国統監府鉄道管理局の長官にそのまま留任し、韓国の鉄道整備が一段落したことを受けて1907年(明治40年)6月に長官を辞任して帰国した[2]

ヨーロッパの視察をして、日本にも地下鉄が必要であると考えるようになった早川徳次は各方面に実現に向けて働きかけを行い、これに対して古市は大いに支援することになった。1920年大正9年)8月29日に設立された日本最初の地下鉄である東京地下鉄道株式会社の初代社長にも迎えられている。短期間で野村龍太郎に譲っているが、1925年(大正14年)の地下鉄建設起工式では1番最初に杭を打っている。古市は、各種官庁への率先しての交渉や鉄道省に技術者の派遣要請など、発足したばかりの東京地下鉄道の経営に大きな貢献を行った[2]

晩年は工学系の技術者の国際会議を東京で開催したり、日仏会館理事長を務めたりしたが、1934年(昭和9年)1月28日に満79歳で亡くなった[2]

業績・人柄[編集]

古市は内務省土木局のトップとして全国の河川治水、港湾の修築のみならず、日本近代土木行政の骨格を作るとともに、工科大学長・土木学会長・工学会の会長として、日本近代工学ならびに土木工学の制度を作った。彼の代表的な功績として、横浜港の建設がある。1905年(明治38年)、横浜港に日本最初の大般の繋船壁が完成したが、その設計を担当したのは古市だった。

帝国大学初代総長渡邉洪基(渡辺洪基)の意向を受け、工手学校(現工学院大学)の創立(1887年(明治20年))を推進した。渡邉洪基に継ぎ管理長(1901年(明治34年))に就任、その後も含めて約30余年間にわたって学院の発展に尽力した。

古市は公平無私であり、よく学生を導いたといわれる。また、日本工学会の初代会長として、世界の中で、日本の工学技術の声価を高めることに寄与した。作家・三島由紀夫の本名、“公威(きみたけ)”は、内務官僚であった彼の祖父・平岡定太郎が恩顧を受けた古市公威の名をとって命名した[6][7]

古市は慎重な学者肌の性格で、政治的な駆け引きの世界や実業界からは離れていた。能楽を趣味とし、観世流能楽師の梅若実に入門して取り組んでいた。梅若流独立騒動に当たっては、古市が調停に奔走している[2]

司馬遼太郎は自著『国家・宗教・日本人』において、フランスに留学中、あまりの猛勉強ぶりに体を壊しはしないかと心配した下宿先の女主人が休むように勧めると、古市は「自分が一日休むと、日本が一日遅れます」と答えたというエピソードを井上ひさしとの対談の中で語っている[8]

古市の書き残した5年間の多数の講義ノートは、克明を極め正確な上に緻密で、古市文庫として東大工学部土木工学科に現存している[9]

栄典[編集]

位階
勲章等
外国勲章佩用允許

親族[編集]

古市公威が関係した土木構造物[編集]

古市公威に関する著作物[編集]

  • 『古市公威とその時代』(著者:土木学会土木図書館委員会・土木学会土木史研究委員会)

脚注[編集]

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注釈[編集]

  1. ^ 名の公威を「きみたけ」と記載した文献が複数あるが、卒業証書などの記録によれば「こうい」であるとされる[2]

出典[編集]

  1. ^ a b 故古市公威君略歴」、『土木学会誌』"20-2"、 前付。
  2. ^ a b c d e f g 小野田滋「鉄道行政にも関わった近代土木技術者の元勲 古市公威」、『RAILFAN』第746号、鉄道友の会、2016年8月、 27 - 31頁。
  3. ^ [1]
  4. ^ 理化学研究所「沿革」
  5. ^ 『官報』第849号「叙任」1886年5月4日。
  6. ^ 三島由紀夫東文彦宛ての書簡」(昭和16年4月11日付)。38巻書簡 2004-03, p. 66に所収。
  7. ^ 平岡梓「倅・三島由紀夫」(諸君! 1971年12月号 - 1972年4月号に連載)。「第二章」(梓 1996-11, pp. 31-47)
  8. ^ 司馬遼太郎井上ひさし『国家・宗教・日本人』(講談社文庫、1999年) ISBN 978-4062645980
  9. ^ 古川勝三『台湾を愛した日本人 土木技師八田與一の生涯』(創風社、改訂版2009年)p.32 ISBN 978-4-86037-123-4
  10. ^ a b c d e f g h i j k l m n o p q r s t u v w x y z aa ab ac ad ae af ag 古市公威』 アジア歴史資料センター Ref.A06051178100 
  11. ^ 『官報』第2536号「叙任及辞令」1891年12月11日。
  12. ^ 『官報』第4046号「叙任及辞令」1896年12月22日。
  13. ^ 『官報』第4570号「叙任及辞令」1898年9月21日。
  14. ^ 『官報』第1801号「叙任及辞令」1932年12月29日。
  15. ^ 『官報』第2205号「彙報 - 官庁事項 - 褒章 - 藍綬褒章下賜」1890年11月4日。
  16. ^ 『官報』第4067号「叙任及辞令」1897年1月22日。
  17. ^ 『官報』第7486号「叙任及辞令」1908年6月11日。
  18. ^ 『官報』第1310号・付録「辞令」1916年12月13日。
  19. ^ 『官報』第1741号「叙任及辞令」1918年5月24日。
  20. ^ 『官報』第625号「叙任及辞令」1929年1月31日。
  21. ^ 『官報』第1499号・付録「辞令二」1931年12月28日。
  22. ^ 『官報』第2122号「叙任及辞令」1934年1月31日。
  23. ^ 『官報』第4005号「叙任及辞令」1896年11月2日。
  24. ^ 『官報』第5308号「叙任及辞令」1901年3月16日。
  25. ^ 『官報』第1145号「叙任及辞令」1916年5月27日。
  26. ^ a b 『官報』第4271号「叙任及辞令」1926年11月17日。
  27. ^ a b 『平成新修旧華族家系大成』下巻、463頁。

参考文献[編集]

関連項目[編集]

外部リンク[編集]