文藝春秋

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株式会社文藝春秋
Bungeishunju Ltd.
Bungei Shunju (head office 3).jpg
本館
Bungei Shunju (head office 1).jpg
新館
種類 株式会社
市場情報 非公開会社
略称 文春
本社所在地 日本の旗 日本
102-8008
東京都千代田区紀尾井町3番23号
北緯35度40分56.88秒 東経139度44分15.13秒 / 北緯35.6824667度 東経139.7375361度 / 35.6824667; 139.7375361
設立 1946年(昭和21年)6月
業種 情報・通信業
法人番号 1010001027998
事業内容 雑誌・単行本の発行、文庫、新書、全集の刊行
代表者 松井清人代表取締役
資本金 1億4,400万円
売上高 256億円(2012年3月期)
純利益 6億2,800万円(2013年3月期)[1]
純資産 260億0,200万円(2013年3月期)[1]
総資産 308億8,500万円(2013年3月期)[1]
従業員数 351名(2014年7月1日現在)
決算期 3月期
関係する人物 菊池寛(創業者)
外部リンク http://www.bunshun.co.jp/
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株式会社文藝春秋(ぶんげいしゅんじゅう、英語: Bungeishunju Ltd.)は、日本出版社東京都千代田区紀尾井町に本社を置く。

概要[編集]

  • 1923年(大正12年)1月、文藝春秋社として菊池寛が創業。
  • 1946年(昭和21年)3月、「戦争協力」のため解散したが、佐佐木茂索をはじめとする社員有志により同年6月、株式会社文藝春秋新社が設立される。
  • 1966年(昭和41年)3月、現在の社名に改められる。

芥川賞直木賞をはじめ、多くの文芸賞を手がけている。

過去には東京12チャンネルにて1968年から1981年まで放映されていた、各界著名人の生涯を紹介する『人に歴史あり』に協力していたこともある。

1968年まで組合は存在せず社員会であった。

本館が文藝春秋本社であり、新館と西館がテナントビルである。新館はプランテック日本文藝家協会シティリビング三井物産マーケティングなど十社程度が入居、西館は地下1階に文春ホール、1階にグランドプリンスホテル赤坂運営の「ラウンジ春秋館」、6階に談話室・執筆室のほかは日本民間放送連盟が入居している。

刊行物[編集]

雑誌[編集]

かつて発行していた雑誌

人権侵害と表現の自由[編集]

文藝春秋では『週刊文春』などを代表に、表現の自由と人権、歴史事実等を巡り、論争を提起する事例が数多く見受けられる。

一番代表的なのは1995年(平成7年)2月に月刊誌『マルコポーロ』が廃刊となった「マルコポーロ事件」であるが、この時は全誌への広告出稿停止の事態を招いた。

2004年(平成16年)に『週刊文春』は田中真紀子衆院議員の長女のプライバシーを暴露する記事を掲載、それに対し訴えを受けた東京地裁は出版禁止の仮処分を命じた(田中真紀子長女記事出版差し止め事件)。出版の自由への国家権力の干渉という論点もあり世間に波紋を広げたが、東京高裁において差し止め命令は取り消され、長女側が特別抗告を断念したことにより、確定判決となった。

『週刊文春』2006年(平成18年)6月22日号においてある離婚カウンセラーのビジネスが違法性を問われかねないものであるという内容の記事を掲載。この記事を引用した投稿を受け、アップロードした「ウェブサイト論談」に対して自社に対する著作権の侵害と、当該離婚カウンセラーへの名誉毀損を理由として知財法務部名義で削除依頼を提出した。

しかしながらこういう報道姿勢は、深刻な人権侵害を招くこともある。聖嶽洞穴発掘調査捏造疑惑報道では当事者による抗議の自殺を招いたうえに名誉毀損訴訟で敗訴、渡辺恒雄読売新聞主筆、谷垣禎一財務相などの報道でも、いずれも名誉毀損による敗訴と賠償金の支払いが確定するなど、結果として出版ジャーナリズムの信憑性や信用力を低下させかねない事態を招いている。

文藝春秋と麻雀[編集]

文藝春秋社の創始者である菊池寛は、麻雀に熱中していたことで知られ「日本麻雀連盟」初代総裁でもあった、1929年に麻雀牌の輸入販売を始め、麻雀ブームの火付け役となった。ブーム到来によって麻雀牌が不足する事態に陥ると、オリジナルの「文藝春秋麻雀牌」を製造して販売を開始した。

関連人物[編集]

脚注[編集]

  1. ^ a b c “第55期決算広告”. 日本経済新聞. (2013年6月28日)  2013年6月29日閲覧
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参考文献[編集]

外部リンク[編集]