比較広告

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比較広告(ひかくこうこく)は、自社や競合する他社の商品と比較して優位性をアピールする広告の手法で、価格や性能などの数値を引き合いに出して商品をアピールするもの。コンパリゾン・アドとも言う。

欧米型の代表的なものとして、相手の商品と比較する広告が多い。日本では新商品と自社の旧商品を比較する広告(当社前身商品の型番比、当社比などと表現される)が多く用いられる。

目次

[編集] アメリカの比較広告

ペプシチャレンジの一環で行われたアメリカの広告キャンペーンは歴史に残るものとなった。1980年代にペプシコーラは全国各地でブラインド・テストによる公開試飲調査を行い、ここでコカ・コーラよりも美味しいと回答した人が半数を超えたことを宣伝した。これは大きな話題を呼び、シェアを拡大することに成功した。

またアメリカ合衆国大統領選挙で多く用いられ、相手陣営の急所を突く批判広告とそれに対応する自陣営の対案の宣伝がテレビで頻繁に放送される。

[編集] 日本の比較広告

1971年の日産“サニー1200”のTVCMによる、「となりの車が小さく見えまーす」キャンペーンに於けるトヨタカローラを対象とした広告のように、他社との比較は昔から行われてはいた。しかし日本に於いては誹謗のおそれがあることから、具体的な相手名を名指しするような行為は忌避されていた。80年代に入り、外資系企業から自由な広告営業への圧力が強まると、1986年に公正取引委員会から俗に言う「比較広告ガイドライン[1]」が発表された。このガイドラインで景品表示法において比較広告は禁じられていないことが確認され、内容が客観的に実証されていることとその事実を正確かつ適正に示すことが求められるようになり、これを受けて一部の業種で比較広告が行われるようになった。

ペプシコ・ジャパンが、「ペプシチャレンジ」と称した日本型比較広告を展開した後、コカ・コーラとの比較広告でラップ歌手のM.C.ハマーなどを起用して欧米型比較広告を展開した。さらに、クレームが寄せられた後も、コカ・コーラのロゴに大袈裟なモザイクをかけて放送し続けるなど、視聴者に更なるインパクトを残すことに成功している。

相手への攻撃と取られないように客観的なデータの提示を行うものも多い。代表的な例が、後発電話会社(いわゆる新電電)の広告で、ある地域にかける電話料金について、NTTグループの料金と比較した優位性をアピールするものである。

最近ではトヨタの“新型プリウス”のカタログで、ホンダの“インサイト”(具体的な車名は載せてはいないが、比較対象となる市販のハイブリッド車は他には無いのですぐにわかる)との優位性を強調したものが話題となった。

[編集] テレビのコマーシャル

代表的な比較広告(テレビCM)は次の通りである。一般に業界の二番手、三番手の企業がリーディングカンパニーに対抗する策として実施する傾向がある。

※括弧内は、比較対象となったリーディングカンパニー、或いは商品

[編集] 脚注

  1. ^ 比較広告に関する景品表示法上の考え方(公正取引委員会)

[編集] 外部リンク

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