KADOKAWAグループ

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KADOKAWAグループ(カドカワグループ、KADOKAWA Group)は、日本の出版社・角川書店を母体とする株式会社KADOKAWAを中心とした出版・映像・ゲーム・ネットコンテンツを手がけるメディア企業グループ。

2013年平成25年)に角川グループホールディングスがKADOKAWAへ社名変更して以降も従来通り、漢字で「角川グループ」と表記される場合もある。

グループ概要[編集]

KADOKAWAグループの源流であるKADOKAWAは、富山県出身の国文学者角川源義によって1945年に角川書店として創業された。1954年に法人格である株式会社に改組し、株式会社角川書店(現・KADOKAWA)を設立。1972年富士見書房を設立。1974年角川文庫流通センター(現・ビルディング・ブックセンター)を設立。

1976年に角川春樹が角川春樹事務所を設立し、映画製作に参入。同社は角川書店とは資本関係のない人的関係会社だったが、平成元年の合併により角川書店の一部となる。1979年に角川レコードを設立し、音楽・芸能産業へ参入。

1992年10月に角川歴彦が、角川メディアオフィスの社員の大半を引き連れ、主婦の友社の石川晴彦会長と紀伊国屋書店の松原治社長の支援を受け、メディアワークスを創業。角川歴彦が角川書店に復帰し1993年10月に社長に就任したことでメディアワークスは、人的関係会社となり、2002年10月の株式交換により角川書店の子会社となる。

1998年11月角川書店が東京証券取引所市場第二部に上場。上場前の1998年3月時点の連結子会社数は7社[1]

2001年8月、西友から株式を取得したSSコミュニケーションズがグループ入り。2002年、徳間書店から大映の全営業権し、11月に角川大映映画を設立。

2003年4月角川書店は会社分割を行い、事業を新設した角川書店に譲渡し、出版・映像企業の持株会社角川ホールディングス(角川HD)となる。2004年、角川HDがメディアリーヴスの株式を取得したことによりその子会社のアスキーエンターブレインがグループ入り。2005年角川HDが株式を取得したことにより日本ヘラルド映画及びその子会社のグロービジョンヘラルド・エンタープライズがグループ入り。その後株式交換により日本ヘラルド映画を完全子会社化し、商号を角川ヘラルド・ピクチャーズとする。

2009年4月、角川GHDが株式を取得したことにより中経出版及びその子会社の新人物往来社荒地出版社、樂書舘がグループ入り。2008年3月角川GHDの連結子会社数は52社となる[2]。2010年3月アスキー・メディアワークスが株式を取得したことにより株式会社魔法のiらんどがグループ入り。2011年11月角川GHDがリクルートから株式を取得したことによりメディアファクトリーがグループ入り。

2013年3月28日、角川GHDが同年6月22日付でKADOKAWAに社名変更し、同年10月1日付で連結子会社9社を吸収合併することが発表された[3]。これに先立つ形で、同年4月1日付で角川GHDが角川GPを、中経出版新人物往来社を吸収合併する。これによりこれまで分社して行われてきた業務をKADOKAWA1社で担うことになるが、吸収後の出版各社は「ブランドカンパニー」として社内カンパニー化し、各社のブランドや出版レーベルについてはそのまま存続する[4]。2015年4月にはブランドカンパニーを廃止し、ジャンル毎の部局に再編している(ブランド自体は存続)[5]。2013年12月KADOKAWAが株式を取得したことにより汐文社がグループ入り。

2014年5月14日にかねてより資本・業務提携関係にあったIT関連企業のドワンゴとの経営統合を発表、同年10月1日に共同持株会社「KADOKAWA・DWANGO(現・カドカワ)」を設立し、KADOKAWAとドワンゴがその傘下に入った。これにより出版・映像に強みを持つKADOKAWAと動画配信事業やネット関連での技術力に強みを持つドワンゴとの一体的な経営ができるだけでなく、現実社会とインターネット上双方でコンテンツとプラットフォームを提供できるメディア企業体を目指す事になる[6]。2014年12月にはアスキー・メディアワークスからIT技術書部門をドワンゴに移管[7]、2015年4月にはエンターブレインからゲームメディア関連事業、マーケティングリサーチ事業をカドカワに移管している[5](2017年7月にGzブレインとして再分割[8][9])。2014年5月21日KADOKAWAがトランス・コスモスから株式を取得したことによりフロム・ソフトウェアがグループ入り。

グループ企業[編集]

  • 株式会社KADOKAWA - 出版、映像、ゲーム、玩具、音楽、イベント、ネットメディア事業を行うカドカワグループの中核企業。1954年4月に株式会社角川書店(初代)として設立。2003年4月に株式会社角川ホールディングス、2006年7月に角川グループホールディングスへの商号変更を経て2013年6月22日に現商号変更。2013年10月1日に子会社9社を吸収合併し、角川プロダクションを除く8社をブランドとする。

子会社[編集]

  • 株式会社ビルディング・ブックセンター - 倉庫保管業、荷受・梱包業、出版物の在庫管理・物流全般、製本、書籍の改装、一般貨物自動車運送業、通信販売業務の受託、不動産管理業務。2005年10月に明日香ブックセンター、明日香エキスプレス、コオトブックラインを吸収合併。
  • 株式会社ブックウォーカー - 電子書籍等の販売・取次。2005年12月1日に角川モバイルとして設立。2009年10月1日にムービーゲート、角川インキュベーションを吸収合併して角川コンテンツゲートに商号変更、2011年1月1日にワーズギアを吸収合併。2012年7月1日に現商号に変更。
    • 株式会社トリスタ - 無料マンガサービス『ニコニコ漫画』、読書管理サービス『読書メーター』、本のフリマアプリ『ブクマ!』の運営。
  • 株式会社角川アスキー総合研究所 - リサーチ事業、イベント・セミナー等の教育支援事業、WEBサービス・印刷物の制作、システム開発・保守、映像制作・配信、ソーシャル広告・プロモーション、カスタマーオペレーション、書籍出版、人材派遣業。2000年2月に株式会社角川デジックスとして設立。2013年7月1日にリサーチ・メディア事業の角川アスキー総合研究所を吸収合併し、現商号に変更。デジタルメディア協会正会員。
    • 株式会社クールジャパントラベル - 旅行企画会社。75%出資子会社。2017年6月8日に、WILLERと提携して同社が25%の株を保有している[10]
  • 株式会社角川メディアハウス - 広告代理店、マーケティング事業。角川トラベル・サービスとして設立。アスカ・エージェンシー、角川エージェンシーを経て現商号に変更。日本音楽出版社協会正会員。
  • 株式会社毎日が発見 - シニア向け定期購読誌『毎日が発見』の出版、通販カタログ『毎日が発見ショッピング』などによるシニア向け通販事業。2009年7月に角川SSコミュニケーションズ千趣会との合弁会社K.Senseとして設立。2016年10月に現商号へ変更。KADOKAWAの80%出資子会社。日本通信販売協会正会員。
  • 株式会社角川大映スタジオ - CM・映画撮影のスタジオレンタル業、映像制作プロダクション業務、ポストプロダクション業務、美術製作。2013年4月1日に角川書店から分離。日本映像美術協議会正会員。
  • グロービジョン株式会社 - 日本語吹替版・日本語字幕製作などのポストプロダクション業務。日本音声製作者連盟正会員、日本ポストプロダクション協会正会員。
  • 株式会社ムービーウォーカー - eメール型映画前売券「ムビチケ」の販売、雑誌「DVD&ブルーレイでーた」・シネコン館内誌「シネコンウォーカー」・映画専門サイト「MovieWalker」等の各種映画関連コンテンツの制作、映画関連の広告宣伝および代理店業。2011年7月、株式会社ムビチケとして設立。2014年9月、株式会社エイガウォーカーに商号変更。2017年4月1日に現商号に変更。86.9%出資子会社。
  • 株式会社角川ゲームス - 2009年4月1日設立。ゲームソフトの企画・開発・販売。KADOKAWAの82.6%出資子会社。コンピュータエンターテインメント協会正会員、コンピュータエンターテインメントレーティング機構会員。
  • 株式会社フロム・ソフトウェア - ゲームソフト開発・販売。2014年5月21日よりグループ入り。コンピュータエンターテインメント協会正会員、コンピュータエンターテインメントレーティング機構会員。
  • 株式会社キャラアニ - EC販売サイトの運営、キャラクターグッズの制作・販売、ゲームソフトの企画・制作。旧キャラクター・アンド・アニメ・ドット・コム。2008年10月に株式会社トイズワークスを吸収合併。76.3%出資子会社。
  • 株式会社エイティーエックス - エンドユーザ向けコンピュータシステムの受託開発。2010年6月よりグループ入り。
  • 株式会社角川アップリンク - 映画館上映スケジュール・テレビ番組表の取材・作成、テレビ情報誌の取材・作成・編集、LCC機内誌の発行[11]、ウェブサイトの運営。2005年9月にムービータイムとして設立。
  • 株式会社角川ブックナビ - 出版事業における書籍の販売促進。2013年3月に設立。
  • 株式会社汐文社 - 公共・学校図書館向け児童図書の出版。2013年12月26日よりグループ入り。 日本児童図書出版協会会員。
  • 株式会社ところざわサクラタウン - 埼玉県所沢市和田にあった所沢浄化センター跡地に、KADOKAWAが製造・物流の拠点および図書館・美術館・博物館を融合した施設「ところざわサクラタウン」を作るため2015年に設立した企画準備会社(今のところ、所在地はKADOKAWAと同じ千代田区富士見にある)。アニメツーリズム協会会員。
  • 株式会社K’s Lab - レストランINUAの運営。
  • 株式会社角川アーキテクチャ - 株式会社C2プレパラートの新コンテンツ運営とプラットフォーム事業及び「艦これ」事業を運営する株式会社C2プレパラートとの合弁会社。
  • 株式会社ENGI - アニメーション制作会社。53%出資子会社。サミーウルトラスーパーピクチャーズとの共同出資会社。
  • 日本映画ファンド株式会社 - 映画製作。
  • 株式会社エンジェル・シネマ - 映画配給。
  • KADOKAWA HOLDINGS ASIA Ltd. - アジア市場における事業会社を統括する中間持株会社。
    • 台湾角川 - 台湾現地法人。出版事業、情報サイト「WalkerLand」の運営、MVNO事業。2013年8月22日に台湾国際角川書店から商号変更。
      • 台灣漫讀股份有限公司 - 『BOOK☆WALKER 台湾』の運営。2015年8月に台湾角川とブックウォーカーの共同出資会社として設立。2016年10月に東立出版社、蓋亞文化、聯合發行の出資を受ける。
    • 上海角川 - IPの「原案・原作」部分を開発と中国でのメディアミックス展開の推進
    • 広州天聞角川動漫 - テンセント、湖南天聞動漫伝媒との合弁。出版事業。49%出資子会社。
    • 香港角川有限公司 - 台湾角川の翻訳出版物やグッズの輸入販売。日本情報誌『香港ウォーカー』の発行[12]
    • KADOKAWA GEMPAK STARZ SDN. BHD. - マレーシアでのコミック・児童書の出版社[13]
      • GEMPAK STARZ SDN.BHD.
      • KADOKAWA GEMPAK STATRZ(S) PTE.LTD. - シンガポールでのコミック・児童書等の出版。
    • KADOKAWA AMARIN COMPANY LIMITED - タイでのマンガ・ライトノベルの翻訳出版事業。KADOKAWA HOLDINGS ASIAとタイ出版最大手のAmarin Printing and Publishing Public Company Limitedとの合弁会社[14]。49%出資子会社。
  • Kadokawa Holdings U.S. In Hong Kong Ltd. - 中国シネコン事業の統括会社
  • KADOKAWA PICTURES AMERICA, INC.
    • YEN PRESS, LLC - 北米における漫画・ライトノベルの英語出版事業。 Lagardèreグループのアシェット・リーブルの子会社Hachette Book Groupとの合弁会社[15]。Hachette Book GroupのYen Press事業部門から分社化。51%出資子会社。
  • KADOKAWA Contents Academy株式会社 - 海外コンテンツ・スクール事業。2015年に海外需要開拓支援機構紀伊國屋書店パソナグループが資本参加。
    • 台灣角川國際動漫股份有限公司 - 台湾校『角川国際動漫教育』の運営。
    • KADOKAWA CA (THAILAND) CO.,LTD. - タイ・バンコク校『KADOKAWA Animation and Design School』の運営。
    • KADOKAWA Consulting (Thailand) Co., Ltd. - イラスト&3DCG制作プロダクション『KADOKAWA STUDIO BANGKOK』を運営。

持分法適用会社[編集]

  • 株式会社ドコモ・アニメストア - 40%出資。NTTドコモとの合弁。NTTドコモの連結子会社。アニメコンテンツの配信、コンテンツの版権管理・ライセンス業務、アニメ制作への出資等。
  • 日本映画放送株式会社 - 16.7%出資。フジ・メディア・ホールディングスの持分法適用関連会社でもある。映画の放送事業。
  • HEMISPHERE MOTION PICTURE PARTNERS Ⅰ, LLC - 25.0%出資。東宝の持分法適用関連会社。
  • HEMISPHERE MOTION PICTURE PARTNERS Ⅱ, LLC - 25.0%出資。東宝の持分法適用関連会社。
  • 安利美特股份有限公司(台湾アニメイト) - 33%出資。
  • 株式会社イマジカ角川エディトリアル - イマジカデジタルスケープとの合弁会社。30.0%出資。編集者の派遣。2008年に角川書店(3代目)の子会社角川エディトリアルとして設立。2013年7月イマジカデジタルスケープに株式の70%を譲渡。
  • 株式会社キッズネット - アップフロントグループとの合弁会社。21.2%出資の持分法適用会社。音楽著作権の管理。角川書店の子会社株式会社アイネットワークとして設立。2001年に角川出版事業振興基金信託の増資を受け入れ持分法適用会社となる[16]。2003年にアップフロントエージェンシーとの共同出資会社[17]キッズネットに改組。過去にバップを販売元として音楽CDを発売やショップ「ミュージックキャラクション」の開設[18]、出版業務、声優の育成・マネジメント業務などを行っていた。
  • 株式会社シー・ピー・エス - 24.6%出資。書籍の販売。
  • 新華角川影業(香港)集團有限公司 - 45%出資。新華集団(Sun Wah Group)との合弁、中国でのシネマコンプレックス運営。
  • 株式会社日本電子図書館サービス - 25%出資。紀伊國屋書店講談社大日本印刷図書館流通センターとの合弁、学校・公立図書館向けの電子書籍貸出サービスの提供。
  • 株式会社プロダクション・エース - 50%出資。アミューズメントメディア総合学院との合弁。AMGグループ。KADOKAWA、声優マネジメント、声優養成所の運営。小・中学生を対象とした声優養成所も運営。旧トライアルプロダクション。
  • PAGE-TURNER有限責任事業組合

現・KADOKAWAに吸収合併された企業[編集]

  • 角川春樹事務所 - 1989年4月に角川春樹他の出資の初代法人を、1993年3月に2代目法人を吸収合併。映画製作会社。VHSソフトの製作・発売。1978年から1986年まで芸能マネジメントを行っており、薬師丸ひろ子原田知世渡辺典子野村宏伸が所属。1985年から1987年まで札幌市で映画館「角川シアター」を運営[19]
  • 富士見書房 - 出版社[20]。1991年3月に初代法人を、2013年10月に2代目法人を吸収合併。
  • 角川興産 - 1992年2月に吸収合併。
  • 角川メディアオフィス - 1993年3月に吸収合併。角川書店の編集業務会社。ほぼ全員が退職し、メディアワークスの設立に参加。
  • 株式会社ザテレビジョン - 1993年3月に吸収合併。角川書店の編集業務会社。
  • 株式会社角川書店流通センター - 1994年12月に吸収合併。
  • 株式会社角川オーバーシーズ - 2005年7月に角川エンタテインメントから分割型新設分割により海外投資管理会社として設立。2006年2月に吸収合併。
  • 角川グループパブリッシング - 2003年4月に角川書店(現・KADOKAWA)の会社分割より角川書店(2代目)として設立。2012年7月に角川出版販売を吸収合併。2013年4月1日に吸収合併。
    • 角川出版販売 - 2002年7月角川書店の出版販促子会社として角川ブックサービス設立。2003年10月角川書店の出版販売促進部門を統合し、角川出版販売に商号変更。2012年7月角川グループパブリッシングに吸収合併。
  • 角川書店(3代目) - 2007年1月に角川書店(2代目)を分割して設立。2011年1月1日に角川映画株式会社を吸収合併し、「角川映画」は角川書店が管理する映像事業ブランドとなる。2013年10月KADOKAWAに吸収合併。
    • 角川映画株式会社- 2002年に大映から営業権を取得し、角川大映映画として設立。2004年にトスカドメインを吸収し、角川映画に商号変更。2006年に角川ヘラルド・ピクチャーズを吸収合併し、角川ヘラルド映画に商号変更。2007年再び角川映画に商号変更。2009年に角川エンタテインメントと合併。2011年に角川書店(3代目)に吸収合併。映画製作・配給会社。
      • トスカドメイン - 1999年4月に角川書店東芝の折半出資によって設立され、同年5月に日本テレビ放送網、東京放送、フジテレビジョン、全国朝日放送、テレビ東京、日本衛星放送、電通、IMAGICA、アスミック・エース エンタテインメントが出資[21]。2003年に株式交換により完全子会社化。2004年角川大映映画に合併。BS・CSデジタル放送の番組制作会社。
      • 角川ヘラルド・ピクチャーズ - 1996年ヘラルドグループによってヘラルド・エステートとして設立され、同年10月に日本ヘラルド映画に商号変更。2002年9月から2005年7月まで株式を上場。2005年に株式交換により完全子会社になる。同時に角川ヘラルド・ピクチャーズに商号変更。2006年に角川映画に合併。映画配給会社。
      • 角川エンタテインメント - 2004年設立、2009年角川映画に合併。映像パッケージ販売会社。
  • 角川学芸出版 - 1986年に角川書店の編集業務会社飛鳥企画として設立。2003年に角川学芸出版へ商号変更し、出版業務を開始。2013年10月KADOKAWAに吸収合併。
  • アスキー・メディアワークス - 1992年10月に角川歴彦メディアワークスとして設立。2002年10月角川書店の完全子会社となる。2008年4月アスキー(2代目)を吸収合併し、アスキー・メディアワークスに商号変更。2011年1月に株式会社魔法のiらんどを吸収合併。2013年10月KADOKAWAに吸収合併。 出版社[22]
    • アスキー(2代目) - 1991年アストロアーツとして設立。2002年にアスキー(2代目)に商号変更。2004年に角川ホールディングスの傘下に入る。出版社[23]
    • 株式会社魔法のiらんど - 1989年に谷井玲が、ティー・オー・エスとして設立。2006年魔法のiらんどに商号変更。2010年にアスキー・メディアワークスの子会社となる。2011年アスキー・メディアワークスに吸収合併。携帯コミュニティサイト「魔法のiらんど」の運営。
  • エンターブレイン - 出版[24]・ゲーム事業会社。1987年に米国ベストロン社の日本法人ベストロン映画株式会社として設立[25]。1990年にアスキーの買収によりアスキーベストロン映画株式会社となり、1991年にアスキー映画株式会社、1997年にアスキービジュアルエンタテインメントへ商号変更。2000年に旧・アスキーのエンターテイメント系出版事業を譲受け、エンターブレインに商号変更。2004年に角川HDの傘下に入る。2010年10月1日付で親会社の株式会社メディアリーヴス(旧・アスキー(初代))を吸収合併。2011年3月1日付で株式会社角川マガジンズ (初代)を吸収合併。2013年10月1日、KADOKAWAに吸収合併。2015年4月1日付でエンターブレインのゲームメディア関連事業、マーケティングリサーチ事業をKADOKAWA・DWANGO(現・カドカワ)に移管。
    • メディアリーヴス - 中間持株会社。1977年にアスキー出版として創業。1982年にアスキーに商号変更。1989年9月から2002年9月まで株式を上場。2002年にメディアリーヴスに商号変更し、アスキー(2代目)とエンターブレインの純粋持株会社となる。1999年にCSKの子会社に、2002年にユニゾン・メディア・パートナーズの子会社に、2004年に角川HDの子会社となる。
    • 角川マガジンズ (初代) - 2007年角川書店(2代目)雑誌事業部の会社分割により設立。2011年にエンターブレインに合併され解散。雑誌CDでーた、DVDでーた、花時間の発行。
  • 角川マガジンズ - 2007年1月に角川マガジンズ(初代)と角川・エス・エス・コミュニケーションズの中間持株会社角川マガジングループとして設立。2008年4月に角川マーケティング(初代)に社名変更し、角川ザテレビジョンと角川クロスメディアの親会社となる。2009年3月1日に角川メディアマネジメントに社名変更。2010年4月1日付けで角川マーケティング(2代目)を吸収合併し、出版・IT・広告・通販事業を行う事業持株会社角川マーケティングに社名変更。2011年1月1日に角川・エス・エス・コミュニケーションズを吸収合併。同年7月1日に角川マガジンズ(2代目)に社名変更。2013年10月KADOKAWAに吸収合併。
    • 角川・エス・エス・コミュニケーションズ - 出版社[26]昭和23年9月設立[27]。1983年にセゾングループタイムの合弁会社西武タイムとして改組。1990年にSSコミュニケーションズに商号変更。2001年に、西友から株式を取得し、角川書店の子会社となる。2005年に角川・エス・エス・コミュニケーションズに商号変更。2011年に角川マーケティングに吸収合併。
    • 角川マーケティング(2代目) - 2006年に角川書店(2代目)の会社分割によりテレビ情報事業を行う角川ザテレビジョンとして設立。2006年に角川インタラクティブ・メディアを合併、2009年に角川クロスメディアと合併し、角川マーケティング(2代目)に商号変更。出版・IT・広告・通販事業会社。
      • 角川インタラクティブ・メディア - 情報のデジタルデータベース化を行う会社として、角川書店、住友商事、東芝、トランスコスモス、主婦の友社の出資によって設立。2006年角川ザテレビジョンに吸収合併。
      • 角川クロスメディア - 2006年に角川書店(2代目)より都市情報事業が分割され設立。2006年にウォーカープラス及び角川書店北海道を合併。
        • ウォーカープラス - 角川書店、米チケットマスター・オンライン・シティサーチ社、ジェーシービー、住友商事、トランス・コスモス、主婦の友社の出資によって地域ポータルサイトの運営会社ウォーカープラス・ドット・コムとして設立[28]。2006年に角川クロスメディアに吸収合併。
        • 角川書店北海道 - 角川書店100%子会社として2000年設立、2006年に角川クロスメディアに吸収合併。
  • 株式会社角川プロダクション - 2007年4月グループの権利販売を集約するために、角川GHD、角川書店、メディアワークス、エンターブレイン、角川映画、富士見書房の出資によって設立。2013年10月KADOKAWAに吸収合併後はIP事業統括本部IPマネージメント本部に移行。
  • 中経出版 - 出版社[29]。2009年4月7日付で角川GHDが、株式を取得し子会社化。2009年10月に樂書舘を合併。2013年4月1日付で株式会社新人物往来社を合併。出版事業ではブランドカンパニー化まで独自のISBNコードを保持していた。2013年10月KADOKAWAに合併され解散。
    • 樂書舘 - 2001年4月、中経出版の自費出版事業を行う子会社として設立。
    • 新人物往来社 - 出版社[30]。2008年に中経出版がチェリオコーポレーションの菅春貴から新人物往来社の出版事業の営業権を取得。2009年10月に姉妹会社の荒地出版社を吸収合併。
  • メディアファクトリー - 1986年リクルートの書籍出版部門が分離する形でリクルート出版として設立。1991年にメディアファクトリーに社名変更。2011年11月でリクルートから株式の譲渡を受け、角川グループ傘下となる。2013年10月KADOKAWAに吸収合併。 出版[32]・映像・音楽・玩具事業会社。
  • 株式会社Walker47 - 2014年3月KADOKAWAの会社分割より設立。2015年3月KADOKAWAに吸収された。地域情報メディアサービス「Walker47」の提供。

かつてのグループ企業[編集]

  • 角川レコード - 音楽制作会社。
  • 角川音楽出版 - 音楽著作権は角川メディアハウスが保有している。
  • 株式会社角川ビデオ - 少年ケニヤから愛情物語までの角川映画のビデオ(VHS)版を製作。
  • 角川通商 - ウイスキー「ASUKA」の輸入業。食糧年鑑1986年度版によると1985年に解散し角川春樹事務所酒類部となる。
  • 株式会社コンプティーク - 佐藤辰男が入社した会社。
  • 大谷製本 - 製本会社。1999年2月に多摩文庫と合併し解散。
  • キネマ旬報社 - 映画専門誌「キネマ旬報」の出版。SSコミュニケーションズ傘下だったが、2002年12月にギャガ・クロスメディア・マーケティング傘下入りし、2007年に同社がフットノートに社名変更後同社の完全子会社を経て、2008年キネマ旬報社を存続会社として同社と合併。2017年3月に主力事業をキネマ旬報社(新社)に移管し株式会社ケージェイに商号変更、同年12月解散、2018年3月特別清算開始。
  • 株式会社ブックメイト - 主婦の友社との共同出資で設立。2002年提携解消後、主婦の友社に吸収された。
  • 明日香ブックセンター - 書籍の仕分け・改装及び出荷業務。2005年10月ビルディング・ブックセンターに吸収合併。
  • 明日香エキスプレス - 書籍・雑誌などの輸送業務。2005年10月ビルディング・ブックセンターに吸収合併。
  • コオトブックライン - 製本業務。旧社名は多摩文庫。1999年2月に大谷製本を吸収合併し、コオトブックラインに商号変更。2005年10月ビルディング・ブックセンターに吸収合併。
  • エースピクチャーズ - 1981年ヘラルド・エースとして設立。1995年に角川書店の子会社となる。1998年4月アスミックに吸収合併。
  • アスミック・エースエンタテインメント株式会社 - 映画の製作・輸入・配給。 1998年4月に住友商事系のアスミックと角川書店子会社のエースピクチャーズが合併して設立された住友商事との合弁。1998年の合併当初は株式の49.6%を保有していたが、2002年度に持分法適用会社となり、2010年に角川映画が保有していた株式を全売却した。
  • タイクーン - アスミック・エースエンタテインメントのゲーム開発子会社。ドカポンシリーズやドリームキャスト版リングを開発。
  • 株式会社シネマ・パラダイス - 映画興行業。2007年度に清算。
  • シネプレックス・アジア株式会社 - 映画興行。旧日本ヘラルド映画の子会社。2007年度に清算。
  • 株式会社トイズワークス - 玩具・ホビー商品の製作。メディアワークスの子会社。2008年10月株式会社キャラアニに吸収合併。
  • 株式会社角川インキュベーション - 2009年8月に設立された角川モバイル(現・ブックウォーカー)と株式会社ムービーゲートの中間持株会社。2009年10月に角川モバイルに吸収合併。
  • 株式会社ムービーゲート - 映像配信プラットフォーム「ムービーゲート」の運営。BitTorrent株式会社との合弁会社。2009年10月に角川モバイルに吸収合併。
  • KADOKAWA PICTURES USA,INC. - アメリカでの映画製作・配信事業。2009年度に清算。
  • 日本バーチャルワールド有限責任事業組合 - 角川デジックス99.9%出資。仮想空間情報ポータルサイト「バーチャルワールドウォーカー」の運営。2009年度に清算。
  • 株式会社猿楽庁 - エンターブレイン傘下だったが、2010年3月にポールトゥウィンが全株式を取得し同社の完全子会社となる。
  • ワーズギア株式会社 - 2006年に角川モバイル、松下電器産業、東京放送の共同出資で設立[33]。 2008年度子会社化。読書端末「Words Gear」の企画・販売、PC・読書端末・携帯電話向けのコンテンツ配信サービスの提供。電子書籍配信サイト『最強☆読書生活』を運営していた。2011年1月に角川コンテンツゲート(現・ブックウォーカー)に吸収合併。
  • 株式会社インテグラル - 三重県のネット監視会社。2010年5月株式会社アスキー・メディアワークスの完全子会社となるが2011年3月に独立。
  • 角川シネプレックス株式会社 - 映画の興行、シネマコンプレックスの運営。1996年12月ヘラルドグループによってヘラルド・エンタープライズとして設立。角川グループパブリッシングの子会社であったが、2013年3月にユナイテッド・エンターテインメント・ホールディングスに譲渡し、シネプレックス株式会社に商号変更した後、6月ユナイテッド・シネマ株式会社と合併し解散。
  • 有限会社あすか企画 - 映画「嗤う伊右衛門」製作委員会に参加。2012年度に清算。
  • Kadokawa Intercontinental Group Holdings - 2005年に買収した香港等でのシネコン事業、映画配給事業の持株会社。2013年8月に旧Rojam Entertainmentを傘下に持つeSun Holdings Limited(豐德麗控股)に売却。
    • INTERCONTINENTAL FILM DISTRIBUTORS(H.K.)LTD. - KIGHLの子会社。映画配給。
    • INTERCONTINENTAL VIDEO LTD. - KIGHLの子会社。映像ソフトの販売。
    • MULTIPLEX CINEMA LTD. - KIGHLの子会社。映画の興行。
    • PERFECT ADVERTISING & PRODUCTION COMPANY LTD. - KIGHLの子会社。
    • INTERTAINMENT LTD. - KIGHLの子会社。ウェブサイト運営。
    • INTERCONTINENTAL CONSUMER PRODUCTS LTD. - KIGHLの子会社。映像派生製品の販売。
    • INTERCONTINENTAL INTERACTIVE LTD. - KIGHLの子会社。ゲームソフト等の販売。
    • LAURO GAME ENTERTAINMENT LTD - KIGHLの子会社。ゲームソフトの販売。
    • JESU INTERNATIONAL ENTERTAINMENT LTD. - KIGHLの子会社。映画事業。
    • KADOKAWA INTERCONTINENTAL PUBLISHING LTD. - KIGHLの子会社。出版業。
    • 洲立影藝(深圳)有限公司 - KIGHLの子会社。映画の興行。
    • INTERCONTINENTAL DEVELOPMENT AND SERVICES LTD. - KIGHLの子会社。香港映像事業の業務管理。2013年8月にLai Sun Development Company Limitedに売却。
  • KADOKAWA HOLDINGS U.S. INC. - アメリカ法人。2004年にKADOKAWA ENTERTEINMENT U.S.INCとして設立。2013年度に清算。
  • 株式会社スマイルエッジ - 広告の販売・企画・制作。ドワンゴ子会社スカイスクレイパーとして設立後、角川グループホールディングスが株式を取得し子会社化・合弁会社化すると共に商号を変更。KADOKAWAとドワンゴの経営統合に伴い、合弁会社としての役割を終えたことから、ドワンゴの完全子会社となったのち、業務をドワンゴに移管し解散。
  • 株式会社ebクリエイティブ - 旧エンターブレインの子会社として2006年に設立。雑誌・書籍・映像・ソフトウェアの制作受託業務。2015年11月30日をもって活動休止し、KADOKAWA及びカドカワに事業承継。2016年に清算。
  • KADOKAWA Academy Singapore Pte.Ltd. - KADOKAWA Contents Academy株式会社のシンガポール法人。2016年度に清算。
  • 株式会社リインフォース - ドワンゴ、ハーツユナイテッドグループとの合弁、ゲーム関連情報サービスの企画・開発・運営。2016年8月1日にドワンゴに吸収合併。
  • 株式会社スマイルアクス - ゲームの企画・開発事業。2016年5月株式会社角川ゲームスとの業務提携により子会社化。2017年9月業務提携を解消。

持分法適用会社[編集]

  • イーブックマニュファクチュアリング - 40.0%出資会社。2002年度清算。あかつきBP等との共同出資。
  • メガポート放送 - CS放送に配信する日本映画専門チャンネルを運営。設立当初は20%出資していた。2005年度売却。2005年10月日本ビーエス放送と合併。
  • ユナイテッド・シネマ株式会社 - 住商グループ傘下で角川グループが20%出資していたが、2006年度保有株式を売却。2013年6月旧角川シネプレックスと合併。現在はローソングループ。映画の興行。
  • WALKER ASIA ENTERTAINMENT PTE., LTD. - シンガポールでの動画の配信。36.6%出資の持分法適用会社。2007年度清算。
  • BBB - 角川映画18.2%出資会社。2008年3月に売却。現在はCCCグループ。VODコンテンツの配信。
  • BitTorrent株式会社 - 20.7%出資会社。2009年度売却。BitTorrent Inc.日本法人。
  • 株式会社ソネット・カドカワ・リンク - ソネットエンタテインメントDAサーチ&リンクとの合弁、43.5%出資の持分法適用会社。地域情報動画サイト「街ログ」を運営。2010年4月、ソネットエンタテインメントに事業譲渡し保有株式も売却。
  • 株式会社角川ジェイコム・メディア - ジュピターテレコムとの合弁で50%出資の持分法適用会社として設立。2010年6月に精算。エリア情報フリーマガジン「J:COM Walker」を刊行。
  • プロジェクトレヴォリューション有限責任事業組合 - 株式会社富士見書房とブロッコリーとの共同開発事業。2010年2月に精算。
  • 早稲田総研クリエイティブ - 16.7%出資会社。2010年度持分法適用範囲から除外。出版業。
  • アミューズメントメディア総合学院 - 15.1%出資会社。2010年度持分法適用範囲から除外。
  • 日本映像振興株式会社 - 25.0%出資会社。映画の普及。2011年度精算。
  • 国際魚食研究所 - 23.8%出資会社。魚食文化の普及。2011年度売却。
  • NTTプライム・スクウェア株式会社 - NTTグループとの合弁で設立、クラウド型コンテンツの配信事業。当初は20.8%持分法適用会社だったが、2012年度持分法適用範囲から除外。2013年11月に解散。
  • RISING CAPITAL HONG KONG LTD.- 40.0%出資会社。香港での飲食業。2012年度精算。
  • 株式会社ティー・ゲート - 2008年3月、角川マガジンズと近畿日本ツーリストとの合弁として設立。インターネット・モバイルを通じた旅行商品紹介事業。45%出資の持分法適用会社だったが、2013年に合弁解消。
  • CRYSTAL SHINE LTD. - 30.0%出資会社。2013年度売却。香港での映画の興行。
  • FAMOUS STAR INVESTMENT LTD.- 20.0%出資会社。2013年度売却。香港での飲食業。
  • 株式会社中国物語 - 25.0%出資会社。2015年度持分法適用範囲から除外。
  • 有限会社空想科学研究所 - 16.7出資会社。2015年度持分法適用範囲から除外。

カドカワグループ[編集]

カドカワ株式会社(KADOKAWA DWANGO CORPORATION)を中心とした株式会社KADOKAWAと株式会社ドワンゴ(DWANGO Co.,Ltd.)の企業グループ。

その他関連団体[編集]

  • 学校法人角川ドワンゴ学園 - 沖縄県にN高等学校を設置・運営する学校法人。
  • 一般財団法人角川文化振興財団 - 短歌・俳句に関連した書籍・雑誌の出版。

角川一族の関係会社[編集]

  • 有限会社あすかインベストメント - KADOKAWA取締役会長の角川歴彦の近親者が所有している会社。旧・角川インベストメント。KADOKAWAグループの株式会社ムービーウォーカーに出資。
  • 角川春樹事務所(1976年設立と1993年解散のグループ企業とは別の企業) - 角川書店元社長の角川春樹によって設立。
  • 幻戯書房 - 創業者家の辺見じゅんによって設立。
  • 角川キッズラボ - 角川慶子が設立。保育園の運営、ベビーシッターの派遣を行っている。

消滅会社の元親会社[編集]

  • 西友 - エス・エス・コミュニケーションズ(現・KADOKAWA)の元親会社。
  • CSK (企業) - メディアリーヴス(現・KADOKAWA)の元親会社。
  • リクルート - メディアファクトリー(現・KADOKAWA)の元親会社。ダイエー再建中、角川書店は、東芝、住友商事との3社連合で買収を表明したが、リクルート側の猛反発にあい、買収を断念。その後、角川GHDが、リクルートから同社子会社のメディアファクトリーを買収。

脚注[編集]

  1. ^ ビルディング・ブックセンター、アスカ・エージェンシー、飛鳥企画、多摩文庫、大谷製本、エースピクチャーズ、アイネットワーク(角川書店第45期 有価証券報告書 46頁)
  2. ^ 角川グループホールディングス 第54期 有価証券報告書 5頁
  3. ^ 【東証開示】連結子会社の吸収合併並びに商号及び定款の一部変更に関するお知らせ”. トピックス. 角川グループホールディングス (2013年3月28日). 2013年3月28日閲覧。
  4. ^ 佐藤社長が語る、新生「KADOKAWA」変革の狙い”. ORICON STYLE (2013年10月3日). 2013年10月23日閲覧。
  5. ^ a b KADOKAWA社内カンパニー制廃止 「角川書店」「富士見書房」、組織名から消える,ITmedia,2015年4月16日
  6. ^ 角川会長「ようやく、川上さんという若い経営者を手にした」 新会社「KADOKAWA・DWANGO」の目指す姿は,ITmedia,2014年5月14日
  7. ^ ドワンゴ、IT技術書出版新ブランド「アスキードワンゴ」を設立,週アスPlus,2014年12月24日
  8. ^ 純粋持株会社体制への移行及び会社分割(簡易新設分割)による子会社設立に関するお知らせ,カドカワ株式会社,2017年5月25日
  9. ^ 連結子会社の商号決定に関するお知らせ,2017年6月13日
  10. ^ 株式会社KADOKAWAとWILLER株式会社が移動とカルチャーの融合を目指し提携を開始 - KADOKAWA 2017年6月8日
  11. ^ LCC機内搭載誌「たびクーポン」シリーズを KADOKAWAブランドで発行”. たびクーポン合同会社. 2018年1月31日閲覧。
  12. ^ 楢橋里彩レポート「世界を席巻ASIAN旋風 vol.91」,株式会社トレードトレード,2017年3月16日
  13. ^ マレーシア Art Square Group の株式取得および同国政府機関 InvestKL による事業支援に関するお知らせ,株式会社KADOKAWA,2015年11月5日
  14. ^ KADOKAWAがタイでの出版事業を本格化 バンコクにAmarinとの合弁会社設立,アニメ!アニメ!ビズ,2016年9月6日
  15. ^ 日本マンガの英語出版事業買収 KADOKAWA、米大手から,日本経済新聞,2016年4月11日
  16. ^ 角川出版事業振興基金信託、第2回出資先に7社が決定”. 新文化通信社. 2017年10月21日閲覧。
  17. ^ 第49期事業報告書”. 角川ホールディングス. 2017年10月21日閲覧。
  18. ^ IQI、雑誌とCS放送に連動した音楽サイトを開設”. KADOKAWA. 2018年1月31日閲覧。
  19. ^ 札幌市教育委員会文化資料室『札幌と映画』140頁 北海道新聞社、1989年、ISBN 978-4893630483
  20. ^ 出版者記号 8291
  21. ^ 新会社の概要”. 東芝. 2017年10月18日閲覧。
  22. ^ 出版者記号8402
  23. ^ 出版者記号87148 7561 282
  24. ^ 出版者記号 7577
  25. ^ 平成22年6月15日、株式会社エンターブレイン 有価証券届出書(組織再編成)
  26. ^ 出版者記号8275
  27. ^ グループ組織再編(子会社の合併)に関するお知らせ,角川グループホールディングス東証開示資料,2010年11月25日
  28. ^ 角川書店、地域ポータルサイトの新会社「ウォーカープラス・ドット・コム」設立”. インプレス. 2017年10月15日閲覧。
  29. ^ 出版者記号8061
  30. ^ 出版者記号404
  31. ^ 出版者記号7521
  32. ^ 出版者記号88991と8401
  33. ^ 角川・松下電器・TBS 3社が電子書籍事業会社「ワーズギア株式会社」設立で合意”. 松下電器産業. 2017年10月18日閲覧。

関連項目[編集]

  • 幻冬舎 - 元取締役編集部長の見城徹他5名が株式会社角川書店(現・KADOKAWA)を退職して設立。
  • オーバーラップ - 永田勝治・山下善久・岩﨑篤史がメディアファクトリー(現・KADOKAWA)を退職して設立。同社設立に伴いメディアファクトリーのポケモン事業が廃止された。
  • TOブックス - 角川書店(現・KADOKAWA)出身の本田武市が設立。
  • アストロアーツ - アストロアーツ(現・KADOKAWA)から同社社長の大熊正美が営業権を継承した会社。KADOKAWAに雑誌・ムックの販売業務を委託している。
  • 紀伊國屋書店 - 紀伊國屋書店元会長の松原治がメディアワークスと角川書店の役員に就任していた期間があり、その親族の松原眞樹がKADOKAWAの社長であり紀伊國屋書店の取締役である。角川書店が投資目的で株式を保有してた期間がある(逆にメディアワークスの株式交換後、角川書店の株式を保有してた期間がある)。
  • 主婦の友社 - 1992年12月から1998年12月までメディアワークス(現・KADOKAWA)の販売・物流業務を主婦の友社と主婦の友図書が受託。1999年5月から2002年3月まで主婦の友社が販売・物流業務を角川書店(現・KADOKAWA)に委託。その業務提携を解消後、角川グループとの訴訟問題に発展した。元社長の石川晴彦がメディアワークスと角川書店の役員に、元社長の村松邦彦が角川書店の役員に就任していた期間がある。
  • アニメイト - 共同で台湾アニメイトの設立やKADOKAWAがリブレ (企業)フロンティアワークスを編集プロダクションとして起用するなどグループ間の交流がある。
  • カルチュア・コンビニエンス・クラブ - かつてCCC創業者増田宗昭または資産管理会社、CCCが角川HD~KADOKAWAの株式を保有(逆に角川HDもCCCの株式を保有していた)。増田氏が角川GHDの取締役に角川歴彦がCCCの取締役に就任していた期間がある。エンターテインメント・マーケティング・マガジン 『DATA WATCH』の販売業務を角川書店に委託していた。
  • 東芝 - トスカドメイン(現・KADOKAWA)の株式交換後、角川HDの株式を保有。元会長の西室泰三が角川書店の取締役に就任していた期間がある。
  • ヘラルドグループ - 日本ヘラルド映画(現・KADOKAWA)を角川書店が買収。

外部リンク[編集]