魔法のiらんど

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株式会社魔法のiらんど
種類 株式会社
本社所在地 102-0076
東京都千代田区五番町6番地2
設立 1989年4月
業種 情報・通信業
事業内容 ホームページの企画・開発・運営
代表者 谷井玲(代表取締役
資本金 4億1540万円(2010年3月31日時点)
純利益 △2億5685万8000円(2010年3月期)
純資産 △3800万3000円(2010年3月31日時点)
総資産 3億7619万9000円
(2010年3月31日時点)
従業員数 53人(2006年4月時点)
決算期 3月末日
主要株主 アスキー・メディアワークス 99.8%
(2010年3月31日時点)
外部リンク http://ip.tosp.co.jp/
※現在は「魔法のiらんど」(サービス)へ転送
特記事項:2011年1月1日にアスキー・メディアワークスが吸収合併し解散
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魔法のiらんど(まほうのあいらんど)は、KADOKAWA アスキー・メディアワークス(AMW)が運営する携帯電話向けの無料ホームページ作成サイトサービスのブランド。

運営会社は

  • 1999年 - 株式会社ティー・オー・エス(サイト設立)
  • 2006年 - 株式会社魔法のiらんど(社名変更)
  • 2011年 - AMW(子会社化を経て吸収合併[1]
  • 2013年 - KADOKAWA(吸収合併)

と変遷しており、現在はKADOKAWAの事業ブランドとして未だに存続している。

沿革[編集]

サービス[編集]

特徴[編集]

モバゲータウンとは異なり、ホームページ作成サービスはパソコンやスマートフォンでも利用可能である。

主要サブサービス[編集]

  • 魔法のiらんど - 携帯電話向けの無料HPサービス
  • 魔法のデコらんど - PC向けコミュニティサービス
  • 魔法ショップ - 携帯向けショッピングサイト
  • アイポリス - 「魔法のiらんど」および「魔法のデコらんど」内のHPの監視サービス。他の企業とも契約の上監視サービスを行っている。
  • チアらんど - 「魔法のiらんど」内チアリーディングコミュニティーサイト。チア情報満載。
  • 魔法の図書館 - 出版物公開。

出版[編集]

ケータイ小説の草分けとしても知られる。その昔、紙の書籍としても、100万部を越すヒット作を出したこともあった。書籍化された作品は、「魔法のiらんど」内の「魔法の図書館」で引き続き公開されている。

同社大株主だったアスキー・メディアワークスも魔法のiらんど文庫を2007年に刊行し、同社発の作品を紙の書籍として刊行していた出版社の1つであった。同年に魔法のiらんど大賞を創設している。

この分野(ケータイ小説)についての記録は、プロデューサーだった伊東寿朗(別名 伊東おんせん)が多く残している。

月刊漫画雑誌『COMIC魔法のiらんど』は、双葉社が発行している。単行本はジュールコミックスとして刊行される。

著作権規約[編集]

利用規約には、「一度投稿したコンテンツは、ユーザがそのコンテンツを削除した後も、また、利用目的を問わず、運営側が複製、公開、送信、頒布、譲渡、貸与、翻訳及び翻案等を行うことができる」という規定がある。このため、魔法のiらんどに投稿した内容を後になって出版しようとした場合、ユーザの意図に反して運営側にコンテンツを販売されてしまう可能性がある。

また、この際、運営側に公開中止を要求するために費用を請求される可能性すらある。また、規約には著作者人格権不行使規定が含まれるため、運営側が投稿したコンテンツの内容を改変して公表した場合、ユーザはそれに対して一切対抗できなくするというものである。

しかしこれらの規定は、厳密には著作権の譲渡を意味せず、運営にとって都合の良いことを述べているだけであり、残念ながらまったくの無意味である。著作権そのものは形の上でユーザ側に残るものの、実質的には企業名の著作物を個人が作成するときに結ばれる著作権譲渡規定と極めて近い。

こういった規定は、mixi2008年3月3日に提示し、プロの著述家やクリエイターを中心に、ユーザの激しい反対によって撤回に追い込まれた利用規約修正案と全く同じである。

システム開発からの撤退[編集]

元々は株式会社ティー・オー・エス (TOS) として設立され、コンピュータソフトウェアの開発会社であった。

「魔法のiらんど」(サービス)のヒットによりサービスをコンシューマ向けにシフトさせ、のちにこのサービス名を社名とする。一方、創業事業であるシステム開発・サービス事業は、TOSとして2006年に分社化され、同社から切り離された(同年中にNTTデータのグループ会社に吸収合併された)。

参加団体

  • 監視事業者連絡会 - コミュニティーの健全運営のための監視ガイドライン。2010年4月に設立。

出典[編集]

関連項目[編集]

外部リンク[編集]