ラディカル・フェミニズム

ラディカル・フェミニズム（英: radical feminism、直訳: 急進的女性主義）とは、主にセクシュアリティという側面から男女間における権力関係を論じる、フェミニズムの一形態である。ラディカルには根本的という意味も含まれている。

概要[編集]

ラディカル・フェミニズムは、1970年に出版されたケイト・ミレットの『性の政治学』と、シュラミス・ファイアーストーンの『性の弁証法』を思想的支柱とする。ミレットは、「家父長制」を男性が女性に性的従属を強いるシステムであると定義し、これが私的領域から公的領域に至るまで影響を及ぼしていると批判。男女の性差は家父長制の産物であるとした。またファイアーストーンは、女性の生殖能力も男性優位を前提とした階層構造を発展・維持させている要因であると論じた^[1]。こうした急進的な思想は、アンドレア・ドウォーキンらによって更なる発展を遂げ、一定の影響力を持ったが、現代社会における女性抑圧の源流をあくまでセクシュアリティに求め、時に結婚や家庭も女性解放の障害と見なし、階級闘争の構図へと還元する姿勢はしばしば論争になっている。^[要出典]

ポルノグラフィ撲滅運動[編集]

ラディカル・フェミニズムを端的に象徴するものとしてポルノグラフィ撲滅運動がある。ラディカル・フェミニストは、ポルノグラフィに出演した女性の被害例（身体的・精神的暴力を伴う撮影など）や、ポルノグラフィが男性による性犯罪・ドメスティックバイオレンス・セクシャルハラスメントを助長するとした強力効果論を挙げ、またポルノグラフィの存在を社会的に容認することは女性蔑視を再生産するものとし、女性解放の障害になっているとして、厳罰を伴う法的規制を求めている。1980年代に、キャサリン・マッキノンとアンドレア・ドウォーキンらが展開した『反ポルノグラフィ公民権条例（英語版）』運動は特に有名であり、ポルノ・買春問題研究会などの日本のラディカル・フェミニズム団体に多大な影響を与えている。

「レイプレイ#抗議運動」も参照

ポルノグラフィ撲滅運動は、純潔思想からポルノグラフィを糾弾している保守系議員やキリスト教原理主義団体といったアンチフェミニズム・アンチジェンダーフリー勢力と連携して行われるケースが多く^[2]、具体的な人権侵害行為を伴わないポルノグラフィに対する法的規制には慎重な姿勢を見せているジュディス・バトラーやナディーン・ストロッセンなどのリベラル・フェミニストは、ラディカル・フェミニストの主張と呉越同舟といえる運動手法を強く批判しており、対立関係にある^[要出典]。

代表的な活動家[編集]

団体[編集]

イクオリティ・ナウ
ポルノ・買春問題研究会
ヒューマン・ライツ・ナウ

脚注[編集]

^ “ミレットとファイアーストーン”. 2009年9月12日閲覧。
^ “キャサリン・マッキノン、一九九一年の座談会でクラレンス・トーマス最高裁判事を支持する発言”. 2011年8月30日閲覧。

ラディカル・フェミニズム

目次

概要[編集]

ポルノグラフィ撲滅運動[編集]

代表的な活動家[編集]

団体[編集]

脚注[編集]

関連文献[編集]

関連項目[編集]

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