東横イン
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| 種類 | 株式会社 |
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| 市場情報 | 非上場
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| 本社所在地 |  日本〒144-0054 東京都大田区新蒲田1-7-4 聖徳ビル |
| 設立 | 1986年1月23日 |
| 業種 | サービス業 |
| 事業内容 | ビジネスホテルの運営 |
| 代表者 | 澤田宗久（取締役兼代表執行役社長） |
| 資本金 | 5億円 |
| 売上高 | 496億8300万円（2008年3月期） |
| 従業員数 | 1,481人（2008年3月現在） |
| 決算期 | 3月31日 |
| 主要子会社 | #関連会社を参照 |
| 関係する人物 | 西田憲正（創業者） |
| 外部リンク | www.toyoko-inn.com |
| 特記事項：委員会設置会社 | |
株式会社東横イン（とうよこイン, Toyoko Inn）は、日本のホテルチェーン運営会社である。日本ならびに韓国、中国にて、ビジネスホテルチェーンを運営している。
目次 |
[編集] 概要・ホテルブランド
ホテルブランドは、ほとんどの店舗で「東横イン」（あるいは「東横INN」）ブランドとなっている[1]。この他に「東横インJr.」ブランド（現在は「東横INNJr.富山駅前」の1店舗のみ）が存在する[2]。創業者は、西田憲正。尚、名称が類似し紛らわしいが、東急インを運営する株式会社東急ホテルズをはじめとする東急グループとは、設立当初より一切何の関係もない、全く別の企業である[3][4][5]。
[編集] 宿泊の予約・支払い
基本的に、予約はインターネットの自社ウェブサイトのみで受け付けることで、コストを抑えている。[6]
ちなみに、るるぶトラベルやじゃらん、楽天トラベル、宿ぷらざ等の旅行サイトにも客室を提供しており、そちらを経由しての予約も可能である（一部店舗を除く）。しかし、宿泊者が東横INNクラブ（後述）会員の場合でも「宿泊ポイントが付与されない」[7]「日曜・祝日割引料金が適用されず、あくまで旅行サイト上での料金となる」等、自社ウェブサイトからの予約に比べて宿泊価格が高くなるなど、条件が不利になる場合が多い。
2007年秋からは、格安航空会社（ローコストキャリア）であるスカイマークの往復航空券とスカイマーク就航地での東横インの宿泊をセットにしたディスカウント商品が、スカイパックツアーズから発売されている。こちらに関しては、東横INNクラブの宿泊ポイントがつくようになっている。
支払いはチェックイン時の先払いで、客室電話の外線利用時はチェックアウト時に精算となる。[8]。
[編集] シンプルな館内設備
コンセプトとして「宿泊特化型ホテル」を標榜しており[9]、客室以外の設備はほとんどなく、ごく一部の店舗を除きレストラン等はないのが東横インの基本的仕様となっている。また、徒歩圏内にコンビニエンスストアや飲食店等がある場所を選んで出店しているケースが多く、自社で提供しないサービスを周辺の他社（の商業施設）に依存することで、宿泊以外の機能は極限までカットして徹底的にコストを下げ、宿泊価格のディスカウントを実現することを目的としている。
ロビーには、プリンタを接続したインターネット接続可能なパソコンが置かれており、自由に利用することができる。また、朝刊が読めるサービスや、ウォーターサーバー・製氷機などもあり、自由に利用できる。コインランドリーや自動販売機、コピー、FAXは有料である。全ホテルに、このほどAEDが設置された。ロビーにある自販機ではアルコール飲料が市価と同額（ビールについては若干安いものもあり）、ソフトドリンクは缶飲料が100円、500mlPETボトルが120円と、一般の自販機での販売価格と同等、あるいはそれ以下を実現している。
この他に、ロビーではホテル側が提供する朝食（ホテルによっては夕食も）を摂ることができ、この朝食に関してはプランに関係なく提供されている。以前はおにぎりと味噌汁（一部の店舗はパン）やコーヒーが定番となっていたが、最近では、一部の店舗を除いて「店舗ごとに支配人が考案した朝食を提供する」という形式が取り入れられ、ご飯やパン、副菜など以前よりは種類が増えている。店舗によっては、カレーライスなどの夕食も食数限定で用意しているところもある。その場合、夕食も宿泊料金に含まれており、同じくロビーにて摂ることができる。
[編集] 簡素な客室
照明、デスク等の客室の設備は、必要最小限・簡素かつ原則として全国のホテルで同じものを使用しており、一度宿泊して慣れてしまえば、どの店舗に宿泊しても客室の使い勝手はほぼ同じ、というメリットがあるが、もともとは設備の簡素化・統一規格化によって徹底的なコスト削減を行い、宿泊価格のディスカウントを行うことが目的である。ベッドは大きなサイズのものがある部屋も多いが、部屋の空きスペースは少ない場合が多い。そのため、ベッドの下にトランクが入るようにするなどの工夫がなされている。
客室に備え付けてあるセーフティボックス、テレビ、冷蔵庫、加湿器付き湯沸しサーバー（または加湿器と電気ケトル）、トイレ、ボディーソープ、シャンプー、タオル、スリッパ等は無料で使用できる。ただし、一部のホテルには備え付けされていない場合がある。また、客室内に持ち込んだノートパソコン（一部店舗ではレンタルも可能）にてブロードバンドインターネット接続（有線LAN）が可能。ただし、通信プロトコルはメール（POP3・SMTP）およびブラウザ（HTTP・HTTPS）のみに制限されており、ネットの利用には一定の制約がある。テレビに関しては、全室で地上デジタル放送の視聴が可能（テレビは全室に設置）となっている。なお、室内成人向けチャンネルの放映は、一部店舗を除き行われていない。
客室には、創業者である西田が傾倒する「内観」の資料が全室に配置されている。また、飛行機の機内誌のようなたのやくという客室誌もある。定価300円と記載されているが、持ち帰り可能。また、インターネットで定期購読も受け付けているが、市販はされていない。さまざまな雑誌や書籍からの転載記事だけで作られている雑誌で、許可を取った上で転載している。実用新案も取得済み。それらの転載元の情報も紹介。転載記事の内容は経済誌、旅行雑誌、動物を扱った本、ビジネス誌など幅広い。また、海外からの旅行者のため、英文雑誌の転載も行っている。* たのやく
[編集] レンタカーサービス
新たなサービスとして、2007年8月から中部国際空港本館と中国・四国地区にあるホテルでレンタカーサービスを開始した。現在では、首都圏・関西圏を除いてほぼ全国で行っている。東横インでの宿泊を予約し、マツダレンタカーサービス予約センターに電話するとマツダデミオを24時間5,460円（税込）で借りることができる。なお、沖縄地区ではオリックスレンタカーと行っている。
[編集] 経営面
前述のとおり、東横インでは徹底的なコストダウンのために、あらゆる部分において様々な方策が採られている。
まず、土地だけではなく、建物までを自社ではなく地権者（オーナー）の所有とし、地権者から土地、建物を借り上げた上、自社では運営やホテルの設計、施工および建設した建物のメンテナンス業務などに専念することで、資金調達リスクや地価下落による資産価値低下リスクを回避している。 基本的に、従業員は人件費抑制などの側面もあり女性がほとんどであるが、男性が配備されている店舗も一部に存在する。求人広告も、一応限定表記こそしていない（これは、表向きの男女雇用機会均等法への対策であると考えられる）ものの、実際は女性を中心に採用して支配人に起用することにより、コストダウンを図り、宿泊価格のディスカウントを実現している。 更に、業界団体へは西田の意向により加入せず（業界団体へ加入するための費用が全客室数と関係があるため、それらの費用が宿泊価格のディスカウントへの妨げになるという理由による）、同業他社とはあらゆる面において一線を画す、東横イン独自の路線を歩んでいる。
これらの方法により、東横インでは短期間でのホテルの大量出店を可能とし、全国にて店舗網の急速な増加を図っている。
なお、東横インでは、西田の意向により、（東横インの）ホテル支配人をはじめ、東横イングループの社員全員に「内観」と称する、厳格な1週間の泊まり込み研修への参加を義務付けている。その中で、幼少期からのプライバシーをすべて告白することを義務付ける研修を、気づきの理解と称して実施している。
[編集] 東横INNクラブ
「不祥事」も参照
会員制度として「東横INNクラブ」がある。旧称は「4&5クラブ」で、この名称は米国のモーテルが40～50米ドルで泊まれることに由来する。会員は以下のような特典が受けられる。
- 会員カード（東横INNクラブカード）は、クレジット機能付の場合はカード年会費が必要であるが、クレジット機能がない「東横INNクラブカードインターナショナル」もあり、こちらはフロントにてWebカメラを使用した顔写真撮影ののち即時発行され、年会費は不要である（入会時に3,000円必要。[10]クレジット機能付についても、年会費相当分の商品券が毎年送付される。
- アーリーチェックイン - 東横INNでは、通常チェックインは16:00からであるが、予約の際に申請することにより、15:00からのチェックインが可能である。
- 優先予約 - 予約受付開始は一般は3ヶ月前からなのに対し、会員は6ヶ月前から可能。また一部店舗においては、会員専用の客室（予約枠）を設定している。
- 日曜・祝日ホリデーキャンペーンの適用 - 自社サイトから予約の場合、日曜・祝日の宿泊料金が全店全室20％引きとなる。
- 宿泊ポイントの付与 - クラブカードの会員は男女とも10泊、レディース会員（女性、クレジット機能付のみ）は5泊につき、それぞれシングル1泊無料宿泊券が進呈される。現在も20会員の場合は20泊であり、切り替えを推奨している。なお、この無料宿泊券は使用期間や使用枚数等の制限はなく、通年使用可能であり、連泊の場合でも複数枚使用できる（ただしホテルによっては、デラックスシングル使用不可などの制限あり）。
- クラブカードインターナショナルには非接触型のICカード機能（FeliCa）を搭載しており、その場でポイント加算および無料券の発行が行える。また、東横インに設置しているパソコンにてポイント確認が容易にできる。なお、クレジット機能搭載カードについても2009年4月以降の入会・更新・再発行分については非接触ICカードとなり、クラブカードインターナショナルに準じた取扱が行われる[11]。
[編集] 東横インにおける不祥事
[編集] 不法改造問題
2006年1月に、ハートビル法に基づくホテル施設内のバリアフリー設備（身体障害者用の客室や駐車場）を、行政による検査後に、違法改造によって撤去していたことが発覚した。発覚後マスコミ等で大きく取り上げられ、創業者であり、当時の社長であった西田の無責任な記者会見が大きな社会問題となった。これを境に、西田は表向き、東横インに関する件ではマスコミに姿を現さなくなっている。
また、同時期に当時の東横イン本社の建物も2階部分に違法にフロアを増床し、建築基準法・消防法の二つの法律に違反していることが発覚。後に、本社建て替えに至っている。
詳細は「東横イン不法改造問題」を参照
[編集] 硫化水素発生事件
2008年5月28日に、東横イン松江駅前の地下から、致死量を超える濃度の硫化水素ガスが発生し、被害者が出た。
この事件の発生原因について、公式サイトでは、地下配管スペース内に不適切に残置された建築廃棄物と2006年7月の豪雨による水が化学反応をおこし、硫化水素を発生させた可能性が高いと発表している。なお、この事件に関しては、グループ会社である東横システム電建において、当時の副社長ら2人が起訴、当時の社員10人が略式起訴となった。また、10月29日には西田が違法投棄の指示をしたとして逮捕され[12]、2009年3月10日、松江地裁は、懲役2年4か月（執行猶予3年）、罰金150万円の有罪判決を下した。
[編集] 会員カードの獲得ノルマ問題
2010年10月27日、東横INNクラブカードの会員獲得を従業員にノルマを課し、強要している行為が発覚。東横イン労働組合はこの悪質な行為を把握している。中には、ペットや雑誌の写真を利用したり架空の人物を作るなどして、発行手数料を自腹で賄っている例もある。[13]
[編集] 宿泊客に天災時の損害賠償請求の放棄を要求
東横インが2011年3月11日の東日本大震災発生直後から、同地震の被災地の岩手・宮城・福島・茨城県の支店に於いて、宿泊客に対し「地震で生ずる断水などの被害については、自己責任であり、損害賠償請求を行うことは一切ありません」などの内容の誓約書に署名させ、損害賠償請求を放棄することを要求している悪質な行為が発覚。東横インでは、エレベーター停止や断水を想定した誓約書であり、設備の破損などによる負傷などへの賠償を免れる目的ではないと説明しているが、消費者契約法に違反するとの指摘が出ており、消費者庁も宿泊者に一方的に不利益になる条項であるとして問題視している[14]。この件については、新聞では報道されているが、テレビニュースでは報じられていない。
[編集] 店舗
2010年12月現在で、国外を含め239店舗を展開。国内は高知県のみ店舗がない。
前述の通り、一部の店舗では「東横インJr.」ブランドにて展開されている。店舗一覧など詳細は公式サイトを参照。
[編集] 国外の店舗
中国においては、瀋陽市にあった｢瀋陽北駅前｣が再開発により閉店したものの、2010年8月8日に｢瀋陽駅西口｣が開店。(ただし、2011年11月現在、公式サイトより削除されており、閉店した模様)
韓国においては2008年4月28日、釜山市の中央洞に開店。同年12月2日には釜山駅前に2店舗目を開店、2009年にはソウル市東大門に、2010年には釜山市・地下鉄西面駅前、大田市・地下鉄政府庁舎駅前、2011年には釜山市海雲台にも開業した。韓国では法律上歯ブラシ・ひげそりのサービスができないため、有償で提供される。
なお、社内報ひまわりVol.39によるとドイツ・フランクフルトにも出店予定とされているが、開店時期など詳細は明らかにされていない。
[編集] 店舗に関する特記事項
同じ地区に2店舗以上あるケースがあり、「本館 / 新館」や「1号館 / 2号館」等ではなく、ホテルの屋号としては珍しい「1」「2」「右」などという言葉で区別しているところがある。また、各ホテルにおいて、細かい名称変更を頻繁に行うケースが多いのも特徴的である。
団体の宿泊者を優先している店舗がある。
- 149・中部国際空港本館グリーンサイド（隣接する148・中部国際空港本館オレンジサイドには団体優先はない）
特定の外国の宿泊者用の店舗がある。
- 14・札幌すすきの南 中国人宿泊者向けに、中国人スタッフの配置、朝食に中華粥の提供や中国国営放送の提供をしている。ただし現在は、「札幌すすきの南・国際館」に改称し、中国人以外の宿泊者も受け入れている。
各店舗には番号が付される。完成順に割り振られるが例外もある。
- 「3」はもともと川崎小川町の番号で、2008年2月19日の閉館後欠番となっていたが、同年8月27日に開業の網走駅前に割り振られた。
- 「7」はもともと横浜関内阪東橋の番号で、2007年3月31日の閉館後欠番となっていたが、池袋北口2に割り振られた。この店舗は過去の店舗番号58・Jr.池袋北口を建て替えた新店舗である。これにより、番号上では店舗番号96の1と2とが逆転している。
- 「10」はもともと船橋の番号で、2006年6月24日の閉館後欠番となっていたが、同年10月26日に開業の川崎駅前砂子に割り振られた。
- 「37」はもともと金沢香林坊の番号で、新館完成による2007年9月30日の閉館後欠番となっていたが、同年12月5日開業の成田空港に割り振られた。この店舗は「ホテル日航ウインズ成田」だった建物を利用している。
- 「48」はもともと瀋陽北駅前の番号で、周辺再開発による2007年2月11日の閉館後欠番となっていたが、同年8月31日開業の福島駅東口2に割り振られた。これにより、番号上では店舗番号70の1と2とが逆転している。
- 「58」はもともとJr.池袋北口の番号で、同店の閉店後欠番となっていたが、2005年3月10日に開業の仙台中央1丁目1番に割り振られた。
熱海駅前では温泉地に立地しているものの温泉を引いていないため、熱海市内の共同浴場・日帰り入浴を承っている施設・旅館・ホテルの案内や、提携している温泉ホテルの日帰り入浴の割引券が宿泊者に配られる事がある。
[編集] 店舗画像
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網走駅前
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青森駅前
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弘前駅前
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秋田駅東口
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一ノ関駅前（右端）
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仙台中央1丁目1番
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いわき駅前
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新白河駅前
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さいたま新都心
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品川駅高輪口
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相模原駅前
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甲府駅前
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松本駅前本町
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名古屋丸の内
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中部国際空港本館
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相生駅新幹線口
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播州赤穂駅前
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熊本駅前
[編集] 関連会社
- 東横イン開発（営業・店舗企画を担当）
- 東横インアーキテクト（設計を担当）
- 東横システム電建（基礎・鉄骨工事を担当）
- 東横イン電建（外装・内装工事を担当）
- 東横インIT集客ソリューション（システム開発・IT関係のサポートを担当）
[編集] 関連項目
[編集] 脚注
- ^ 現在、公式ホームページ内での表記や全国の駅などに出してある広告、また（主に新しい店舗などの）一部店舗において、「イン」の部分をアルファベット表記とした「東横INN」という表記が使われるようになってきている。
- ^ 「東横インJr.」は、営業休止したホテルの建物を取得して、室内を東横インの仕様にリニューアルしたものに付けられる。ユニットバスなどのスイッチはそのまま使用するため、東横イン統一仕様とは異なる。
- ^ 東急ホテルズ - おしらせ
- ^ 中には、閉店した旧東急インだった建物を居抜き物件として取得し、東横インとして新たに開店した店舗も存在するが、これらの動きに関し、東急ホテルズをはじめとした東急グループは全く関わっていない。
- ^ なお、名称の「東横」の由来は、発祥の地が東京と横浜のほぼ中間に位置する蒲田だったことが理由であり、東京急行電鉄の東横線とは、無関係である。
- ^ ホテルの公式サイトにも、「ホテルご利用にあたってのご案内」の中に「東横INNのご宿泊は東横INNホームページからの東横INN Web予約（インターネット予約）でお願いします」という記述がある。
- ^ 東横イン割引券等併用利用可否表、東横インクラブポイント付加表
- ^ 現金やクレジットカードでの支払いのほか、ビール券、クレジットカード会社ギフトカード、デパート共通の商品券、図書券、お米券等の金券での支払いも可能。ただし、利用できるものとできないものがある。詳しくはこちらを参照のこと。但し図書カードは利用できない。またプレミア分なしの額面で換算され、つり銭は出ない。
- ^ ホテルご利用にあたってのご案内（コンセプト）。（2011年10月26日閲覧）
- ^ クラブカードを作成してある程度の日数が経たないと、会員情報が登録できないという不具合も発生している。[要検証]。
- ^ お知らせ・ご案内 -【東横INNクラブVISAカード会員様】無料券がフロントで交換可能に！- 東横イン
- ^ 創業者の逮捕について、「東横イン前社長逮捕 硫化水素発生 不法投棄を指示」産経新聞、2008年10月30日付朝刊25面。
- ^ 2010年10月27日、夕刊フジサイト「zakzak」http://www.zakzak.co.jp/society/domestic/news/20101027/dms1010271618019-n1.htm にて確認。
- ^ 誓約書にサインしないと泊まれない東横イン 読売新聞（ウェブ魚拓） 2011年3月18日
[編集] 外部リンク
- ホテルチェーン 東横INN（公式サイト）
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この「東横イン」は、ホテル・旅館に関連した書きかけ項目です。この項目を加筆、訂正して下さる協力者を求めています。 |
