薬物依存症

出典: フリー百科事典『ウィキペディア(Wikipedia)』
移動先: 案内検索
物質依存
Rational scale to assess the harm of drugs (mean physical harm and mean dependence) ja.svg
依存症専門の精神科医による、乱用薬物の有害性についての投票[1]
分類および外部参照情報
ICD-10 F10.2-F19.2
ICD-9-CM 303-304
MeSH D019966

薬物依存症(やくぶついそんしょう、やくぶついぞんしょう、: substance dependence)とは、薬物を摂取した場合、薬物の効果が薄れる薬物耐性が形成され、同量の摂取量では離脱時と同様の離脱症状と渇望を呈する等の診断基準を満たした精神障害である。意志や人格に問題があるというより、依存に陥りやすい報酬系などの脳内麻薬分泌を正常に制御できない状況が引き起こした「病気」である[2]

以上のような身体症状を示す身体的依存を含まない場合は、単に薬物乱用の状態である。しかしながら、ともに生活の支障や身体への害を認識しているにもかかわらず、薬物使用の抑制が困難になっている病態である。薬物依存症は、すべての精神障害の頻度の高い要因である[3]

概要[編集]

依存症とは

依存症は、WHOの専門部会が提唱した概念で、精神に作用する化学物質の摂取や、ある種の快感や高揚感を伴う特定の行為を繰り返し行った結果、それらの刺激を求める抑えがたい欲求が生じ、その刺激を追い求める行動が優位となり、その刺激がないと不快な精神的・身体的症状を生じる疾患のことである。一般的には、中毒(toxication)と称されることも多い[2]。 「まだ大丈夫」と問題性を否認しているうちに、肉体・精神・実生活を徐々に破壊していく。家族などの周囲をも巻きこみながら進行し、社会生活や生命の破滅にいたることも稀でない。

薬物依存と中枢神経系細胞のミクログリアの強い関連が示されている。メタンフェタミンコカインモルヒネエタノールなどがミクログリアを活性化させている。ミノサイクリンの前投与はメタンフェタミンの条件付け場所嗜好を阻止し、精神的依存を抑制した[4]

薬物依存の例
  • 強迫性障害に伴う気分変調を紛らわすという目的で薬物に依存し、アルコール依存症などに陥る場合もある。
  • ニコチン依存症は喫煙のように、依存者自身やその周囲にいる他者へ受動喫煙として悪影響を与えることで、生活習慣病や重大な死因、気管支の疾患や胎児へ影響し、健康に対する影響が社会的に甚大となる薬物もある。
日本の社会的影響

アルコールへの依存も、未成年者の脳の発育や胎児、生活習慣病や肝臓の疾患に影響する。これらを日本での社会的な費用に換算すると、喫煙は社会全体で約4兆円の損失、アルコールは社会全体で医療費や収入減などを含め約6兆6千億円になるとされる[5]

2008年には、日本の薬物の治療施設において鎮静剤の患者第2位となり急増しており、医療観察法によって入院となった者でも入院前に依存・乱用が気付かれていた者はその3分の1である[6]

刑罰と治療

国際的に「刑罰ではなく治療へ」というのが主流であるが、日本では精神医療の専門家でさえ厳罰化を唱えることがあり[7]、日本では依存症の治療施設が少なく[8]、鎮静剤による依存が増加している[6]。1度の使用で依存が形成されることはなく、依存は継続的に使用された場合に形成される[9]。依存症者は本来、意思が弱い・ろくでなしということではなく、治療が必要な病人である[10]。道徳教育や[11]、刑罰[12]が有効であることは示されていない。日本での覚醒剤の乱用者は、高い再犯率を維持していることから、刑罰が依存症に効果を上げていないという指摘がある[13]。ヤキを入れるといった行為も、すでに依存状態に陥り自信を失っている依存症者自身のさらなる失望につながり、自傷行為的な自暴自棄な薬物使用を誘うとされる[14]。周囲に必要とされるのは、一貫して、敬意を保ち、裁かない態度である[15]

対象薬物と規制法

依存の対象となる薬物は、精神に活性を及ぼす向精神薬が多い。1961年の麻薬に関する単一条約からはじまる国際条約において、医療用途がないスケジュールIと、医療用途があり乱用の危険度によりスケジュールII以下で分類される物質が乱用の危険性がある物質であり、規制の対象となる。その中に身体的依存を示す物質と示さない物質とが含まれる。各国は国際条約に批准しているため、アメリカでは規制物質法、イギリスでは1971年薬物乱用法、日本では麻薬及び向精神薬取締法をはじめとした薬物四法で規制されている。そのほかに例外化されているタバコアルコールは、最も公衆衛生上の被害をもたらしている薬物依存症の原因となる物質である。

依存の分類と解毒

薬物依存症の症状としては、渇望のような精神的依存と、離脱症状を伴う身体的依存がある。薬物からの離脱において、アルコールや睡眠薬からの離脱のように離脱症状が致命的となる可能性があるため、場合により医学的監視が必要な薬物と、たばこの禁煙のように比較的安全なため医学的監視が必要でないものとがある[16]。科学的根拠に基づけば、依存性薬物からの解毒(離脱)には急速な断薬は推奨されず、離脱を制御しやすいほかの交叉耐性を持つ同種の薬物に置き換えた後に、徐々に漸減することが多い[16]

1980年代にはLSDのような、身体的依存や渇望を起こさず、単に意識を変容させるための好奇心から乱用される薬物についての議論が持ち上がり、嗜癖(: addiction)という言葉で区別されたが、依存と嗜癖の用語は一般的には混同される[17]#依存性節で示されるが、一般的に幻覚剤には強い依存性はない。さらに幻覚剤は他の薬物の依存症の治療に良好な結果が見られるものもある。

診断基準[編集]

世界保健機関[編集]

ICD-10(『疾病及び関連保健問題の国際統計分類』)における、診断コードF1x.2が依存症(英: dependence syndrome)である。以下の診断基準が、前年に3つ以上同時に存在した場合にのみ診断が確定される[18]

  • 物質への強い渇望感。
  • 摂取する行動を管理することが困難である。
  • その物質に特徴的な生理学的離脱状態(F1x.3とF1x.4参照)が、使用の中止や減量に伴って存在し、同じ(または類似の)物質が、離脱症状を避ける目的で使用されている。
  • 耐性が生じて、当初より使用量が増加している。
  • 物質の使用が原因で、他の楽しいことを軽視するようになり、物質の入手や摂取、作用に要する時間が増加している。
  • 有害となっているのに物質の使用が持続している。それは過度の飲酒を経て肝臓に害があるとか、激しい物質使用の期間の結果として生じる抑うつ気分状態であるとか、あるいは薬物に関連した認知機能の障害といったものである;

世界保健機関によれば、SSRI抗うつ薬の離脱症状を表現するのに、中断症候群(: discontinuation syndrome)という言葉を用い、依存症との関連付けを避けているが、この薬剤に対する依存症が報告されている[19]

アメリカ精神医学会[編集]

アメリカ精神医学会APA)による診断基準では、物質依存症は以下のように定義される[20]。12か月の間に、以下の3つ以上が起こっており、著しい障害や苦痛をもたらしている。

  • 耐性は、使用量の増加や、同量を使用した場合の効果の減少によって確認される。
  • 離脱は、その物質に特有の離脱症状(その物質の離脱の診断基準AおよびB)や、離脱症状を避けるために同じか似た物質が摂取されていることによって確認される。
  • 頻繁に、大量に、あるいは目的よりも長期間摂取されている。
  • 持続して渇望しており、使用の制御に失敗している。
  • 複数の医者を訪れたり、チェーン・スモーキングしたりなど、入手や使用、また作用からの回復に多くの時間を要している。
  • 重要な社会的活動、または娯楽が、使用のために減っている。
  • 物質の使用が原因となる身体や心理的な問題が持続しているが、物質が使用されている。

DSM-IVによる物質依存の特徴は、耐性、離脱、強迫的な使用である[21]。DSMには重症度の概念が存在するため[22]、臨床的に著しい苦痛や機能の障害を引き起こしていない場合は、除外され、それは単に娯楽的な使用である[3]

DSM-IVでは、臨床的に離脱症状が生じることが確認されていない幻覚剤には、離脱の診断基準は用いることができない。

DSM-5において、物質乱用と物質依存症を廃止・統一し、新しく物質使用障害を用意したが、以下のような論争があり、DSM-IVの編集委員長のアレン・フランセスは、ICDによる依存と乱用を区別した診断コードの使用を推奨している[3]。 以前のDSMで用意した物質乱用は一過性のものだが、新しい診断名を使うことによって常用者のようなレッテルを張り、当人が不利益を被る可能性がある。一時的な乱用者とすでに依存症が進んだ者とでは、予後、治療の必要性などが異なり、そのような区別をもたらす臨床上の重要な情報が失われる。

鑑別診断[編集]

耐性や離脱、強迫的な使用がない場合、物質乱用である[3]

原因[編集]

依存症を引き起こすことが知られている薬物は違法薬物、処方箋医薬品、市販薬などに区別される。 アメリカ依存医学会英語版によると、以下のように分類される。

依存性[編集]

薬物依存症の可能性は、個々の物質ごとにそれぞれ異なる。摂取量、摂取頻度、物質、投与経路、薬物動態などが、薬物依存形成の要素である。

医学雑誌『ランセット』に示された、20の薬物についての身体的依存、精神的依存、多幸感の平均尺度が0 - 3の範囲で示された。カフェインは研究に含まれていない[1]

薬物 平均 多幸感 精神的依存 身体的依存
ヘロイン 3.00 3.0 3.0 3.0
コカイン 2.37 3.0 2.8 1.3
アルコール 1.93 2.3 1.9 1.6
たばこ 2.21 2.3 2.6 1.8
バルビツール酸 2.01 2.0 2.2 1.8
ベンゾジアゼピン 1.83 1.7 2.1 1.8
アンフェタミン 1.67 2.0 1.9 1.1
大麻 1.51 1.9 1.7 0.8
LSD 1.23 2.2 1.1 0.3
エクスタシー 1.13 1.5 1.2 0.7
薬物の依存性テスト
評価する試験として、薬物弁別試験自己投与試験、断薬時の退薬症候に関する試験などがある。それらのガイドライン(または案)は各国で公表されている[23][24][25][26][27]。ガイドラインによっては、中枢神経系に対する適応意図の有無に関わらず適用される。また、必ずしも中枢移行性がなくても二次的に中枢神経系に作用を示す薬物も薬物乱用性の評価の対象となる。
  • 薬物弁別試験:アルコールなどを飲むと多幸感や不快感が得られるなど、ヒトや動物は薬物を摂取した際に摂取感覚効果(自覚効果)を認識、自覚する。この自覚効果が快感(陽性強化)であれば、それを求めて乱用されることから、依存形成の重要な因子の一つとして考えられている。動物に標準薬物を投与し、ある種の自覚効果を得た場合にレバーを選択して報酬(餌)を与えられるよう訓練し、目的とする薬物に対してのレバーを押す頻度などの変化を見る試験[28]
  • 条件付け場所嗜好性試験 (Conditioned Place Preference, CPP法):動物に摂取させ嗜好性と滞在時間等を確認する試験[29]
  • 自己投与試験:レバーを押すと餌(薬物)が出てくるよう細工し、動物が餌を自己投与する回数などを観察する試験[2]

離脱症状と耐性[編集]

  • 離脱症状(りだつしょうじょう、退薬症候禁断症状とも呼ばれる)とは、摂取した薬物が身体から分解や排出され体内から減ってきた際に起こるイライラをはじめとした不快な症状である。このような離脱症状を回避するために、繰り返し薬物を摂取することは、依存症の診断基準を満たす。またアルコールのように、震戦(手の震え)などの身体に禁断症状が生じる場合もある。
離脱症状と依存症には因果関係はないというのは、離脱症状が軽度であれば離脱は困難ではなく、断薬できるということは依存症の定義を満たさないためである[30]
  • 耐性とは、連用することによってその薬物の効果が弱くなることである。これを薬物に対する耐性の形成と呼ぶ。耐性が存在しない薬物もある。薬物が効きにくくなるたびに使用量が増えていくことが多く、最初は少量であったものが最後には致死量に近い量を摂取するようになることすらある。耐性が形成されやすい薬物として、アンフェタミン類、モルヒネ類(オピオイド類)、アルコールなどが挙げられる。

生理学的な説明[編集]

脳内麻薬などの効果
依存性薬物の作用機序は様々であるが、その多くに直接的にせよ間接的にせよ共通しているのが、脳内で本来働いている物質と同様に働き、脳がその違いを区別できないアゴニストとしての作用によるものである。典型的な例としてはオピオイド(例: ヘロインモルヒネアヘン等)が挙げられる。特定の受容体に対して本来正常に機能している内因性の脳内物質(この場合はβ-エンドルフィンなどいくつかあるオピオイド受容体のアゴニストまたはアンタゴニストといった内因性リガンド)に代わり、通常(内因性のアゴニスト)ではありえないほど強力かつ長時間アゴニストとして作用することによって作用する。また、それらに対して拮抗的に作用するのがナルトレキソンやナロキソンなどのアンタゴニストである。
薬が減った場合の不快感と渇望
身体的依存性のある薬物の血中濃度が低下してくると、生理的、心理的に不快な離脱症状として多彩な症状が生じる。オピオイドの場合は、どれほど耐えがたい離脱症状であっても通常致命的ではない。この離脱症状の辛さは、再び薬物を摂取したいという欲求の強力な誘因の一つとなる。
離脱症状はアゴニストとして働いていた物質が単に身体にとって不十分になれば程度の差はあれ生じる。しかし、個々の薬物の摂取後の血中濃度や薬物動態と症状の発現や程度は必ずしも相関しないことも多い。そうして断薬を継続すれば、慢性的な薬物摂取のため低下していた内因性アゴニストの分泌や受容体の数、感受性等が徐々に回復して正常化していき、そうすることで離脱症状も徐々に薄れていく。最終的に、離脱症状と身体的依存の状態から完全に回復する。しかし一般的に行われている治療では、それでもまた薬物中毒者に戻ってしまう人々の割合、すなわち再発率は高いことが多くの研究によって明らかになっている。
治療の研究
最近の研究では、アンフェタミンメタンフェタミンコカインオピオイドとの薬物相互作用のある医薬品の効果が示されている。ミノサイクリンの前投与は覚せい剤依存形成を抑制したとの研究結果が示されている。メタンフェタミンとミノサイクリン併用ではドパミントランスポーターの減少を抑制したと示された。コカインやオピオイドとの併用でも精神活動に変化が見られたとの文献がある。非定型抗精神病薬アリピプラゾールと覚せい剤の併用でも従来の抗精神病薬とは異なる性質を示したようである。
現在、ミノサイクリンの精神活動への作用については世界各地で研究が進められており、大規模臨床試験も進行中である。詳細はミノサイクリンの抗精神病作用の項を参照。

薬物と致死性[編集]

縦軸:依存の可能性の度合いを示し、上に行くほど依存の可能性が高いことを示す。
横軸:致死量に対する活性量の割合を示し、右に行くほどその割合が高いことを示す[31]

全身麻酔プロポフォールはLD50とED50の比が4.5倍(逆数0.22)と安全係数が非常に小さい薬剤である。しばしば過量投与で死亡例が起こる。また、ヘロインやモルヒネなどのオピオイド系麻酔薬も呼吸中枢を抑制する危険性が高く安全域が狭い。アルコールはそれらに匹敵するほど高く、バルビツール酸系睡眠薬や、ベゲタミン(商標名)や、ペントバルビタール(商標名ラボナ)も致死量に対する作用量の割合が高い。

薬の種類としては、バルビツール酸系に代わり、ベンゾジアゼピン類が用いられることも多いが、フルニトラゼパム(商標名ロヒプノール、サイレース)のような強力なベンゾジアゼピン類も致死性が近いことには変わりがない。

カフェインのような薬物では、作用量と致死量との差が100倍あるが、こうした薬物の場合オーバードースによる死は起こりがたい。一方、作用量と致死量が近い薬物を日常的に利用している場合、薬物に耐性がついて以前と同じ量では効かなくなるが、しばらく利用をやめ耐性が回復したにも関わらず、以前と同じ感覚で利用した場合に、致死量を摂取してしまう場合がある。これには、特にヘロインコカインアンフェタミンアルコールバルビツール酸系医薬品や、これらの同時に摂取が当てはまる。

大麻などのカンナビノイド作用物質は安全域が広いとみられているが、少量摂取でも脳の神経回路を破綻させる[32][33]

死亡率の増加

特に薬物依存症者の死亡率は、アルコールでも6倍、20倍とこのグループの自殺率を大幅に上げているのは、鎮静催眠薬である[34]

治療[編集]

各薬物ごとに、さまざまな離脱の計画のための証拠がある。また、薬物依存を専門に扱う病院や施設が存在する。しかしながら、治療が科学的根拠に基づいていないことが多いと指摘されている[35]。診療科としては 薬物治療専門科や精神科などを受診する場合が多い。

解毒[編集]

  • アルコールからの離脱は、致命的な振戦せん妄(DT)の可能性がある。離脱から48時間までに発作や幻覚を含む重篤な症状が出現し、4日までにDTが発現する可能性があり、全体で7 - 10日要し、医学的管理が伴えばDTや急性アルコール誘発性発作を軽減できる。ベンゾジアゼピン系薬が離脱症状の緩和のために用いられるが、アルコールとの併用は致命的なため、注意を要する[16]
  • ベンゾジアゼピン系のような抑制剤からの離脱は、一部では致命的である。アルコールの離脱に類似した発作やせん妄が生じる可能性がある。離脱症状は2週間まで続き、一部の症状は4 - 6か月持続する(遷延性離脱症候群)。ゆえに、血中半減期の長い長時間作用型のほかの医薬品に置換し、数週間から数カ月にわたり漸減することが推奨される[16]
  • オピオイドからの急激な離脱は推奨されない。離脱による禁断症状は、7日から数週間続き、漸減するか置換により離脱症状を緩和する。メサドンは、依存症の危険性はあるがオピオイドより危険性が少ないと考えられ、またオピオイドやアルコールのような激しい離脱症状を呈さないため置換の手段の1つである[16]
  • ニコチン、大麻、コカインからの離脱には入院は要さない[36]
  • タバコからの離脱は、危険ではなく医療的監視を要さない。離脱症状は数時間ではじまり、数日で頂点に達し、多くは数週間で治まり、一部では数カ月続く。離脱症状を軽減するために、パッチやガムによるニコチン置換療法(NRT)が広く用いられる[16]
  • 覚醒剤からの離脱に関する証拠はあまり存在しない。離脱症状の緩和に有効性が示された医薬品はない[16]
  • 大麻の離脱症状はまれで、幻覚剤には離脱症状はない[37]

心理療法[編集]

動機づけ面接(MI)、動機強化療法(MET)、認知行動療法(CBT)といった心理療法の有効性が示されている。MIとMETは、一年後の禁欲が65.5%に対して、この心理療法を受けていない場合37%である。12週間では、標準的な個別カウンセリングよりも、アルコールや他の薬物の使用を減少させている[38]
また、日本ではSMARPP(Serigaya Methamphetamine Relapse Prevention Program:せりがや覚せい剤依存再発防止プログラム)と呼ばれる集団認知行動療法によるグループワークの有効性も報告されている。

幻覚剤を用いた治療[編集]

ロシアの薬物乱用の専門治療を行う精神科医のエフゲニー・クルピツキーは20年間にわたり、麻酔薬のケタミンを幻覚剤として利用するアルコール依存症の治療を行ってきたが、111人の被験者のうち66%が少なくとも1年間禁酒を継続し、対象群では24%であった[39]などのいくつかの報告[40][41]がある。また、ケタミンはヘロインの依存症患者に対しても薬物の利用を中断する効果が見られた[42][43]。アヘンの禁断症状を減衰させるという報告もある[44]。幻覚剤のアヤワスカがアルコールや麻薬の常習を減らしたという報告もある[45]

自助グループ[編集]

アルコール依存症や他の薬物において、回復を目的として、同じような境遇の人々が集まりお互いに影響を与える自助グループがある。
アメリカでは、1935年に12ステップのプログラム英語版を実施する依存症当事者の団体であるアルコホーリクス・アノニマス(AA)が発足している。ナルコティクス・アノニマス(NA)は、薬物依存症を対象としアメリカでアルコホーリクス・アノニマスから発展してきた団体であり、同様に12ステップのプログラムを用いる。これらは、国際的な運動となっている。
日本のDARC(Drug Addiction Rehabilitation Center)は、日本の入寮施設にてナルコティクス・アノニマスのミーティングを行っていた近藤恒夫が始めた当事者の団体である。

治療とリハビリテーションのための社会体制の整備[編集]

薬物乱用を早期発見し、早期治療に結びつけるため、国連薬物犯罪事務所は次の社会体制整備を必須としている。
  • 薬物乱用を早期発見し、治療施設につないでゆく。
  • 医療施設のない地域にも活動を拡大していく。
  • 医療者・ソーシャルワーカーカウンセラーらのチームによる精神的・社会的介入。
  • カウンセリング、回復のための薬物治療、復職など社会復帰への支援、の協同。

刑罰[編集]

アメリカでは、1980年代から薬物戦争(: War on Drug)をスローガンにして厳罰主義となったが、1990年代には薬物の依存と乱用に効果がなくむしろそれらを促進しており、取締りのコストに対して納税者の批判が集まったことから、回復を目指すドラッグコートという施設が実験されていった[46]。国際的には、刑罰ではなく依存症の治療を提供する政策が主流となっている[7]

日本では、このアメリカの政策を後追いした[46]。日本では薬物使用によって、初犯で1年6か月の懲役が言い渡され3年の執行猶予が付く場合が多いが、この期間中に再犯となってしまった場合、再犯として2年の懲役が言い渡され、合計3年6か月の懲役となることが多い[13]。そして、さらに出所後にも再び薬物犯罪となり、再犯荷重として刑が重くなってしまう[13]。これは薬物依存症が全くあるいは十分に 治療されないため、高い再犯率を維持しているということが指摘されている[13]。通常、司法にかかるコストのほうが、治療にかかるコストよりも大きい[13]。近年、日本でも、薬物犯罪の刑の一部執行猶予する法案が取っており、心理療法など治療の整備が求められている[8]。一方で、薬物依存症についての正確な知識を学ぶ機会が日本では乏しく、精神医療の専門家でさえ違法薬物の使用に対して厳罰化が唱えることがある[7]

出典・脚注[編集]

  1. ^ a b Nutt, D.; King, L. A.; Saulsbury, W.; Blakemore, C. (2007). “Development of a rational scale to assess the harm of drugs of potential misuse” (pdf). The Lancet 369 (9566): 1047–1053. doi:10.1016/S0140-6736(07)60464-4. PMID 17382831. http://www.antoniocasella.eu/archila/NUTT_2007.pdf.  編集
  2. ^ a b c 「依存症:溺れるこころを探る」(京都大学)
  3. ^ a b c d アレン・フランセス 『精神疾患診断のエッセンス―DSM-5の上手な使い方』 金剛出版、2014年3月、138-145頁。ISBN 978-4772413527Essentials of Psychiatric Diagnosis, Revised Edition: Responding to the Challenge of DSM-5®, The Guilford Press, 2013.
  4. ^ 研究課題名:「依存症のメカニズム解明」クロス・アディクションの病態生理を担う脳内ミクログリア活性化機構の解明
  5. ^ 健康日本21
  6. ^ a b 松本俊彦 『薬物依存とアディクション精神医学』 金剛出版、2012年、17-18頁。ISBN 978-4772412391
  7. ^ a b c 小林桜児「統合的外来薬物依存治療プログラム―― Serigaya Methamphetamine Relapse Prevention Program(SMARPP)の試み――」 (pdf) 、『精神神經學雜誌』第112巻第9号、2010年9月、 877-884頁、 NAID 10028059555
  8. ^ a b 松本俊彦「地域における薬物依存症治療プログラム普及の必要性」 (pdf) 、『若年層向け薬物再乱用防止プログラム等に関する企画分析報告書』平成24年度、内閣府、2013年2月、 55-58頁。 資料概要
  9. ^ 世界保健機関 2009, pp. 4-5.
  10. ^ 世界保健機関 2009, pp. pp=4-5.
  11. ^ 世界保健機関 2009, p. 10.
  12. ^ War on Drugs. The Global Commission on Drug Policy. (2011). p. 24. http://www.scribd.com/fullscreen/56924096?access_key=key-xoixompyejnky70a9mq. 
  13. ^ a b c d e 石塚伸一、石塚伸一・編集 「日本の薬物対策の悲劇」『日本版ドラッグ・コート:処罰から治療へ』 日本評論社〈龍谷大学矯正・保護総合センター叢書 第7巻〉、2007年5月、6-15頁。ISBN 4535585040
  14. ^ 松本俊彦 2012, p. 15.
  15. ^ 世界保健機関 2009, p. 32.
  16. ^ a b c d e f g The National Center on Addiction and Substance Abuse at Columbia University 2012, pp. 88-92.
  17. ^ デイヴィッド・ヒーリー 2009, pp. 348,354-355.
  18. ^ 世界保健機関 (pdf). The ICD-10 Classification of Mental and Behavioural Disorders: Clinical descriptions and diagnostic guidelines (Report). World Health Organizetion. pp. 4-5. http://www.who.int/substance_abuse/terminology/ICD10ClinicalDiagnosis.pdf 2014年6月4日閲覧。. 
  19. ^ 世界保健機関 2003, pp. 22-24.
  20. ^ アメリカ精神医学会 (2000). Diagnostic and Statistical Manual of Mental Disorders: DSM-IV-TR :Text Revision (4ed. ed.). American Psychiatric Pub. pp. 197-198. ISBN 0890426651. http://books.google.co.jp/books?id=w_HajjMnjxwC&pg=PA199. 
  21. ^ アメリカ精神医学会 2004, p. 192.
  22. ^ アメリカ精神医学会 2004, p. 4.
  23. ^ 医薬品非臨床試験ガイドライン解説 2010 編集:医薬品非臨床試験ガイドライン研究会 p178
  24. ^ Guidance for Industry Assessment of Abuse Potential of Drugs(DRAFT GUIDANCE) (アメリカ食品医薬品局医薬品評価研究センター)
  25. ^ GUIDELINE ON THE NON-CLINICAL INVESTIGATION OF THE DEPENDENCEPOTENTIAL OF MEDICINAL PRODUCTS(欧州医薬品庁)
  26. ^ 「薬物依存性に関する動物実験と臨床観察の適用範囲と実施要領について」(昭和50年薬麻第113号 厚生省薬務局)
  27. ^ 昭和53年薬麻383号 厚生省薬務局
  28. ^ 薬物弁別試験(日本薬理学雑誌 Vol. 126 (2005) No. 1 P 17-23)
  29. ^ 快・不快情動の神経機構北海道大学
  30. ^ WHO Programme on Substance Abuse 1996, p. 21.
  31. ^ Robert S., Gable. “Acute Toxicity of Drugs Versus Regulatory Status”. In Jeffeson M. Fish. Drugs and society : U.S. public policy. Rowman & Littlefield. pp. 149-162. ISBN 0-7425-4245-9. http://books.google.co.jp/books?id=xpZhjBuDkuwC. 
  32. ^ “Developmental Switch in Spike Timing-Dependent Plasticity and Cannabinoid-Dependent Reorganization of the Thalamocortical Projection in the Barrel Cortex.”. en:The Journal of Neuroscience 36 (26): 7039-54. (2016-6-29). doi:10.1523/JNEUROSCI.4280-15.2016. PMID 27358460. http://www.jneurosci.org/content/36/26/7039.long. 
  33. ^ 世界初!大麻が脳に悪影響を与えることを科学的に証明 大麻の主成分:カンナビノイドが神経回路を破綻(2016年6月30日) - 大阪大学 2016年10月21日閲覧
  34. ^ Harris, E. C.; Barraclough, B. (March 1997). “Suicide as an outcome for mental disorders. A meta-analysis”. The British Journal of Psychiatry 170 (3): 205–228. doi:10.1192/bjp.170.3.205. PMID 9229027. 
  35. ^ The National Center on Addiction and Substance Abuse at Columbia University 2012.
  36. ^ The National Center on Addiction and Substance Abuse at Columbia University 2012, p. 88.
  37. ^ 世界保健機関 2004, pp. 107-109.
  38. ^ The National Center on Addiction and Substance Abuse at Columbia University 2012, pp. 102-103.
  39. ^ ジョン・ホーガン 『科学を捨て、神秘へと向かう理性』 竹内薫訳、徳間書店、2004年11月。ISBN 978-4198619503。210頁。(原著 Rational mysticism, 2003)
  40. ^ E. M. Krupitsky et al. "The Combination of Psychedelic and Aversive Approaches in Alcoholism Treatment: The Affective Contra-Attribution Method" Alcoholism Treatment Quarterly 9(1), 1992
  41. ^ E. M. Krupitsky et al. Ketamine Psychedelic Therapy (KPT): A Review of the Results of Ten Years of Research J Psychoactive Drugs. 1997 Apr-Jun;29(2), pp165-83. Review.
  42. ^ Krupitsky EM, Burakov AM, Dunaevsky IV et al. "Single versus repeated sessions of ketamine-assisted psychotherapy for people with heroin dependence" J Psychoactive Drugs 39(1), 2007 Mar, pp13-9. PMID 17523581
  43. ^ E. M. Krupitsky et al. Ketamine psychotherapy for heroin addiction: immediate effects and two-year follow-up (PDF),Journal of Substance Abuse Treatment23, 2002, pp273-283
  44. ^ Jovaisa T, Laurinenas G, Vosylius S, Sipylaite J, Badaras R, Ivaskevicius J (2006). "Effects of ketamine on precipitated opiate withdrawal". Medicina (Kaunas) 42 (8): pp625-34. PMID 16963828
  45. ^ ジョン・ホーガン 『科学を捨て、神秘へと向かう理性』 竹内薫訳、徳間書店、2004年11月。ISBN 978-4198619503。213頁。(原著 Rational mysticism, 2003)
  46. ^ a b 石塚伸一、石塚伸一・編集 「はじめに」『日本版ドラッグ・コート:処罰から治療へ』 日本評論社〈龍谷大学矯正・保護総合センター叢書 第7巻〉、2007年5月ISBN 4535585040
参考文献

関連項目[編集]

薬物依存症患者が起こした日本の主な事件

外部リンク[編集]