運動療法
運動療法(うんどうりょうほう、Exercise therapy)とは、ある特定の治療目標に向けて設計および規定された身体活動(運動)の行動指針や計画を指す[1]。
糖尿病と運動療法[編集]
アメリカ疾病予防対策本部(The Centers for Disease Control and Prevention, CDC)は、糖尿病患者に対して運動を薦めており、運動に励むことで以下のような効果が得られる、と主張している[2]。
- インスリン感受性を高める
- 血糖値の制御
- 体重を減らす
- 気分が良くなる
- よく眠れる
- 記憶力が向上する
- 血圧の制御
- LDLコレステロールを減らし、HDLコレステロールを増やす
CDCによれば、「週に1回、1時間歩くよりも、毎日10分か20分歩く方が良いだろう」という[2]。その一方で、「インスリン(Insulin)を服用している場合は、運動に適した時間帯があるかどうか、運動療法を開始するにあたり、運動前にインスリンの投与量を変更する必要があるのかどうかについてを医者に確認すること」「血糖値が非常に高い状態の場合、さらに上昇する可能性があるため、運動してはいけない[2]。血糖値が「300」以上、あるいは、空腹時の血糖値が「250」を超えていて、尿からケトン体が検出される場合は、運動してはいけない」とも書いている[2]。低血糖発作は、運動中、運動を終えた直後、その翌日に起こる場合もある[2]。空腹感、疲労感、体に力が入らない、震える、イライラする、不安である、冷や汗が出る…これらの症状がある場合、低血糖発作の可能性があり、頭痛や意識消失を来たす場合もある。運動の前に血糖値を測定し、100mg/dl以下であれば、軽食を摂り、低血糖発作に備えてブドウ糖を用意する[2]。運動中は水分を充分に摂取する[2]。
運動の有効性[編集]
英国国立医療技術評価機構の診療ガイドラインでは、軽中度のうつ病患者に対して運動を推奨しているが、「運動が困難な場合、適応が必要になる場合がある」と書いている[3]。
2012年に日本うつ病学会が公表した指針では、鬱病に対する運動療法について「運動を行うことが可能な患者の場合、うつ病の運動療法に精通した担当者のもとで、実施マニュアルに基づいた運動療法が用いられることがある」「一方で運動の効果については否定的な報告もあり、まだ確立された治療法とは言えない」「虚血性心疾患、脳疾患、筋骨格系の疾患持ちの場合、運動は控える」と書かれた[4]。
2013年に発表されたコクラン・ライブラリの体系的批評の著者は、鬱病に対する運動の効果について「鬱病患者の気分の改善に対して運動がどれほど効果的であるかについては、方法論的な欠陥を抱えており、それゆえに不確かな点が残る」「証拠が示しているのは、心理療法や薬物療法以上の効果を得られるものではないということである」と書いた[5]。
認知症の予防に対して運動が有効であるかどうかは明らかではない[6]。
カリフォルニア州ローレンス・バークリー国立研究所(Lawrence Berkeley National Laboratory)の統計学者、ポール・ウィリアムス(Paul Williams)と、スタンフォード大学の研究者ピーター・ウッド(Peter Wood)は、普段からよく走る習慣のある13000人を集め、これらの走者の1週間の累計走行距離と、年ごとの体重の変化を比較する研究を行った。ピーター・ウッドは、運動が健康にどのような影響を及ぼすのかについて、1970年代から研究を行っていた人物でもある。この13000人の走者についての研究では、最もたくさん走った人ほど最も体重が少ない傾向こそあったが、これらの走者全員、「年を追うごとに太っていく(身体に脂肪が蓄積していく)」傾向にあった[7]。
1970年代までに、「運動には肥満を解消する効果は無い」という証拠は多数あったが、研究者たちを「運動すれば体重を維持あるいは減少できる」という信念に駆り立てたのは、それが「真実である」と信じたがっていた彼らの願望と、公に「そうではない」と認めることに対する彼らのためらいがあった。研究者たちは、実際の証拠が何を示そうとも、「運動とエネルギー消費が肥満の程度を決めるという考えを後押しする結果だけ」を論議した。一方で、この見解を反証する証拠に対しては、その数がどれほど多かったとしても、無視した[7]。
1960年、疫学者のアルヴァン・ファインシュタイン(Alvan Feinstein)は、医学雑誌『The Journal of Chronic Diseases』に掲載された批評で様々な肥満治療の有効性について分析し、その中で、「エネルギーの消費量を増やすという点において、運動は何の役にも立たない」とし、肥満を治す手段として「運動」を却下した。ファインシュタインは、「体重を減らす目的で十分なカロリーを消費するには、『やり過ぎ』と呼べるぐらいの身体活動が必要になる。 さらに、身体運動は食べ物に対する欲求を惹起し、その後のカロリーの摂取量が、運動中に失われたものを超えてしまう可能性が出てくる」と指摘した[8]。
1973年10月、アメリカ国立衛生研究所は肥満についての会議を主催した。この会議の参加者の1人でスウェーデン人の研究者、パル・ビヨントルプ(Per Björntorp)は、肥満と運動に関する自身の臨床試験の結果について報告した。ビヨントルプは肥満体の被験者7人に対して週3回の運動計画を実施し、半年間続けた。結果は、半年間の運動を経て被験者たちの身体は相変わらず重く、太ったままであった[8]。1977年、アメリカ国立衛生研究所は2度目の肥満会議を主催した。この会議に集まった専門家たちは最終的に以下の結論に達した。
「体重の管理における運動の重要性は信じがたいほどに低い。ヒトは運動量を増やせば、同時に食べる量も増えがちになり、運動による消費エネルギーの増加が食べる量の増加に勝るのかどうか、それを予測するのは不可能である」[7]
コロンビア大学のF・ハビエル・ピ=ソニイェール(F. Xavier Pi-Sunyer)は、1987年に以下のように報告した。「太っている人が運動すると、その日の残りの時間は動かなくなり、運動で消費した分のカロリーが帳消しになる。この現象は、通常の1日の消費カロリーの25%を消費するのに十分な運動をこなした場合であっても同様だ」「運動が代謝率に与える影響はほとんど無い。運動の大きな利点として持て囃されているが、実際には存在しない」[9]
糖尿病患者が適切な運動をこなすことで体重を減らせるかどうかについても、ピ=ソニイェールは否定的であった(「運動で体重を減らすのは不可能である」と考えていた)[9]。
1989年、デンマーク人の研究者が、身体活動が体重減少に及ぼす影響についての研究結果を公表している。普段から座りがちな被験者を、マラソン(26.2マイル)を走れるよう訓練させた。18か月間の訓練を経て、被験者らは実際にマラソンに参加した。この研究に参加した18人の男性の体脂肪は平均で5ポンド(約2.3㎏)減っていたが、女性の被験者9人については、「体組成の変化は一切見られなかった」と書いている[7]。この年、ニューヨークにあるセントルーク・V・ルーズヴェルト病院肥満研究本部長を務めていたピ=ソニイェールは、「運動量を増やせば体重を減らせる」という考えを分析している現存する試験について再調査を行った。彼の結論は以下のとおりであった。「体重と体組成における減少、増加について、変化は一切見られなかった」[7]。
1950年代半ば、ハーヴァード大学の栄養学者ジョン・マイヤー(Jean Mayer)は、ラットを使ったある実験を行った。毎日数時間、強制的に運動をさせられたラットと、運動を強制されなかったラットとで、ラットの食事量と体重の変化について研究した。運動計画案に沿って運動を行ったラットは、運動をしなかった日にはより多く餌を食べ、運動をしていない時には身体を動かさないようにすることで消費エネルギーを減らした。一方、運動を強制されたラットの体重は、運動を強制されなかったラットと「全く同じまま」であった。そして、実験用のラットがこの運動計画案から解放されると、かつてなかったほどの量の餌を食べるようになり、運動を強制されなかったラットよりも、歳とともに急速に体重が増えた。また、ハムスターとアレチネズミを使った研究では、運動させると「体重と体脂肪が増加する」結果に終わった。このように、運動は動物を肥満にさせることはあっても痩せさせることは無かった[7]。
1970年代までの一般のアメリカ人の多くは、避けられるのであれば、空いた時間に汗を流すべきであるとは考えていなかった。1977年、ニューヨーク・タイムス(The New York Times)は当時のアメリカについて、「運動熱の高まりの真っ只中にある」と報じた。1960年代のアメリカでは「Exercise is bad for you」(「運動は身体に毒である」)というのが広く行き渡った考え方であったが、それがいつしか、「Strenuous exercise is good for you」(「苦痛を覚えるほどの運動は身体に良いのだ」)と変遷していった[7]。
2007年8月、アメリカ心臓協会(The American Heart Association)とアメリカスポーツ医学会(The American College of Sports Medicine)は、身体活動と健康に関する指針を共同で発表した。この団体の専門家たちは、週に5日、1日に30分程度の精力的な運動が「健康を保ち、促進するために必要である」と述べた。しかし、「肥満になることや痩せたままでいることに対して、運動がどのような影響を与えるのか」という質問になると、彼らは以下のようにしか答えられなかった。
「1日あたりのエネルギー消費の多い人は、それが少ない人に比べて、時間とともに体重が増える可能性が低い、と仮定することは理にかなっている。これまでのところ、この仮説を支持する証拠となるものについては、『説得力がある』とは呼べない」[7]
2019年に発表された研究で、24週間、毎日ウォーキングを続けることで身体に及ぼす影響について調べる実験が行われた。歩数はそれぞれ10000歩、12500歩、15000歩であった。結果は、被験者たちの除脂肪体重は増えたが脂肪も増加し、体重は全く減らなかった。研究者らは、「ウォーキングには、体重の増加・脂肪の増加を防ぐ効果は見られなかった」と結論付けている[10]。
ジョギングを普及させたことで知られるジム・フィックス(Jim Fixx)は、自身がジョギングに励んでいる最中に心臓発作を起こして倒れ、そのまま死亡した[11]。ヴァーモント州の主任検死官、エレノア・マックィレン(Eleanor McQuillen)による検死結果によれば、アテローム性動脈硬化症が原因で、冠状動脈の1つが95%、2つが80%、3つが70%閉塞していた[12][13]。3本ある動脈はいずれも全て損傷し、閉塞していた[14]。この剖検で、フィックスは「心臓に繋がる2本の動脈に影響を及ぼす重篤な心臓病を患っていた」ことも判明した[15]。彼は著書の中でも、対談番組に出演した際にも、運動することで寿命を大幅に延ばせる、として運動の利点を強調し、褒めそやしていた[12]。東イリノイ大学の教授で運動生理学とマラソン生理学の専門家、ジェイク・エメット(Jake Emmett)はジム・フィックスの死について、「彼の死は、走る行為は冠状動脈性心疾患(Coronary Artery Disease)を防げないだけでなく、突然死を招く可能性が出てくることを世界中に確信させた」と書いた[13]。
ジム・フィックスの息子、ジョン・フィックスによれば、「父は健康維持のため、過去15年間で、週に80マイル(約129㎞)の距離を走っていた」という[15]。
ワシントン・ポスト(The Washington Post)は、ジム・フィックスの死を受けて、「控えめに言っても、義務的に走ったところで、心疾患の猛威から身を守る効果は無いということだ」「6年前、とある医師が、マラソンの権威として『激しい運動をすれば、冠状動脈性心臓病を防げることは疑いようが無い』と高らかに断言したが、フィックスを襲った不運な出来事を受けて、これは何の価値も無いたわごとであることを認識した」と書いた[16]。
ジョギングの最中およびジョギングを終えた直後に冠状動脈性心臓病(Coronary Heart Disease)で死亡する例は決して珍しいものではない[17][18][19]。精良な運動能力が運動中の死亡事故から身体を保護することを示す証拠は無い[20]。
走っている最中に死亡した40歳以上の人間の死因の多くは冠状動脈性心臓病である。10年間で22 - 176km、週に平均で53kmの距離を走っていた40 - 53歳(平均年齢46歳)の5人の白人走者が走行中に突然死し、その剖検によれば、走者として走るようになる前に心臓病を患っていた者は1人もいなかった[21]。
体育館にてトレッドミルを使って走っていた57歳の男性が、その最中に突然死亡した。彼の死因は「虚血性心疾患」(Ischemic Heart Disease)であった。研究者らは「身体活動を不定期に行う人は、そうでない人に比べて突然死の危険が高い」「極端な身体活動は、たとえ以前にその症状が無かったとしても、心臓に致命的な結果をもたらす可能性がある」と報告している[22]。
ケープタウン大学の教授で運動生理学とスポーツ医学の専門家、ティム・ノークス(Tim Noakes)は、運動中の突然死について、「50歳以上の人は、あらゆる種類の運動を開始する前に、心血管の診断を受ける必要がある。50歳未満の人でも、突然死した人物の家族歴について面談を行い、心血管疾患の症状とその臨床徴候についての診断を受ける必要がある」「肥大型心筋症を患っている場合、運動中に死亡する危険が高くなる」「アスリートたちは運動中の心臓病の発症を予防できるとは限らない」と書いている[23]。
度が過ぎる運動はミトコンドリア(Mitochondria)の機能障害を惹き起こし、耐糖能(Glucose Tolerance, 上昇した血糖値を下げる、血糖値を正常に保つ能力)も低下させてしまう[24]。
たとえ運動していても、炭水化物を食べている限り高血糖は防げない。運動中は血糖値の上昇が抑えられているが、運動を終えた途端に血糖値は急上昇する[25]。炭水化物が多いものを食べている限り、高血糖状態は続く[26]。高血糖もインスリン抵抗性(Insulin Resistance)も運動では防げない。
出典[編集]
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参考文献[編集]
- Taubes, Gary (2007). Good Calories, Bad Calories: Fats, Carbs, and the Controversial Science of Diet and Health. New York City: Alfred A. Knopf. ISBN 978-1-4000-4078-0
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資料[編集]
- The Braille Monitor
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